歯科用語集
2025年10月28日

現在歯数

「現在歯数」とは?歯科用語の解説と症例を紹介

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定義・語源

現在歯数とは、患者の口腔内に存在する歯の総数を指す用語である。通常、成人の正常な歯数は28本から32本であり、これは永久歯の本数を基にしている。語源は「現在」という言葉が示す通り、患者の口腔内の状態を反映したものであり、歯科診療においては、治療計画や口腔衛生管理の基礎データとして重要視される。


臨床における位置づけ・判断基準

現在歯数は、歯科医師が患者の口腔内の健康状態を評価する際の基本的な指標である。特に、歯周病や虫歯の進行状況を把握するために、歯数の変化を追跡することが重要である。また、保険点数の算定においても、現在歯数は治療内容に影響を与えるため、正確な把握が求められる。歯数が減少している場合、義歯やインプラント治療の必要性が生じることもあるため、臨床判断の基準としても重要である。

関連用語・類義語との違い

関連用語としては「欠損歯数」や「永久歯数」がある。欠損歯数は、現在歯数から欠損している歯の本数を引いたもので、患者の口腔内の健康状態をより詳細に把握するために用いられる。一方、永久歯数は、乳歯を除いた成人の歯の本数を指し、現在歯数とは異なる概念である。これらの用語は、歯科診療において患者の状態を評価するために重要な役割を果たす。

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現在歯数の重要性と臨床における判断ポイント:歯科医師・歯科衛生士が知っておくべき処置と症例

現在歯数の重要性と臨床における判断ポイント:歯科医師・歯科衛生士が知っておくべき処置と症例

現在歯数とは何か現在歯数は、患者の口腔内に存在する歯の本数を指す。これは、歯科診療において非常に重要な指標であり、患者の口腔健康状態を把握するための基本的な情報となる。現在歯数の測定は、歯科医師や歯科衛生士が行う診査の一環であり、特にう蝕や歯周病のリスク評価において重要である。また、現在歯数は、治療計画の立案や、必要な処置の判断においても欠かせない要素である。このため、現在歯数を正確に把握することは、患者に対する適切な診断や治療を行うための第一歩となる。現在歯数の測定方法と手順現在歯数を測定する際には、まず患者の口腔内を観察し、全ての歯を確認する必要がある。具体的な手順としては、以下のような流れが一般的である。1. 患者に口を開けてもらい、全ての歯を視診する。2. 歯の欠損や虫歯、歯周病の有無を確認する。3. 歯の数をカウントし、記録する。この際、歯の状態や位置、欠損の有無を詳細に記録することが重要である。これにより、今後の治療方針や必要な処置を明確にすることができる。現在歯数の臨床的意義現在歯数は、患者の口腔内の健康状態を反映する重要な指標である。例えば、現在歯数が減少している場合、これはう蝕や歯周病の進行を示唆する可能性がある。また、現在歯数を把握することで、患者に対する適切な治療計画を立てることができる。さらに、現在歯数の変化は、治療効果の評価や、患者の口腔衛生状態の改善を測る指標としても利用される。このように、現在歯数は歯科臨床において多面的な役割を果たしている。現在歯数と関連する症例現在歯数の測定は、様々な症例において重要な役割を果たす。例えば、重度の歯周病を患っている患者では、現在歯数が著しく減少することがある。この場合、歯科医師は、歯周治療や再生療法を検討する必要がある。また、う蝕の進行により歯が失われた患者に対しては、補綴治療やインプラント治療を提案することが考えられる。このように、現在歯数は、患者の治療方針を決定する上での重要な情報源となる。現在歯数の変化に対する注意点現在歯数の変化は、患者の口腔健康に対する警告信号である。歯の欠損や喪失が見られる場合、早期に適切な処置を行うことが求められる。特に、歯周病やう蝕の進行を放置すると、さらなる歯の喪失を招く可能性があるため、注意が必要である。また、現在歯数が減少した患者に対しては、口腔衛生指導や定期的なフォローアップが重要である。このように、現在歯数の変化に対する適切な対応が、患者の口腔健康を守るために不可欠である。現在歯数を考慮した治療計画の立案現在歯数を基にした治療計画の立案は、患者に対する最適なアプローチを提供するために重要である。例えば、現在歯数が少ない患者には、補綴治療やインプラント治療を提案することが考えられる。また、歯周病の進行が見られる患者には、歯周治療を優先する必要がある。このように、現在歯数を考慮することで、患者に対する適切な処置や術式を選択することが可能となる。さらに、患者のニーズや希望を考慮した治療計画を立てることで、より良い治療結果を得ることができる。まとめ現在歯数は、歯科臨床において非常に重要な指標であり、患者の口腔健康状態を把握するための基本情報である。その測定方法や臨床的意義、関連する症例について理解することは、歯科医師や歯科衛生士にとって不可欠である。現在歯数の変化に対する注意点や治療計画の立案においても、正確な情報を基にした判断が求められる。このように、現在歯数を適切に評価し、患者に対する最適な治療を提供することが、歯科医療の質を向上させるために重要である。
1D編集部
2024年6月1日
口腔の機能と状態が要介護の発生リスクに作用する

