アメリカの歯科衛生士は高給取り？気になる実態を大調査

浅田りさ

2023年1月16日

ここ最近、「海外で働く歯科衛生士」について雑誌やメディアでとりあげられている記事を目にすることはありませんか？

特にセラミックやホワイトニング、インプラントやフッ素についての論文や症例を学ぶことが多くなってきた現代では、歯科先進国であるアメリカ、予防大国であるスウェーデンへ興味を持っている歯科衛生士さんも多いのではないでしょうか。

今回はアメリカに絞って、実際に現地で活躍されている歯科衛生士さんをご紹介しながらその実態に迫ります。

日本とアメリカの比較

歯科衛生士としての社会的地位が高いのがアメリカです。アメリカではきちんと勉強すれば、日本では歯科衛生士の業務行為として禁忌事項であるCR充填やレントゲン撮影をすること、自ら麻酔を打ってSRPをすることができます。

また働く州によっては、「歯科医師の指導のもと」でなくとも治療を提供することが可能となっており、予防処置や保健指導、診療補助の3大業務に限らないため、歯科衛生士が職として確立している証拠に責任は非常に重くはなりますが、向上心が強い方にとっては「やりがい」となることでしょう。

そしてなんといってもお給料の違いが明確です。

2021年のDentalPostの調査によると、フルタイムで勤務する歯科衛生士の給与の72%は、40,000ドル〜80,000ドル（約5,280,000円〜10,500,000円）、またその内の43%が年間70,000ドル以上、歯科衛生士の21%が年間80,000ドル以上を稼いでいます。

また時給にすると、全国平均は38ドル、つまり約5,000円を超えるほどです。今は円安ドル高なので、ドルの価値は高まっていますね…。※1ドル＝132円（2022.12現在）

放映予定の1D歯科動画

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アメリカでの免許取得は難関？

アメリカの歯科衛生士は、日本と同様に国家資格となります。そのため必ずアメリカの歯科衛生士学校へ入り、国家試験を受ける必要があります。

歯科衛生士学校での学位は、2年制の「準学士号」と4年制の「学士号」、そして大学院での教育の向上を目的としたプログラムを経て取得可能な「修士号」に分かれており、準学士号を取得することで、歯科衛生士業務に携わることができるため最短でも2年間は通う必要があります。この学位では、一般歯科医院での臨床や歯科業界の営業などで勤務する方に限るでしょう。

その上の「学士号」を取得することにより教育者（インストラクター）を、さらに上級学位である「修士号」を取得することにより、主に研究者や学会など公の場での講演者を目指すことが可能となり、より幅広いキャリアを築くことができます。

しかし国家試験の合格率が、日本では約95％前後の合格率であるのに対し、アメリカは約75％と日本よりも取得するハードルが高い資格となっています。アメリカでは、筆記試験に加えて実技試験も行われているため、このことが合格率に影響を与えている可能性があります。

学校入学時から実習、国家試験を終えるまで、もちろん全て英語です。日常会話だけでなく、専門用語の英語も覚えて話せるように理解しなければなりません。そんな難関な国家試験を合格し、実際にアメリカで歯科衛生士として活躍されているお2人をご紹介していきます。

person① MISAKI 【USA歯科衛生士ユーチューバー】

鹿児島県出身で高校時代の交換留学をきっかけに、自然溢れるアメリカのシアトルに魅力を感じたMISAKIさんは、短期大学を卒業後、22歳の時にアメリカへ渡航し、歯科助手の仕事を経て31歳の時に歯科衛生士免許を取得され、現在は歯科衛生士として働きながら3児の母としてアメリカに在住されています。

特に日本で歯科経験があったり歯科衛生士の免許を持っていたりということでもなかったそうですが、25歳の時には1児の母となっていたMISAKIさんにとって、歯科衛生士が魅力的だと思った理由として以下の4つの理由があったそうです。

⒈短い期間で取得できる

　州によって、また学ぶペースによって人それぞれ異なるそうですが、アメリカのワシントン州だと最短で2年程で取得が可能となっているとのことです。卒業後すぐに職に就ける程、綿密に詰め込まれたプログラムのようですが、「2年学べば働ける」というモチベーションで学校に通えたそうです。

