歯科業界にとってDX(デジタルトランスフォーメーション)とはなにか?

歯科業界にとってDX(デジタルトランスフォーメーション)とはなにか?

文・構成:1D公式アカウント | 投稿日: 2021年09月08日

歯科業界にも押し寄せる、DX(デジタルトランスフォーメーション)

昨今盛り上がりを見せている「DX(デジタルトランスフォーメーション)」。単語自体は聞いた覚えのある方も多いのではないでしょうか。飲食や小売など古くから続く業界、官公庁や自治体など、これまでレガシー(時代にそぐわない)だった領域が、デジタル・ITにより効率化されています。

歯科業界も例外ではありません。歯科医院・デンタルクリニックという業態も、DXの波に乗ることによって、診療をはじめとするさまざまなオペレーションを効率化できます。1Dでも、DXに関するオンラインセミナーを行います。歯科医療者の方は無料ですので、ぜひお申し込みください。

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DX(デジタルトランスフォーメーション)とは?

DXという単語は、経済産業省により下記のように定義されています。

「企業がビジネス環境の激しい変化に対応し、データとデジタル技術を活用して、顧客や社会のニーズを基に、製品やサービス、ビジネスモデルを変革するとともに、業務そのものや、組織、プロセス、企業文化・風土を変革し、競争上の優位性を確立すること」

端的に言えば、DXとは「デジタルを活用することで、各業界の仕事を効率化をすること」であると言えるでしょう。DXは、単純に「デジタルを使って効率化する」ということではなく、「業務自体がデジタルによって変革していく」ことを指しています。

ちなみに、DXという単語は、スウェーデンにあるウメオ大学のエリック・ストルターマン教授が2004年に発表した論文が初出です。同氏は「ITの浸透が、人々の生活をあらゆる面でより良い方向に変化させる」とし、DXを提唱しました。

余談ですが、デジタルトランスフォーメーション(Digital Transformation)なのに、なぜ「DT」ではなく「DX」なのでしょうか。DXという単語の意味を理解した方は、DXの「X」に引っかかるかもしれません。

それは、英語圏では「transformation」の「trans」を「X」と略し、「X-formation」とすることが一般的であるためだそうです。

経済産業省が経済界のDXを牽引中

経済産業省は2018年12月に、DX(デジタルトランスフォーメーション)を推進するためのガイドライン(通称「DX推進ガイドライン」)を取りまとめました。同省では同年5月から、専門家や有識者を含めた「デジタルトランスフォーメーションに向けた研究会」を設置し、各業界におけるITシステムのあり方や現状の課題と対応策の検討を行なっており、それをまとめたガイドラインが刊行された形です(ガイドラインURL)。

ガイドラインの冒頭では、下記のような提言がなされています。

あらゆる産業において、新たなデジタル技術を利用してこれまでにないビジネスモデルを展開する新規参入者が登場し、ゲームチェンジが起きつつある。こうした中で、各企業は、競争力維持・強化のために、デジタルトランスフォーメーション(DX:Digital Transformation)をスピーディーに進めていくことが求められている。

このような中で、我が国企業においては、多くの経営者がDXの必要性を認識し、DXを進めるべく、デジタル部門を設置する等の取組が見られる。しかしながら、PoC(Proof of Concept: 概念実証、新しいプロジェクト全体を作り上げる前に実施する戦略仮説・コンセプトの検証工程)を繰り返す等、ある程度の投資は行われるものの実際のビジネス変革には繋がっていないという状況が多くの企業に見られる現状と考えられる。

今後、DXを実現していく上では、デジタル技術を活用してビジネスをどのように変革するかについての経営戦略や経営者による強いコミットメント、それを実行する上でのマインドセットの変革を含めた企業組織内の仕組みや体制の構築等が不可欠である。また、DX を本格的に展開していく上では、そもそも、既存のITシステムが老朽化・複雑化・ブラックボックス化する中では、データを十分に活用しきれず、新しいデジタル技術を導入したとしても、データの利活用・連携が限定的であるため、その効果も限定的となってしまうという問題が指摘されている。加えて、既存のITシステムがビジネスプロセスに密結合していることが多いため、既存のITシステムの問題を解消しようとすると、ビジネスプロセスそのものの刷新が必要となり、これに対する現場サイドの抵抗が大きいため、いかにこれを実行するかが課題となっているとの指摘もなされている。

経済産業省は、各業界におけるDXの実現に際して、「経営戦略や経営者による強いコミットメント」「組織内の仕組みや体制、マインドセットの変革」が必要であると指摘しています。

歯科業界におけるDXのあり方とは?

翻って歯科業界を見てみましょう。当然のことながら、歯科診療プロセスは、デジタルとは関係なく構築されてきたものです。長く続く近代歯科医療の歴史に、この10〜20年で起きたデジタル革命が、大きな影響を与えようとしているのです。

例えば、「カルテや撮影したエックス線画像をクラウドで管理し、AIがそれを学習して診断・治療計画の立案を高精度で行う」「印象材やCRの在庫が少なくなってきたら、自動で材料屋に発注が飛ぶ」などは、既存の歯科医院の運営オペレーションを塗り替える効率化であり、DXの一例であると言えます。

一部の企業が歯科医院におけるDXにチャレンジをしており、この記事を読んでいる先生方にも、徐々に仕事がITによって便利になっている実感を得ている方も多いのではないでしょうか。しかし、「ITで便利になる」だけではDXとは言えません。既存の歯科診療のオペレーションや組織を変革することこそが、DXの本質であるからです。

そう考えると、歯科業界におけるDXは、まだまだ始まっていません。まさにこれから先が、歯科業界にとって数十年に一度の変革期であると言えるでしょう。

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