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日本歯周病学会、『歯周治療のガイドライン2022』を公開

1989年の「8020」達成率は10%未満であったが、達成率はその後年々進捗し、2016年の歯科疾患実態調査では51%が達成している。超高齢社会である日本において、8020を達成した高齢者が増えたということは、歯周病を有する患者さんが増加していることを意味している。特定非営利活動法人日本歯周病学会は、『歯周治療のガイドライン 2022』を公開した。ガイドラインはWeb上で読むことができる（PDFはこちらから）。ガイドラインは、2007年に同学会が初めて作成した歯周治療の総論である『歯周病の診断と治療の方針 2007』と、2008年にその各論として作成された『歯周病の検査・診断・治療計画の指針 2008』を下敷きにしている。この2つのガイドラインは2015年に『歯周治療の指針 2015』としてまとめられており、今回のガイドラインはそのアップデート版という位置付けだ。前回版からのアップデートは？前回のガイドラインの刊行は2015年。前版とは、歯周病の新分類に関する記載が追加されたほか、歯周病検査にPESAとPISA、口腔細菌定量検査が追記されるなど、各所にアップデートが見られる。ガイドライン冒頭の「刊行によせて」においても、下記の記述がある。本ガイドラインは，日本における歯周病の実態，分類，全身性疾患への配慮，検査，診断，治療計画，口腔バイオフィルム感染症，インプラント周囲疾患の治療，さらには継続管理までを視野に入れて作成された．（中略）高齢者，有病者あるいは在宅医療，周術期患者，障害者への歯周治療を行うにあたり，医療従事者との連携を含め，考慮すべき事項に焦点を当てた．主要学会が作成したガイドラインは、多くの歯科医師が歯周治療を行う上での客観的な指標となるだけでなく、医療行政に大きな影響力を持つ。また、本ガイドラインは歯学部における歯周病学の講義・実習、歯科医師国家試験の出題基準の参考としても使用される見込みだ。ガイドライン作成委員会の先生方ガイドライン作成委員会は、日本歯周病学会医療委員会委員から選出された11名。鶴見大学歯学部教授・日本歯周病学会常任理事の五味一博先生を委員長とし、下記の委員が編集に携わっている。中川　種昭（慶應義塾大学教授：日本歯周病学会理事）山崎　和久（理化学研究所客員主管研究員：日本歯周病学会）吉成　伸夫（松本歯科大学教授：日本歯周病学会常任理事）青木　　章（東京医科歯科大学教授：日本歯周病学会）河口　浩之（広島大学教授：日本歯周病学会常任理事）富田　幸代（東京歯科大学准教授：日本歯周病学会）藤田　　剛（医療法人社団藤田歯科理事長，広島大学客員教授：日本歯周病学会）両⻆　俊哉（神奈川歯科大学准教授：日本歯周病学会）高井　英樹（日本大学松戸歯学部准教授：日本歯周病学会）長野　孝俊（鶴見大学歯学部准教授：日本歯周病学会）主なアウトラインは？ガイドラインの主なアウトラインは、下記となっている。歯周病とは歯周治療の進め方医療面接、患者の紹介と医療連携歯周病検査、診断、治療計画立案在宅医療、周術期患者、障害者と歯周治療および口腔バイオフィルム感染症応急処置予防処置歯周基本治療歯周病のリスクファクターと治療上のリスク管歯周外科治療根分岐部病変の治療歯周-歯肉病変の治療口腔機能回復治療－固定・ブリッジ・義歯・インプラントの選択インプラント治療インプラント周囲疾患の治療継続管理歯周治療を行うすべての歯科医師に目を通していただきたい内容となっていることは間違いない。

1D編集部

2022年5月4日

歯肉病変

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