「患者が減るから」で、2040年を語っていませんか？――先に足りなくなるのは、診る側かもしれない

1D編集部

2026年9月30日

2040年問題という言葉が対談の主題に置かれます。画面に出る定義は「日本の少子高齢化や人口減少により2040年頃に深刻化すると予測される社会経済問題の総称」。出演者はまず、時間の近さを確かめます。まもなく2026年を迎える。つまり2040年まで15年を切った、と。

この話題は、歯科医院では「人が減る」つまり「患者が減る」という形で受け取られがちです。ところが対談は、そこで止まりません。減るのは患者だけではない、という指摘から始まります。

患者も減る。ただし、減り方が速いのは歯科医師のほうだ

出演者が根拠に挙げるのは、厚生労働省の医師・歯科医師・薬剤師統計です。もう歯科医師が減る時代ですよ、と言ったうえで、一方で患者も減るんですよ、と続けます。そのうえで置かれるのが、この記事の背骨に当たる一文です。患者の減り具合に対して、歯科医師の減り具合のほうが大きい。

理由として語られるのは、年齢構成です。歯科医師は一般の人口に比べて年齢の高い層が厚く、その層がこれから引退していく。だから歯科医師は足りなくなっていく、という順序になります。なお、動画のなかでは平均年齢の具体的な数値も語られますが、統計の数字とは一致しないため、ここでは数値としては扱いません。使えるのは「引退期に向かう層が厚い」という構造のほうです。

構造そのものは確かめられます。令和6（2024）年12月31日現在の同統計で、歯科医師の総数は103,652人。前回の令和4年調査から1,615人、率にして1.5%の減少でした。歯科医師が増え続ける時代はすでに終わっており、減少は予測ではなく、直近の調査で起きたことです。画面には「特に地方における歯科医療の安定的な提供体制が揺らぐ可能性がある」というテロップが添えられます。

足りなくなり方は、地域ごとに同じではない

対談はここから地域の話に移ります。地方はそもそも歯科医師がいない、もうできていますもんね、という短いやりとりがあり、無歯科医地区の話が出ます。車を運転できなくなるといった事情も重なって、受療の機会そのものが失われることが起こる。もう本当にどうしようもないような状況がある、とも言われます。

この点は一次資料で確認できます。厚生労働省の令和7年度の調査（令和7年10月末日現在）で、無歯科医地区は全国で750地区、そこに暮らす人は196,640人でした。前回の令和4年度調査は784地区・188,647人ですから、地区の数は34減った一方で、そこに住む人は7,993人増えています。地区が減ったから解消に向かっている、と読める数字ではありません。

ただし、この数字は「地方で開業すべきだ」という話ではありません。対談でもそういう勧め方はされていません。ここで押さえておきたいのは、同じ「歯科医師が足りない」でも、都市部と無歯科医地区では意味がまったく違うということです。出演者はのちほど、東京の都心部と北海道の無歯科医地区では、という並べ方でこの差に触れています。

「患者が減る」より先に起きるのは、「来られない患者が増える」

対談の後半に、もう一段の言い換えが出てきます。外来に来られない患者さんが絶対に増えるわけですよ、という一文です。人口が減っても、高齢の人や持病を抱えた人の割合は増える。その人たちは歯科の必要がなくなるのではなく、歯科医院まで来られなくなる。

出演者はここで、供給が足りていない領域だという見方を示します。後期高齢者や要介護の人も含めて、必要としている人の数に対して診る側が足りていない。だから放置されている患者さんがたくさんいるわけですよ、と。ここで語られているのは、需要が消えるのではなく、需要が外来という形では現れなくなる、という変化です。

なお、対談のなかで有病者の割合を示す具体的な統計は提示されていません。この部分は出演者の見立てとして受け取るのが妥当です。ただ、見立ての向きは前半の話と一貫しています。診る側が減っていくところへ、外来では拾えない患者が増えていく。

主戦場が変わる、という言い方

その先で出演者が使うのが「主戦場」という言葉です。居宅における訪問診療の推進が政策のトピックになっていることに触れ、そこが主戦場になると思うんですよね、と言います。2040年になった時を想像すると、基本、主戦場は訪問ですよ、と。極端な言い方として、すべての開業医が訪問診療に行くくらいの心持ちで、という表現も出てきます。