口腔の機能と状態が要介護の発生リスクに作用する

これまで口腔機能と要介護発生との関連に着目した研究は少なく、特に口腔乾燥やむせについてはほとんど報告がありませんでした。また口腔状態の集団全体に対する要介護発生への寄与の大きさを調べるために、人口寄与割合(PAF)を計算し比較した研究はありませんでした。そこで東北大学大学院歯学研究科 国際歯科保健学分野の小坂教授らのグループは、およそ44,000人の高齢者を対象に調査を行いました。調査の結果、4項目の口腔状態の悪化が、それぞれ要介護発生リスクの上昇と関連することがわかりました。研究の背景これまで口腔機能と要介護発生との関連に着目した研究は少なく、特に口腔乾燥やむせについてはほとんど報告がありませんでした。また人口寄与割合(PAF)を計算し比較した研究もありませんでした。そこで本研究では、口腔の状態(現在歯≤19本、咀嚼困難、むせ、口腔乾燥)が9年間の追跡期間における要介護発生にどのように関わるかを調査しました。研究の対象と方法本縦断研究では、日本老年学的評価研究機構の2010年調査をベースラインとした、9年間の追跡調査データを使用しました。ベースライン時点で日常生活に誰かの介助を必要としている対象者を除外し、自立高齢者のみを解析対象者に含めました。また各変数は以下の通りとしました。また共変量として以下を含めて解析を行いました。性別年齢婚姻状態社会経済的状況(教育歴、等価所得)既往歴(糖尿病の有無、高血圧の 有無、脳卒中の有無、がんの有無)身体機能(歩行時間)生活習慣(喫煙歴、飲酒歴)統計解析にはCOX比例ハザードモデルを用いて、ハザード比(HR)および95%信頼区間(CI)と、人口寄与割合 (PAF:Population attributable fraction)を算出しました。PAFは、もしそのリスク因子に曝露されている人 がいない場合、集団において要介護の発生が減少する割合を表す指標です。研究の結果解析対象者は44,083人(平均年齢:73.7±6.0歳、女性:53.2%)でした。また追跡中(中央値3,040[2,753- 3,303]日)に、8,091人(18.4%)が新たに要介護認定を受けました。全体での100人年あたりの発生率は2.39に対して、以下のような結果が得られました。多変量解析の結果、新規要介護認定リスクは咀嚼困難あり、口腔乾燥あり、現在歯数≤19本、むせありの順で高く、HRはそれぞれ以下の通りでした。人口寄与割合(PAF)を算出し比較したところ、新規要介護認定の発生における口腔4項目のPAFは、現在歯数(12.0%)が最も大きく、次いで咀嚼困難(7.2%)、口腔乾燥(4.6%)、むせ(1.9%)でした。研究の結論9年間の縦断研究の結果、4項目の口腔状態の悪化が要介護発生リスクを高めることが明らかになりました。また新規要介護認定リスクとの関連は、4項目の口腔状態のうち、咀嚼困難でもっとも大きく、むせがもっとも小さいことがわかりまし た。要介護認定の発生に対するPAFでは、4項目の口腔状態の中で、歯数(≤19本)が最も大きく、歯の喪失の高い有病率が理由として考えられ、歯の喪失の予防の重要性が示唆されました。研究の意義適切な予防方策や治療介入・保健事業介入を通して、高齢者の口腔の健康の低下の防止・維持・向上を図ることが、将来の要介護発生リスクを低減することに寄与する可能性が示唆されました。参考文献東北大学プレスリリース 歯数・口腔機能の維持は将来の要介護認定リスクを下げる(URL)
1D編集部
2023年10月31日
子どものときの経済状況が将来の健康を左右する?