⒉お給料が良い

上述したように、アメリカの歯科衛生士は平均で時給45〜55ドルという日本では考えられない程高額なお給料を頂くことができます。

MISAKIさんの学校では、

クリーニングができる
クリーニングと詰め物ができる
2に加えて抜歯もできる

と3つのカテゴリーに分かれていて、3になるに連れて施術内容が濃くなるので取得までの期間と難易度が上がり、それに伴いお給料も上がると言います。

子供がいる状況でいきなり夫が職を無くしてしまった…といった最悪なケースに陥ったとしても、MISAKIさん自身の足で立つことのできる手に職を得たかったとのことで、時給約55〜56ドルである「⒉クリーニングと詰め物ができる」を選択したそうです。

⒊1対1で患者さんと話ができる

ひたすら患者さんと会話をするのが好きだというMISAKIさん。プライベートな区切られた個室空間で、患者さんと直接関われるというのが楽しくて仕方がないそうです。

また、多人種が共存するアメリカにおいて来院する患者さんは本当にさまざまで、そういった方々と個々に向き合える時間は、非常に素敵な経験になりますよね。

⒋スケジュールが自分で決められる

歯科衛生士の免許取得時は1児の母だったMISAKIさんが、現在では3児の母となり、ライフスタイルがガラリと変わっているため、それに伴い働き方を考える必要性があったことと思います。

テンポラリーという派遣の歯科衛生士制度もあり、MISAKIさんは一時期、週4日歯科医院で勤務し、1日派遣の歯科衛生士というフリーな状態で働くことをされていたそうです。

こちらの理由は日本でもママさん歯科衛生士にとって強い味方だとは思いますが、環境に合わせて働き方を自分で決められるというのは視覚の魅力でもありますよね。

MISAKIさんのYouTubeでは、アメリカ歯科衛生士についての生の声からさまざまな情報を発信しているので、興味のある方はぜひ見てみてくださいね。

person② グリフィス友美

日本にて歯科衛生士免許を取得後、数々の一般歯科に勤務しながら雑誌で見たり、実際に学会のセミナーに参加したりしているうちに、「アメリカで働く歯科衛生士」に魅力を感じたグリフィス友美さん。

上述した通り、アメリカの歯科衛生士さんは自分の仕事を確立しており、チームの一員として歯科医師と対等に認めてもらえ、同じ目線で患者さんを診ることができる環境が思い描く歯科衛生士像だったそうです。それを求め、1人でアメリカへ行くことを決意したと言います。

アメリカへ渡航後は、ネバダ州にあるラスベガスのCollege of Southern Nevada Dental Hygiene Programへ入学し、同州の歯科衛生士免許を取得し、複数の歯科医院にて勤務された後、現在はノースカロライナ州で臨床を行いながら、日本の各メディアにてアメリカで働く歯科衛生士として執筆活動を行っているそうです。

グリフィス友美さんのアメリカへ行くと決断した経緯や想い、ライセンスの取得方法など多数の雑誌掲載やインタビューで取り上げられているので、ぜひこちらも参考にしてみると良いでしょう。

渡米する歯科衛生士ライフも悪くない…！？

このように実際に経験されている歯科衛生士さんの体験談を聞けば聞くほど、アメリカの歯科衛生士にしかない魅力に惹かれてくる方も多いのではないでしょうか。

現在ではドルの価値が高まり、日本人にとってはアメリカは更に働きやすい場所となっています。そのため向こうに移住し、歯科医院を開業される歯科衛生士さんもいらっしゃるそうです。

もし海外で歯科衛生士として働いてみたいという想いが少しでもある方は、歯科衛生士発祥の地と言われているアメリカで、挑戦してみるのも一つの選択かもしれません。ぜひ参考にしてみてくださいね。

参考文献

2022 Salary Survey Report, DentalPost（URL）

著者／監修者

浅田りさ

歯科衛生士

専門学校を主席で卒業後、歯科衛生士免許を取得。学生時代から歯科助手を経験し、約2年間一般歯科で歯科衛生士として勤務したのち退職。その後は歯科事業を手がけるMS法人に入社し、営業や営業事務、学会運営など幅広く従事した。現在はワンディー株式会社で今までの経験を活かし、歯科衛生士目線での記事の制作などを行っている。

