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過蓋咬合に対する矯正治療の臨床的実際

矯正治療の目的として、機能の改善とそれに伴う上下顎の大臼歯および犬歯の咬合関係や前歯部のオーバーバイトの改善が必要である。不正咬合のなかでも特に、過蓋咬合症例における前歯部のオーバーバイトの改善は治療が難しいものの一つであり、顎顔面の水平的不正、垂直的不正についても十分に考えていく必要がある。 過蓋咬合の基準過蓋咬合とは、上顎前歯部と下顎前歯部の垂直被蓋が異常に深い咬合を呈するものであり、下顎にスピーカーブが認められる。具体的には咬頭嵌合位における上顎前歯が下顎前歯の唇面1/4から1/3を覆う正常被蓋をはるかに越えて、深く咬合するものを示す。このとき、しばしば下顎前歯切縁が上顎前歯部舌側歯頸部付近の歯肉を咬むような状態をみることができる。また反対咬合の場合にも垂直被蓋が大きければこの語を適用することがある（オーバークロージャー）。過蓋咬合には、骨格的要因として下顎角が小さい下顎骨形態や、下顎下縁平面角の狭小などがある。また歯槽性要因として上下顎前歯の高位や臼歯の低位などがある。 過蓋咬合はさまざまな不正咬合と合併することが多い。たとえば、AngleⅡ級2類のように上顎前歯が下顎前歯の唇側面を大きく覆うものや、AngleⅡ級1類のように上顎前歯の前方位や唇側傾斜によって過度のオーバージェットを生じて下顎前歯が口蓋に噛み込むようなもの。一方では、下顎前歯が上顎前歯の唇側面を大きく覆う反対咬合のタイプもある。 AngleⅡ級2類の場合は、咬合時に上下顎の歯の接触により下顎が後方や前方に機能的に誘導されることによって生じ、顎関節症を伴うこともある。過蓋咬合の背景として、一般的には強い咬合力、場合によっては加齢にともなった歯の咬耗や歯周組織の崩壊、あるいは歯の喪失などが認められる。 過蓋咬合は治療すべきか？一般に過蓋咬合の見られる患者では上下顎全歯の摩耗や咬合位の低下により、そのままの状態では義歯や金属冠などの装着が困難であること、また顎関節部や筋肉への影響、発音や咀嚼機能などの顎口腔系への機能障害、そして回復後の咬合の安定性への低下が懸念される。それと同時に、頬粘膜や舌の咬傷、口角びらん、審美障害、顎関節障害が発生しやすい。これらを改善するためには咬合高径の回復が必要であり、適切な垂直的顎間距離を構築することが大切になってくる。上記のことより、過蓋咬合は適切な時期に治療すべきであると考えられる。 成長時期による治療のポイント乳歯列期や混合歯列期における過蓋咬合の治療は、顎骨の成長を利用し咬合挙上をはかるのが理想的である。乳歯列期では前歯のオーバーバイトが深くなりすぎると、円滑な下顎の前方滑走ならびに側方滑走運動に抑制ないし無理が生じるため、上顎に対する下顎の順調な前方発育が阻害される。その結果、のちに下顎骨の劣成長や下顎遠心咬合を招いたり、顎機能異常症への引き金ともなりうる。しかし、上下の対顎関係が良好なもの（Skeletal1）に対処すべきかは疑問の余地がある。したがって著しいSkeletal2あるいはディスタルステップ型、またはその両方が認められる過蓋咬合と診断できる場合は、咬合の挙上と下顎の前方発育の促進を目的として矯正治療を行うのがよい。 混合歯列期の過蓋咬合は、自然治癒を期待することは難しい。発育成長中の下顎骨の前方成長ならびに前方滑走運動の阻害への対処ということから考えると、咬合の挙上と上下顎第一大臼歯のⅠ級関係にするべく矯正治療を行うのが望ましい。Ⅰ級関係をつくるため上顎第一大臼歯の遠心移動によるのか、下顎第一大臼歯の近心移動ないし下歯列弓の前方への成長によるのか、それら両方によるのかは、上顎前歯の舌側移動の必要があるのか、側方歯群の萌出余地をどのようにして確保するのかなどの条件に応じて、二期治療を前提としての抜歯か非抜歯かの予測を含め、適切な判断が必要である。 また過蓋咬合の改善が臼歯の萌出促進（挺出）によるのか前歯の圧下によるのかそれら両方によるのかに応じ、もし1または3によるべきと判断される場合は、歯根の成長を考慮し、前期混合歯列期での器械的連続力による長期の治療を避けるべきである。 他方、骨格型の不調和（Skeletal2）が著しい場合、大幅な下顎骨の前方誘導や前方成長が期待できないため対処を避けるべきであり、　その後の外科的矯正治療を含む判断が必要である。なお後期混合歯列期のなかごろから第二大臼歯の萌出（咬合）完了の間にいわゆる思春期性成長加速の現象があり、この時期の下顎骨の前方成長を利用してSkeletal2の改善が進むこともあり、考慮しなければならない。 成人の場合は治療方法が異なり、器械的に上下顎前歯の圧下をはかることや臼歯の挺出をはかることによるものが多い。歯の圧下は歯根および歯周組織に大きな負担をかけるため、矯正力の大きさや付与の仕方に注意する必要がある。また、治療後は保定期における慎重な観察と対応が必要である。特に、強い咬合力を有する症例に対しては後戻りを防止するために、咬合挙上板や咬合斜面板、スプリントなどを長期にわたって使用することがある。さらに、骨格性および歯槽性要因がともに強く、オーバーバイトが非常に大きい症例では、矯正治療のみによる改善が困難であるため、歯槽骨の部分的骨切術などを併用した外科的矯正治療を適用することもある。 成人のなかでも成長期に形成された過蓋咬合とは異なり、おもに壮年・老年期に歯周組織の老化や歯周病の罹患、歯の喪失などにより臼歯部の近心および舌側傾斜をきたし咬合高径が低下して、過蓋咬合を惹起あるいは増悪させる場合がある。この際は、歯周病科・補綴歯科・口腔外科などの専門科と連携して、臼歯の整直や前歯の位置を改善させ、包括的に顎口腔の機能回復とその後の長期的な維持・管理をはかる必要がある。 以上のことより、治療を介入する時期に応じた正しい診断とそれに応じた治療をしていくことが重要である。 

482 TSUNAGU

2023年1月12日

顎間距離

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臨床における位置づけ・判断基準

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