歯科衛生士の給料や年収は？キャリアアップの方法を解説

本ページでは、歯科衛生士の給料や年収について詳しく解説しています。また、歯科衛生士が給料や年収を上げていくためのキャリアアップの方法や、歯科衛生士が給料を上げていくための方法についても解説しています。

「歯科衛生士は給料が高いって本当？」「歯科衛生士はどれくらいの年収がもらえるの？」「歯科衛生士としてキャリアアップしていくためには？」「退職金はどれくらいもらえるの？」という皆さんの疑問にお答えいたします。

早速、歯科衛生士の給与・年収について見ていきましょう。歯科衛生士の給与・年収は、正社員かパート・アルバイトかといった雇用形態や、職場の種類や規模によって異なります。

歯科衛生士の平均月給は、厚生労働省の2019年の賃金構造基本統計調査によれば、残業手当込みで268,700円。年収で言えば3,704,800円で、全国平均だと400万円弱というデータが示されています。このデータの調査対象となった歯科衛生士の平均年齢は34.9歳です。

歯科衛生士のほとんどは女性が占めているため、結婚や出産などライフステージの影響を受けやすい現実があると思います。そんな時に、歯科衛生士という国家資格を持っていれば、歯科医院などでパート・アルバイトという雇用形態で、非常勤でも働くことが可能です。

それでは、歯科衛生士としての業務をパート・アルバイトで行った場合の、平均時給はどれくらいなのでしょうか。

これはきちんとしたデータはありませんが、筆者が複数の歯科衛生士求人サイトや歯科医院の求人を調査したところ、時給1,300〜1,400円という歯科医院が多いようです。安い歯科医院で時給1,100円程度、高いところでは時給2,000円の歯科医院もあります。

一般的なパート・アルバイトや派遣での平均時給は1,000円〜1,400円程度であるため、歯科衛生士は高時給で働くことができる職業であるということが言えます。

なお、歯科衛生士は原則として派遣として働くことはできません。労働者派遣法で、歯科衛生士や歯科医師を含む医療従事者の派遣は禁止されているためです（紹介予定派遣や、産休や育休の歯科衛生士の代替業務などは例外として可能です）。

その際の、派遣の歯科衛生士として働いた場合の平均時給も、パート・アルバイトと同様の時給1,300〜1,400円程度という歯科医院が多い印象でした。

次に、歯科衛生士の年齢別の給料事情について見ていきましょう。

前提として、歯科衛生士は給料が上がりやすい職業ではありません。企業の一般職の場合だと、主任 -> 係長 -> 課長 -> 次長 -> 部長といった肩書きに応じて昇給していく仕組みがあると思います。

しかし多くの歯科衛生士が働く歯科医院は、一般企業よりも小規模の事業体であることが多く、役職や昇給のシステムもあいまいであることが多いです。「院長に辞めたいと伝えたら給料が上がった」というのも、歯科業界あるあるな話です。

一方で、統計上は年齢が上がるごとに給料は上がっていきます。大学病院や総合病院の歯科など、しっかりとした昇給のシステムがある組織で長く仕事を続けていると給料が上がっていく側面があるほか、一般の歯科医院でも歯科衛生士長やマネージャーになることで、その手当がつくケースが多いようです。

また、勤務している職場の規模・種類によっても、給料は異なります。先述の厚生労働省の2019年の賃金構造基本統計調査によれば、1,000名以上の職場で勤務している歯科衛生士の給料は、それ以外の職場に勤務している歯科衛生士の給料と比べて、高い傾向にありました。

しかし、歯科衛生士で1,000人以上の規模の職場で働いているケースが多いとは考えにくく、母数が少ないためたまたま高く出ているとも考えられます。

いずれにしても、これを読んでいる読者の方を含め多くの歯科衛生士は数名〜20名程度の規模の歯科医院で働いている・働くことが大半だと思いますから、人数規模はそこまで考慮しなくても良いでしょう。

賃金構造基本統計調査によれば、歯科衛生士の年間賞与・ボーナスの平均額は480,400円です。

先述したように、歯科衛生士は他の職業と比べて給料が上がりやすい職業ではありません。歯科衛生士として昇給していくためには、自分の臨床やマネジメントのスキルを向上させていき、それを歯科医院の院長先生にプレゼンすることでお互いに納得して良いお給料で働けることが、ベストなのではないでしょうか。

次に、歯科衛生士の働き方や、「どこで働けば給料が高いの？」と悩んでいる方に、働く場所別の歯科衛生士の給料について解説していきましょう。

歯科衛生士の大半は、一般的な歯科医院に勤務しています。また、歯科衛生士は口腔のヘルスケアを担うプロフェッショナルな職種であり、歯科医院で歯科衛生士業務に従事することが社会から求められています。