子どものときの経済状況が将来の健康を左右する?

子どものときに個人あるいは家族(世帯)の状況・環境が良くないと、歯の喪失や咀嚼困難につながるという報告されていましたが、そのメカニズムに関する研究はこれまでほとんどありませんでした。そこで東北大学大学院歯学研究科 国際歯科保健学分野の小坂教授らのグループは、子どものときの経済的な苦境と、高齢期の口腔の不健康(歯の喪失・咀嚼困難)の関連について調べました。研究の結果、子どものときの経済状況と、高齢期の歯の喪失や咀嚼困難との間には有意な関連が見られ、健康格差に寄与することがわかりました。研究の背景口腔の健康は、生涯を通じてさまざまな要因による影響を受けます。そのためライフステージに合わせた口腔保健対策が必要です。本研究では、「子どものときの経済状況と高齢期の口腔の健康状態は、社会的な要因や健康行動で説明される」という仮説について検討を行いました。研究の対象と方法本横断研究では、日本老年学的評価研究機構のデータのうち、2019年の調査に回答した人を対象としました。要介護状態にない自立高齢者を対象とするため、ADLに制限のある人を除外しました。 その上で下記の関連について、何が媒介する(関連の中間の要因である)かを分析しました。また媒介変数には以下を用いました。等価所得(世帯の年間可処分所得(いわゆる手取り収入)を世帯人員で調整したもの)教育歴:9年以内/10年以上喫煙歴:経験あり/なし歯磨き頻度:1日1回以下/2回以上歯間部清掃用具の使用:あり/なし歯科受診:1年以内にあり/1年以上ない現在歯数:19本以下/20本以上歯科補綴治療の使用:あり/なし統計解析には、媒介分析の手法の一つであるKarlson–Holm–Breen(KHB)法を用いたロジスティック回帰分析を行いました。子どものときの経済状況が「上・中」と比較したときの「下」における高齢期の歯の喪失や咀嚼困難のリスク:全体の効果上記のうち、媒介変数を通じてリスクの上昇につながった部分の効果:間接効果媒介変数を通じない部分の効果:直接効果全体の効果のうち、間接効果が占める大きさを表すのが媒介割合です。子どものときの経済状況と、高齢期の口腔の健康状態との関連の大きさを算出し、各媒介変数がどの程度その 関連を説明するかを調べました。研究の結果多変量解析の結果、子どものときの経済状況は、高齢期の咀嚼困難と有意に関連していました(オッズ比=1.38(95%信頼区間:1.29-1.48))。媒介変数による間接効果はオッズ比=1.13(95%信頼区間:1.11-1.16)でした。媒介変数:この関連の39.3%を説明主な媒介割合:高齢期の社会経済状況が17.2%、現在歯数が15.3%また子どものときの経済状況は、高齢期の歯の喪失とも有意に関連していました(オッズ比=1.23(95%信頼区間:1.16-1.31))。媒介変数による間接効果はオッズ比=1.19(95%信頼区間:1.16-1.23)でした。媒介変数:この関連の85.0%を説明主な媒介割合:高齢期の社会経済状況が60.5%、歯磨き習慣が18.7%研究の結論子どものときの個人あるいは家族(世帯)の状況・環境は、高齢期の歯数や咀嚼の健康格差に寄与することがわかりました。この関連は主に、高齢期の社会経済状況や健康行動が仲立ちする役割を果たしました。研究の意義高齢期の健康な口腔状態を維持し、健康格差を縮小するためには、ライフステージの初期段階から社会的決定要因を考慮した公衆衛生的介入が重要であることが示唆されました。参考文献東北大学歯学部プレスリリース「子どもの時の社会経済状況も、高齢期の歯数や咀嚼の健康格差に寄与」(URL)
1D編集部
2023年10月13日
「令和4年歯科疾患実態調査」公表される。歯科検診の受診率は全体で58.0%に