もちろん、若い人向けの治療も予防管理も大事だという断りは入っています。外来をやめるという話ではありません。変わるのは重心です。

そしてこの重心の移動は、医院ごとの思いつきではなく、制度の設計に沿っているというのが対談の整理です。画面には「これからの時代は地域包括ケアシステムでしかないんですよ」というテロップが出て、すべての医療政策の根底にあるのは地域包括ケアという思想だ、と説明されます。団塊の世代が75歳以上となる2025年を目処に、住まい・医療・介護・予防・生活支援を一体で提供し、自分らしい暮らしを人生の最期まで続けられるようにする。その枠組みに、歯科も参画する側として入っていくことになります。出演者が挙げる2040年以降の方策は、地域包括ケアシステムと訪問診療、そしてDXの三つでした。

15年を、待つ時間ではなく準備する時間として使う

対談の締めくくりで出演者が言うのは、この15年でしっかりと地盤を固めて、自分たちも含めて地域包括ケアに参画していかなければならない、ということでした。学生時代に覚えた用語として通り過ぎるのではなく、自院の仕事として置き直す、という意味です。

2040年という数字は遠く見えますが、15年後に自分が何歳で、そのとき今の患者が何歳になっているかは、すぐに計算できます。今の患者のうち、通院がだんだん難しくなっている人は誰か。その人が来られなくなったとき、どこへ引き継がれるのか。近隣の在宅医療や施設と、名前の分かる関係があるか。地域で誰がどこまで担っているかを知っているか。

こうした問いに答えを用意することが、訪問診療の件数を増やすことと同じではありません。対談も、訪問を始めれば医院が安泰になるとは言っていません。言われているのは順序のほうです。診る側が減り、来られない患者が増えるという前提を先に受け入れておけば、2040年が来てから慌てずに済む。15年という残り時間は、その前提に合わせて自院の形を変えるには十分な長さで、何もしないまま過ごすには長すぎます。

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【2040年問題】歯科医師が生き残るためには（2025年11月20日公開）

著者／監修者

1D編集部

1D編集部は、臨床経験のある歯科医師・歯科衛生士・歯科技工士で構成されています。歯科業界の最新ニュースから歯科医療の臨床・学術情報、歯科医療者のためのライフスタイル記事まで、歯科医療の専門家の視点で、ただしく・おもしろいコンテンツをお届けします。