「歯科医師の年収は上がる」を、自分の年収の話として聞いていませんか？――対談が挙げる3つの理由は、確かさの段階が違う

「歯科医師の年収は今後上がっていきます」。1Dの対談動画は、この言い切りから始まる。出演者は110秒の時点で「上がります！」と答え、そこから理由を3つに整理していく。画面の左上にも「歯科医師の年収が上がる3つの理由」という見出しが出て、以後は「歯科医師・診療所の減少」「患者数・歯科医療費は減らない」「歯科医療の市場拡大」と小見出しが切り替わっていく。ただ、この話を自分の手取りの予想として受け取ると読み違える。3つの理由は、同じ強さの根拠で支えられているわけではない。統計で確認できるもの、割り算の結果として出てくるもの、まだ文書の段階にあるもの――性質の違う3つが並んでいる。本記事では、どこまでが確かめられる話で、どこからが見通しなのかを分けて読む。「上がる」と言われているのは、誰の、どの数字か動画が最初に片づけるのは、「上がる」の主語である。出演者は「インフレだからではないですね」（120秒）と断ったうえで、「令和6年度の診療報酬改定で収載されたんですけど」（125秒）「それは勤務医とか歯科衛生士とか歯科助手さんとかの話ですよね」（135秒）と続ける。賃上げを目的に新設された評価料はあるが、それは院長自身の収入の話ではない、という整理だ。ここは一次資料で確かめられる。令和6年度診療報酬改定で新設された歯科外来・在宅ベースアップ評価料について、厚生労働省保険局医療課の説明資料は、賃上げの対象となるのは「主として歯科医療に従事する職員（医師及び歯科医師を除く。）」だと明記している（令和6年度診療報酬改定と賃上げについて）。歯科衛生士・歯科技工士・歯科業務補助者などの賃金を引き上げるための点数であって、開設者である歯科医師は制度上その対象に入らない。制度としてすでに「上がる」仕組みが用意されているのは、スタッフの側である。「歯科医療者の年収は上がっていく」（115秒）という言い方と「自分の年収が上がる」という受け取り方の間には、一段の飛躍がある。動画の3つの理由は、その飛躍を埋めるために置かれた議論だと読むと構造がつかみやすい。一つめ・担い手が減る――確認できる部分と、確認できない部分一つめの理由として画面に出るのは「歯科医師・歯科診療所の減少」（205秒）である。出演者は「『医師・歯科医師・薬剤師統計』という統計があるんですけど」（250秒）と資料名を挙げ、「歯科医師数でいうと2176人とか」（255秒）「だいたい歯科医師の2%ぐらい減ってるんですよ」（260秒）と述べる。この数字は照合できる。厚生労働省の令和4（2022）年医師・歯科医師・薬剤師統計で、歯科医師数は105,267人、前回調査から2,176人・2.0%の減少。平均年齢53.0歳という点も「歯科医師の平均年齢って約53歳とかで」（285秒）という発言と合う（令和4(2022)年医師・歯科医師・薬剤師統計の概況）。さらに、動画公開（2025年8月）より後に出た令和6（2024）年の同統計では、歯科医師数は103,652人、前回比1,615人・1.5%の減少だった（令和6(2024)年医師・歯科医師・薬剤師統計の概況）。減少は続いているが、減り方は前回より緩んでいる。歯科診療所も、動画で語られた「今6万5千件台とかに突入したんですよ」（280秒）という水準をすでに下回り、医療施設動態調査の令和8（2026）年7月末概数で64,975施設である（医療施設動態調査）。「減っている」という向きは、一次資料でも確かめられる。一方、同じ箇所には確認できない話も混ざっている。出演者は「高齢化」と「女性歯科医師の増加」を合わせて「ダブルパンチ」（334秒）と呼び、女性歯科医師は男性と比べて「稼働率がちょっと下がるんですよね」（331秒）と述べる。ここには調査も出典も示されず、性別による働き方の差を前提にした推測になっている。本記事ではこの主張を採らない。統計で確認できるのは頭数の減少までで、「稼働量」がどう動くかは、それ自体が別に検証を要する論点である。二つめ・分母が減っても、分子が減らないなら二つめの小見出しは「患者数・歯科医療費は減らない」（215秒）。人口が減れば患者も減るのだから差し引きゼロではないか――「ニーズ側が減ったらトントンじゃね？」（400秒）という当然の反論に、出演者はこう答える。