「令和4年歯科疾患実態調査」公表される。歯科検診の受診率は全体で58.0%に

厚生労働省は6月29日、「令和4年歯科疾患実態調査」の結果(概要版)を取りまとめ、公表した。今回は、そのなかの一部を抜粋して紹介していく。調査の概要歯科疾患実態調査は、わが国の歯科保険の状況を把握し、今後の歯科保険医療対策を推進するための基礎資料を得ることを目的として行われている。本来なら令和3年に実施する予定であったが、新型コロナウイルス感染症の影響により令和4年に実施された。調査期間は令和4年11月または12月中の任意の1日とし、調査対象は令和4年国民生活基礎調査で設定された地区(令和2年国勢調査の調査区から層化無作為抽出した全国5,530地区)から抽出した300地区内の世帯の満1歳以上の世帯員で、被調査者数は2,709人であった。調査対象地区内の会場で、歯科医師が調査対象者の口腔診査を実施している。主な診査項目は以下の通りである。歯や口の状態歯をみがく頻度歯や口の清掃状況過去1年間における歯科検診受診の有無過去1年間におけるフッ化物応用の有無矯正歯科治療の経験の有無歯・補綴の状況歯肉の状況永久歯のDMF歯数5歳以上10歳未満では処置歯まだは未処置のう歯を持つ者の割合は3%を下まわったが、25歳以上では80%以上と高く、特に45歳以上50歳未満、55歳以上60歳未満、65歳以上70歳未満では100%に近かった。過去の調査と比較すると、5歳以上35歳未満では減少傾向を示していたが、55歳以上では増加傾向にあった。5歳以上15歳未満の1人平均 DMF 歯数(DMFT指数)は、近年著明な減少傾向を示していた。15歳以上の年齢階級においてDMFT指数を過去の調査と比較すると、若年者において減少が見られるだけでなく、35歳以上の各年齢階級においても緩やかに減少する傾向にあった。1人平均処置(充填、クラウン)歯数は、男女を比較すると女性の方が高値を示した。現在歯の状況(8020達成者等)20歯以上の自分の歯を有する者は、55歳以上では一部の年齢階級を除いて増加傾向であった。8020達成者の割合(80歳で20本以上の歯を有する者の割合)は、75歳以上85歳未満の20本以上歯を有する者の割合から51.6%と推計され、前回調査時(51.2%)とほぼ同じであった。また男女別に見た20歯以上歯を有する者の割合及び1人平均現在歯数は、65歳以上では女性において高値てとなっている。フッ化物の使用経験フッ化物応用の経験のある者は59.4%であった。そのうち、フッ化物塗布の経験のある者は13.1%、フッ化物洗口の経験のある者は3.2%、フッ化物配合歯磨剤使用の経験のある者は52.4%であった。1〜14歳の年齢階級に絞ると、フッ化物塗布経験者の割合は41.5%と高値を示した。歯をみがく頻度1 歳以上の者では、毎日歯をみがく者の割合は 97.4%であった。毎日2回以上歯をみがく者の割合は増加を続けており、令和4年では79.2%であった。歯科検診の受診状況この1年間に歯科検診を受けましたかという質問に「受けた」と答えた者の割合は、全体で58.0%であった。男性では30歳から50歳未満の年齢階級において、歯科検診を受診している者が低い傾向にあった。矯正歯科治療の経験矯正歯科の経験がある者の割合は、全体で7.7%であった。また、50歳未満では2割近くが経験があり、特に10歳以上40歳未満の年齢階級で高く、男女別では女性において高い傾向を示した。国民の歯科への意識は高まっている若年層での矯正経験が顕著に増加していることや、低年齢におけるフッ化物応用経験からみても国民の歯科への関心、口腔の健康意識は高まっていると考えられる。歯科検診受診率も過半数を超え、国民皆歯科検診への期待感も大きいだろう。今後の動向にも注目していきたい。参考文献厚生労働省. 令和4年歯科疾患実態調査結果の概要. 2023.6.29(PDF)
1D編集部
2023年7月8日
【歯科医師過剰問題】歯科医師が不足する「Xデー」は、いつ訪れるのか?

【歯科医師過剰問題】歯科医師が不足する「Xデー」は、いつ訪れるのか?