「衛生士がいないから」で、求人を出し続けていませんか？――応募が集まる医院が変えているのは、終わる時刻と昇給の道すじ

求人票を出す。反応がない。しばらく置いて、また同じ文面で出し直す。歯科衛生士の採用について、対談で最初に確認されるのは、この繰り返しがなぜ続くのかという点です。出演者は、採用を支援する会社は世の中にいくらでもあるけれども、歯科医療者を雇う採用はそれらと同じやり方では進まないと言います。免許を取ったうえで、あえて別の仕事を選ばなかった人だけが対象になるからです。声をかけられる相手は、最初から限られています。
出演者の一人は、自分が分院長だったころを振り返ります。衛生士がいたので採用に力を入れていなかった、求人票がたまに届いて、それをたまに見る程度だった。そのうえで、あのとき本気で採りにいっても全然採れなかったと思う、と続けます。ここから対談が向かうのは、募集の出し方ではなく医院そのものの条件です。挙がるのは、給与、勤務時間、福利厚生の三つでした。
入り口の給与は、思っているほど低くない
対談はまず、歯科衛生士の給与は安いのか高いのか、という問い直しから始まります。出演者が置く目安は初任給30万円です。四年制大学を出て上場企業に就職しても、初任給30万円なら「ちょっといい」ほうに入る。専門学校や短期大学からその水準に届く職種は、そう多くありません。入り口の条件だけを比べるかぎり、歯科衛生士は不利な職業ではない、というのが出演者の見方です。
ここは押さえておく価値があります。応募が来ない理由を「うちは給料が安いから」で片づけると、直す場所を間違えるからです。なお実際の相場は地域や雇用形態で動きますし、動画で出演者が個人的に調べたとする数字は出典が示されていないため、本稿では金額としては扱いません。
上がらないのは文化ではなく、設計の結果
では何が問題なのか。出演者が挙げるのは、入り口ではなくその後です。歯科医院の売上は保険診療が中心で、そこから払える給与には上限ができる。結果として、初任給は悪くないのに、そこから上がっていかない。10年働いて100円上がった、という例え方まで出てきます。出演者はこれを「昇給の制度が整っていない」ことがお金の課題なのだと整理し、給与が低いから辞めるというより、上がらないから辞めるのだと述べます。
ただし出演者は、だから一生上がらないという話ではない、とも言います。衛生士が担う処置や継続的な口腔管理が医院の売上を生むのであれば、その分は返せるはずだ、という主張です。動画では、そうした管理を評価する算定の仕組みにも触れられます。ここは制度の要件まで説明されてはいないので、自院で使えるかどうかは一次資料で確かめる必要があります。それでも出演者の結論ははっきりしていて、衛生士の給与は上がらないというのは文化ではなく、経営と算定の設計で変えられるはずだ、まず院長が考えることだ、と言い切ります。
金曜の夜に、その席にいてもらうということ
二つ目は勤務時間です。夜7時半、8時まで働きたい人はいない、という当たり前のところから話は始まります。出演者は自分の経験として、いまも毎週金曜日は歯科医院での勤務があり、そのあと街に出ると、明日休みの人たちが飲んでいるのを見ることになる、と話します。歯科医師として働いていたころは、それがかなり応えたとも言います。
歯科医院の週末は、一般の会社とずれています。土曜は朝が早いことが多く、衛生士は診療が終わってからも片付けが残る。同年代が休んでいる時間に働き続けるのが、この仕事の標準になっているわけです。給与の話とは別に、この負担は毎週効いてきます。求人票の文面を何度書き換えても、ここが動かないかぎり比較の土俵に上がれない、というのが出演者の見立てです。
夜が長くなったのは、患者が望んだからとは限らない
なぜ遅くまで開けることになったのか。出演者はその経緯を、次のように見ています。地域に歯科医院が1軒しかなければ手が回らない。そこに後から参入した医院が、あそこが閉まっている時間なら自分が開けようと考える。最初は患者への配慮でもあり、経営戦略でもある。ところが隣がやっているからと対抗が始まると、診療時間を延ばす競争になる。患者の側も、8時まで開いているなら7時に行けばいいと動きます。もし全国の歯科医院が5時までしか開けていなければ、患者はその時間に合わせて来るはずだ、というのが出演者の指摘です。つまり、伸びた分のうちいくらかは、患者の必要ではなく医院同士の事情かもしれない。
これは出演者の見立てであって、検証された数字ではありません。夜の診療をやめろという話でもない点は本人が明言しています。昼間に来られる人を大事にする医院も、夜に来る人を狙う医院も、どちらも成り立つ。もったいないのは、どちらとも決めないまま漫然と遅くまで開けている状態のほうだ、というのが主張です。周囲には5時で予約を締める医院の例もあり、診療時間を短くしても売上が変わらなかったという話、求人に「早く終わる」と書くと応募が集まるという話も紹介されます。いずれも伝聞なので、確かめるのは自院の数字です。そして短縮するなら、どの時間帯の患者を手放すのかを先に決めておくことになります。
戻ってくる枠があるか、黒髪でなければならないか
三つ目の福利厚生で、出演者が具体的に挙げるのは復職の受け皿です。産休や育休の制度があったとしても、子どもは2時ごろには帰ってきます。だからフルタイムでの復帰は現実には難しく、時短やパートでの復職が実際には多くなる。そうした枠を当たり前のものとして持っている医院なら、と出演者は言います。歯科衛生士は離職したまま戻っていない人が多い職種で、業界としては戻ってきてほしい。その受け皿を先に用意しておけば、採用に困らなくなるはずだ、という順番です。
もう一つ、身だしなみの規定にも話が及びます。最近はネイルをしていいか、髪を明るくしていいかと相談されることが増えた。出演者は、患者も普通の人であって、自分自身も見た目を大きく変えたときはむしろ好印象だった、と話します。ネイルについては診療で手袋をする以上そもそも影響しにくい、明るい髪を禁じているのは自費中心の医院のほうがむしろ厳しい、といった具体も出てきます。世の中が多様な見た目を受け入れる方向に動いているなかで、それでも黒髪しか認めないと決めているなら、その決まりが採用に見合っているかを考えるべきだ、というのが結論です。
出演者自身は、最後に「だいぶ偏った個人の見解」と断っています。それでも三つに共通しているのは、いずれも他院の事情ではなく自院で決められることだ、という点です。求人票の文面を直す前に、何時に終わるのか、何年後にいくらになるのか、一度抜けた人が戻れるのかに、自分の言葉で答えられるかどうか。答えが去年と同じままなら、文面をどう変えても返ってくるものは同じかもしれません。
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