そのため「歯科衛生士としてのキャリアのなかで給料を上げていきたい」と考えている方にとっては、歯科医院で働くことは第一に考える選択肢になることでしょう。

前章で解説したように、歯科衛生士のお給料事情は年収で言えば370万円程度、月給で言えば27万円程度でした。歯科衛生士の求人を見ていただければわかるように、お給料の良い歯科医院だと月給40万円程度の求人もあります。

このように「歯科医院で歯科衛生士として働く」なかでも、条件（給料）の良い歯科医院・条件（給料）の悪い歯科医院は存在します。お給料を上げる手っ取り早い方法は、働く歯科医院を変える（転職する）ことでしょう。

歯科関連企業に勤務する歯科衛生士も、近年増加していると言われています。歯科関連企業とは、例えば1Dのような歯科医療者向けに記事・セミナーを配信するメディア企業や、歯科関連書籍や雑誌を刊行している出版社、歯科医院向けの電子カルテなどを手がけるシステム会社、歯科医療機器・歯科材料を製造している歯科メーカー、またはそれを歯科医院に卸しているディーラーなど多数あります。

歯科関連企業で活躍している歯科衛生士の職種・ポジションは、歯科医院に対する営業やサポート、専門知識を活かした商品の企画などが挙げられます。

「実際、歯科衛生士になってはみたものの、臨床現場に立つことが自分のやりたいことではないかもしれない」「医療職だけではなくて、自分のキャリアを考えた時に他の業務内容も経験してみたい」「歯科業界を他の職種の視点から見てみたい」という方は少なくないと思いますので、そうした考えを持っている歯科衛生士は歯科関連企業への転職・就職を検討してみるのも良いでしょう。

歯科関連企業は歯科医院と比べて役職や昇給の仕組みが整っていることも多く、年齢やスキル向上に応じて昇給も見込めますし、歯科医院で歯科衛生士業務を行うよりも給料は高いことが多いです。

ただ、やはり歯科医院への転職・就職と比べると採用・選考のフローも多く、倍率も高い傾向にあります。また、歯科関連企業で働くとなれば、基本的なPCスキルやビジネスコミュニケーションスキルなど、歯科医院での業務には求められていないことも求められるようになるため、違った考え方が必要かもしれません。

すべての歯科衛生士におすすめできる方法ではありませんが、「フリーランス歯科衛生士になる」という方法もあります。

歯科衛生士として一通りの臨床スキルをスキルを身に付けた後、自分なりのオリジナリティ（スタッフの教育・マネジメントが得意、など）を身に付けることができれば、自分の市場価値は上がっていきます。

どこの歯科医院でも通用するスキルや、多くの歯科医院が求める（ニーズのある）スキルを体得していれば、院長先生は時給5,000円でも自分の歯科医院で働いてほしいと思うことでしょう。

このように、正社員やパートという括りではなく、フリーランス・個人事業主として歯科衛生士の業務を行う歯科衛生士が少しずつ増えています。自分の裁量で、歯科医院側にOKされれば自分が望んだ給料で働けるため、給料はもちろん高くなります。

また、執筆や出版、セミナーへの登壇や歯科医院へのコンサルティングなど、仕事をもらえれば歯科衛生士業務以外の仕事でも報酬を受け取ることができるため、そこもフリーランス歯科衛生士の年収に効いてくるポイントと言えます。

しかし、自分のスキルは不十分であったり、求めている給料と歯科医院が払っても良い給料とにギャップがある場合は、正社員の歯科衛生士の方が安定して稼げるということにもなりかねません。フリーランス歯科衛生士という職業は、あくまでも自己責任であるということは注意しておかなければならないでしょう。

本ページでは、歯科衛生士の給料・年収について解説してきました。それでは、歯科衛生士になるにはどうすれば良いのでしょうか。すでに歯科衛生士の資格をお持ちの方は飛ばしていただいて構いません。

歯科衛生士になるには、歯科衛生士国家試験に合格する必要があります。歯科衛生士国家試験は1年に1回行われる試験で、例年であれば毎年3月上旬に行われ、3月下旬に合格発表があります。試験に合格すると、多くの歯科衛生士は数日後の4月から歯科医院で働くことになります。

歯科衛生士国家試験の合格率は、過去5年間を平均しても約95%程度と、高い水準にあります。看護師国家試験は90%程度、理学療法士国家試験は83%程度、介護福祉士国家試験は69%程度、診療放射線技師国家試験は80%程度と他の医療系・コメディカル系職種と比較しても、歯科衛生士国家試験の合格率は高いということがわかるでしょう。