「歯科医師過剰問題」が声高に叫ばれるようになって久しい。これからの歯科医療を支える世代の歯科医師にとって、歯科医師の需給の今後の見通しは非常に気になるテーマなのは間違いないだろう。当然ながら、今後の歯科に対する需要と歯科医師の供給を正確に予測するのは困難であり、世間では様々な説がまことしやかに囁かれている。「歯科医院の数は現状コンビニより多く、こんなに必要ない」「人口はこれからどんどん減っていくので、歯科の仕事も減る」「そろそろ開業歯科医師が大量に引退しはじめるので、数が不足する時代が来る」。果たして正解はどこにあるのだろうか?この問いに対して、一つの示唆を与えてくれるリサーチを紹介したい。2050年に歯科医療はどうなっているのか?国立保健医療科学院 安藤 雄一氏は、「2050年の歯科医療ニーズと歯科医師受給の見通し」と題し、現在歯数とう蝕の動向に基づいた歯科医師需給予測と、予測モデルでは捉えきれない歯科医師供給の質的変化に触れ、2050年時点での見通しについて調査を行った。「8020」が当たり前の社会に2011年の歯科疾患実態調査における各年齢階級の一人平均現在歯数から2014年の社会医療診療行為別調査等を基に算出された一人平均年間喪失歯数を減じる等の手法を用いて、各年齢階級の一人平均歯数の予測値を算出した。その結果、「8020」社会は2040年頃に到来し、2050年には「8020」が当たり前の状況になることが予測された。う蝕は今後減少が進む可能性大歯科疾患実態調査における比較的若い成人層までのDMFT(一人平均う蝕経験歯数)の推移を確認すると、う蝕は若い年齢層から次第に減少傾向にあり、2050年にはかなり少なくなる可能性が見通せる。現在歯数とう蝕の動向が受療率に影響受療率と疾患量の関連をみてみると、う蝕に関して最も影響を受けそうな小児(14歳以下)で受療率が概ね一定に推移しており、う蝕減少による影響は認められない。しかしながら、青年層(15~44歳)では受療率が減少傾向にあり、う蝕減少との関連が認められる。そのうえ中年層(45歳~64歳)では受療率が概ね一定に推移しているが、高齢者層(65歳以上)では受療率の増加傾向が顕著であり、現在歯数の影響を受けている。需給予測:「歯科医師過剰」とは限らない図5は、以上の関連を踏まえ、人口の将来予測データを加味して予測された推計患者数を年齢階級別に示し、人口の将来予測データ「日本の将来推計人口(平成24年1月推計)における出生中位(死亡中位)推計」と比較したものである。推計患者数は2017年をピークに次第に減少する傾向にあるが、患者数の減少幅は人口の予測値よりも小さいこと、また高齢者の割合が顕著に増加することなどが見て取れる。図6のf.に注目していただきたい。こちらは図5に示された推計患者数を2008年患者調査データ」をもとに算出された歯科医師一人あたり患者数(14.1人)で除して求められた必要歯科医師数を歯科医師供給予測値(稼働歯科医師数)と比較したものである。その結果、2040年頃には歯科医師の需要数が供給数を上回ると予測された。これからの歯科業界を生きる歯科医師たちへ今回は、今後の歯科医師の需給の予測結果として、2040年頃には歯科医師の需要数が供給数を上回るという報告を紹介した。多くの変数が存在するが故に歯科医師の需給の正確な予測は難しく、今後さらなる調査の結果が待たれる。これからの歯科業界を牽引していく先生方におかれては「歯科医師過剰」の文言に惑わされることなく、自らの仕事に誇りをもって日々の臨床に取り組んでいただきたい。本記事が少しでもその一助となれば幸いである。歯科医師過剰と歯学部今後の歯科医師の需要と供給を、データ&ファクトで徹底予測!歯科医療の需給バランスから、歯学部や歯科医師国家試験の未来を推計するセミナーが、現在1Dで配信中です。プレミアム会員なら、今すぐに追加料金なしで視聴可能!ぜひ詳細をご覧ください。セミナーの詳細を見てみる参考文献1. Yuichi Ando(National Institute of Public Health), Needs and Demands of Dental Health Care and Supply of Dentists: Perspectives to 2050, Health Science and Health Care 16(2):67-74, 2016
Kasuchan
2022年10月1日

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