「人口の減りに対して歯科診療所に訪れる患者数って」「割と一定なんですよね」（410～420秒）。「患者数の絶対数は減るんですけど」（415秒）、「要は一人当たりの平均点が上がっているみたいな」（425秒）状態で、「トータルで考えると」「予算や医療費みたいなところは変わらない」（460～470秒）という見立てである。背景として挙がるのは、歯科医院が「健康な人も来るっていう場所になりつつある」（430秒）という変化だ。治療のためだけでなく、予防や管理のために通う人が増えれば、来院一人当たりの点数は上がる。分子にあたる歯科医療費が横ばいで、分母にあたる担い手が減るなら、「相対的に年収は上がるじゃんって話ですけど」（475秒）という結論になる。割り算そのものは筋が通っている。ただし出てくるのは全体の平均であって、個々の医院の数字ではない。出演者はこのあと「1990年代頭とかぐらいの水準になるんですよ」（485秒）「バブル末期ぐらいの水準になる」（495秒）と時期まで挙げるが、その試算の中身は示されないため、本記事では水準の話は扱わない。自院に引き寄せるなら、問われているのは「患者が何人来たか」ではなく「一人当たりで何をしているか」のほうである。三つめ・市場の拡大は、まだ点数ではなく文書の段階にある三つめの小見出しは「歯科医療の市場拡大」（570秒）。根拠として挙がるのは、「先々月ぐらいに公表された」（565秒）「『経済財政運営と改革の基本方針2025』」（570秒）、いわゆる骨太の方針である。そこに「いわゆる国民皆歯科検診みたいなもの」（580秒）が含まれており、歯周病と全身疾患の関連について「エビデンスが出てきてるってことは明らかじゃないですか」（590秒）と続く。ただし出演者自身が「僕も見てないのでちょっと分からないですけど（笑）」（535秒）と置いているとおり、この三つめは文書を読んだうえでの説明ではなく、報じられた範囲での見通しとして語られている。編集部で確認した範囲では、「経済財政運営と改革の基本方針2025」は令和7年6月13日に閣議決定されており（内閣府）、その歯科関連の記載として日本歯科医師会は「生涯を通じた歯科健診（いわゆる国民皆歯科健診）に向けた具体的な取組の推進」「歯科医師の不足する地域の分析等を含めた適切な配置の検討を含む歯科保健医療提供体制の構築と強化」などを引用している（日本歯科医師会）。方針に位置づけられていること自体は確かめられる。ただし、方針に書かれることと、点数が付くことと、実際に収入が動くことは、それぞれ別の段階である。一つめが統計の話、二つめが割り算の話だったのに対し、三つめはまだ文書の話にとどまる。出演者が「多分しれっとフェードアウトするんじゃないか」（530秒）という可能性にも触れているとおり、ここは確定した話として数えないほうがいい。「上がる」を、待っていい話として読まない動画の結論は、意外と威勢のいいものではない。「現状のパイでどうなるっていうのを予測するんじゃなくて」（645秒）「本当にでっかい施策で変えていく必要もあるぞ」（655秒）。画面には「『時代を作り上げるんだ』という主体的な努力が必要」（650秒）という大きなテロップが出る。市場が広がるかどうかは、担い手が何をするかにかかっている、という着地である。そのうえで出演者は、「小さい虫歯を見つけて削って詰める歯医者がいるので」（665秒）と言いよどみ、「『健康は口から作る』という意識で歯科医療に取り組んでほしい」（685秒）と述べる。行政の側に「歯科医師を抑制しろ」（610秒）という議論があるなかで「担い手もたくさん必要だ」（620秒）と言い返すには、その説明を日々の診療の中身で裏づける必要がある――という順番だ。これは出演者の立場からの主張であり、制度の決定を予測したものではない。タイトルは「【朗報】」で始まるが、中身は朗報の受け取り方の話だった。確かめられるのは、担い手が減っているという統計までである。その先の「だから一人当たりは上がる」は条件つきの割り算で、「市場が広がる」はまだ方針文書の段階にある。来期の計画をこの見通しの上に立てるのは早い。先に見ておきたいのは、全体の平均で起きていると言われる変化が、自院でも起きているかどうかのほうだろう。元動画を見る【朗報】歯科医師の年収は今後上がっていきます（2025年8月7日公開）

1D編集部

2日前