以前本サイト1D（ワンディー）でも取り上げましたが、約95%の合格率でも不合格となってしまうケースもあります。興味のある方は、ぜひこちらの記事もお読みください。

>> どうして私だけ。合格率9割の歯科衛生士国家試験に「落ちた」女たち

しかし、歯科衛生士国家試験を受験するためには、歯科衛生士養成機関を卒業する必要があります。これを卒業するか卒業見込みでないと、歯科衛生士国家試験の受験資格はありません。歯科衛生士養成機関には、大学から短期大学、専門学校といった種類があります。

歯科衛生士養成機関の多くは3年制です（大学の場合は4年制の場合があります）。平成21年以前は2年制の学校も存在しましたが、平成22年以降はすべての歯科衛生士養成機関の最低修業年数は3年以上となりました。

このため、歯科衛生士は誰でもすぐにチャレンジできるという資格ではなく、3年以上の講義や実習を経て、ようやく受験資格を得ることができる国家資格です。

次に、歯科衛生士としてのキャリアアップについて解説をしていきましょう。

学会や団体が発行している、歯科衛生士の認定資格を取得することもひとつの方法です。歯科医師の場合、各分野の学会が「認定医」「専門医」「指導医」などの認定資格を発行していることが多いですが、歯科衛生士にも取得できる認定資格が存在します。

例えば、特定非営利活動法人日本歯周病学会が発行する認定歯科衛生士や、一般社団法人日本歯科審美学会が認定している「ホワイトニングコーディネーター」の認定資格などがあります。

>> 【歯科衛生士】ホワイトニングコーディネーターの取り方を解説！

キャリアアップをする主な目的が、自分の給料を上げたいという目的の場合、歯科衛生士の需要が多い場所・地域を見つけて働くというのも手です。

あくまで一般論ですが、ものの値段は需要と供給によって決まっています。つまり、例えば東京の都心部で優秀な歯科衛生士が欲しい歯科医院は、高い給料を歯科衛生士に払っても歯科医院の経営全体でペイできるほどの、患者さんからの需要・ニーズがあります。

歯科衛生士養成機関を卒業して、新卒で入社した歯科医院の給料や待遇がさほど良くなくても、次に就職した歯科医院の給料や待遇が良くなっていれば、自分のスキルに投資もできますし、キャリアアップできているということになります。

「どこで、誰と働くか？」という問題は、歯科衛生士のキャリアを形成する上でとても大事なことなので、定期的に見直していきたいものです。

歯科衛生士としてキャリアアップする上で、「思い切って転職する」「フリーランス歯科衛生士になる」など、環境をガラリを変えてしまうのもアリかもしれません。

人は自分の置かれた環境によって成長したり、または成長が止まってしまったり、最悪の場合には悪いクセが付いてしまったりします。歯科医院でも、治療に対して熱を入れていない院長先生や、間違った治療を行なっている院長先生に下で働き続けることは、歯科衛生士としてのキャリアアップにおいて悪影響です。

フリーランス歯科衛生士になるには、先ほどご説明した通りハイリスク・ハイリターンですから、誰しもがそこを目指せば良いということではありません。しかし、思い切って職場を変えてみる・転職することは、もっとキャリアアップしてみたい歯科衛生士にとって良い選択かもしれません。

ちなみに、歯科衛生士は退職する場合の退職金はどれくらいもらえるものなのでしょうか。歯科衛生士は退職金がもらえるのか、また歯科衛生士の退職金の相場について解説をしていきます。

歯科衛生士の退職金は、勤務年数・勤続年数によって変わってくることが多いです。歯科医院という職場では、勤続年数が3年以上の場合に退職金が出るケースがよくあります。

歯科衛生士の退職金の相場・平均は、月給の1〜4ヶ月分程度と言われています。冒頭で解説した歯科衛生士の平均月給は27万円なので、歯科衛生士の退職金の相場・平均は27万円〜108万円程度の支給となります。

歯科衛生士の退職金についてもっと詳しく知りたい方は、こちらの記事もぜひご覧ください。

>> 歯科衛生士の退職金の相場・平均はいくら？転職で出ない場合も？

以上、『歯科衛生士の給料や年収は？キャリアアップの方法を解説』と題して、歯科衛生士の月給・年収やキャリアアップ、職場の選び方などについて総合的に解説をしてきました。

歯科衛生士の業務には「歯科予防処置」「歯科診療補助」「歯科保健指導」がありますが、これを極めていく道もあれば、別の働き方で歯科衛生士としての知識・経験を活かすという道もあります。

歯科衛生士の国家資格を取得したからと言って、歯科医院で歯科衛生士として働かなければならないということはありません。ぜひご自身のキャリアを考える一助になれば幸いです。

歯科医師。1992年千葉県生まれ。2016年鶴見大学歯学部卒業、歯科医師免許を取得。2017年同大学附属病院歯科医師臨床研修修了、東京歯科大学大学院博士課程に入学。2018年同大学院退学後、株式会社Dentability（現・ワンディー株式会社）を創業。