予防歯科医療を、アップデートせよ

1D編集部

2020年1月14日

日本国民の定期健診受診率はまだまだ低く、予防歯科医療の価値は社会に浸透しきっていない。これからは、もっと歯科医療を深く社会のなかへ組み込まれなければならない。「健康でいるために予防メインテナンスに通院する」という文化を育てていく必要があるのである。

本記事では「予防歯科医療 × 社会」をテーマに、PHIJ代表の築山鉄平氏、小牧市歯科医師会副会長の佐々木成高氏、栗林歯科医院理事長の栗林研治氏、高屋歯科医院の高屋翔氏、WHITE CROSS株式会社の赤司征大氏が、いかに社会に歯科医療を実装していくのかについて対談を行った様子をお届けする。

海外比較論の時代は終わった

赤司：本日は、お集まりいただきありがとうございます。今日はそれぞれの先生の立場から、社会に対してどのように予防歯科医療を埋め込んでいくのかということについて、ディスカッションできますと幸いです。

高屋：「予防歯科医療 × 社会」というテーマでディスカッションをすると、スウェーデンでは歯科医院の1年以内の受診率はどれくらいで、それに対して日本はこれだけだ、といった論調になりがちです。

海外ではこうだ、日本ではこうだ、という論調は日本で多く見られており、それが日本のこれまでの歯科医療を推進してきたという背景もあります。しかし、その欧米至上主義の考え方でものを言える時代ではないということは理解しなければなりません。

築山：おっしゃる通りですね。海外比較論の時代は終わり、日本は独自の仕組みを作らなければならないタイミングに入っています。もちろん海外から学ぶべきところは学ぶべきですが、国も予防へのアクセルをこれだけ踏んでいるなかで、私たち歯科医療者がこの機会をどう活かすのか、ということはもっと考えられるべきでしょう。

医科歯科連携や地域包括ケアシステムなど多面的な背景があるなかで、予防歯科医療の概念そのものが変化していくと考えられます。歯科医療が医療全体、社会全体に浸透していく時代に、歯科医療者がどう対応していくのか。

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視野を広げると見える景色

高屋：私たち歯科医療者のあり方で言えば、予防はクリニックだけでは完結しないと思います。歯科衛生士もやるべきことが増えてきて、よりいっそう視野を広げていかなければならない。クリニックでPMTCをしているだけが予防歯科ではないという世界観を、当日のセミナー（※PHIJ Update Meeting 2020: 2月22日〜23日開催）では伝えたいですね。

築山：当日のセミナーでは、この5人で話すとそれぞれの立場も異なりますし、なかなか結論は出ないはずです。しかし私は、参加する歯科医療者の方には、ある種の「不快感」を持って帰ってもらいたいと思っています。みんな、コンフォートゾーンの内側で予防歯科をやっている側面がある。そこをぶち壊して、ギアを一段上げればこんな景色が見えるんだということを提示したいです。

佐々木：クリニックのなかだけで予防歯科をやろうとしても、限界がありますね。タコツボ化していて、上を見上げると青い空は見えるけれど、外に出ようと思っても出れないという状態があるように思います。

歯科からの情報発信の重要性

赤司：これまで、歯科から医科への情報発信が少なすぎたのではないかと感じています。最近は、医科と歯科の合同勉強会をやると、医科の人の方が集まるなんて言います。

佐々木：歯科から医科への情報発信が不足していることは、私も感じています。以前、とある医師の先生に「スウェーデンの高齢者は日本の高齢者よりも義歯を入れている割合が低い」という話をしたところ、「それは食べ物が違うからですか？」という質問を受けました。それほど、医師が持っている歯科の情報は少ない。

また、病院の歯科は危ない現状にあると思います。医師が口腔ケアや摂食嚥下について話しているのは、言語聴覚士です。本来は歯科衛生士が入るべき領域を、取られてしまっている。嫌われたとしても積極的に、保健・医療・福祉の各種会議に出席し、意見を述べなければいけません。

医科歯科連携というのはある意味で、医科に対する情報発信なのではないか、と思います。「歯科医療が予防医療のゲートキーパーである」ということを社会に浸透させるためには、情報発信が大事です。

理想の歯科医療とはなにか？

築山：私が考える現在の歯科医療の課題は、4つあります。1つ目は、健康保険制度の課題をどう解決していくかということ。2つ目は、私たちが健康保険制度上で提供してきた歯科医療が、本当の意味で患者さん主体のものであったかという問題意識です。

3つ目は、予防の概念が健康保険から制度として抜け落ちていた結果、「健康でありながら通院する」という予防メインテナンスの本質を見失ってしまったのではないかということです。4つ目は、制度を変えようとした時に参照できる科学的データの蓄積がないという点です。

この4つの課題を、企業や自治体、歯科医院が認識し、それぞれが小さな歯車を回していくべきです。そうした小さな歯車をいかに大きな動力に変換して、社会を変えていくのかということを考えなければなりませんね。

栗林：素朴な質問をしても良いですか。私が考えるに、予防を保険にして、治療を自費にすれば、現在の歯科医療を取り巻く問題は根本的に解決すると思うのですが、皆さんはどのようにお考えになりますか。突然制度を変えると食べられなくなる歯科医師も出てくると思うので、それを10年計画で実現していく。

佐々木：歯科医療にはさまざまな問題がありますが、特に現行の保険制度は、社会のしがらみでがんじがらめになってしまっている。ディジーズモデルからヘルスモデルへ転換するには、かなり高いハードルを乗り越えないといけないと思います。

以前よく言われていたのが、「補綴を自費にする」というアイデアです。自費にした分の保険点数は、初診料や再診料など、治療の前の方に持っていく。ところが、これを厚労省に持っていくと「補綴の分をカットしましょう」という、削減だけの議論で終わってしまう。保険制度の概念を根本的に変えようとすると、一度崩壊するしかないという話になってきます。

築山：予防を保険に、治療を自費に、という議論は昔からされていますね。それができればと思いますが、みんなに同じ制度を適用しなければならない性質上、なかなか難しい。

厚労省の方針として、広くあまねく公平に、という原則は崩せません。しかし、それでも日本の予防医療は良くなっていると考えています。無関心だった政府も、重症化予防に関心を持ちつつある。

赤司：日本の保険制度には問題が山積していますが、これだけう蝕を減らしてきた実績があります。歯科医師の個人レベルで言えば、単価を上げてくれ、これは自費に回してくれ、という意見もわかりますが、国家レベルで見た時には、評価に値する部分も多いです。

歯科医師会が「虫歯予防デー」という言葉を最初に使ってキャンペーンを打ったのは、1920年代です。当時、それを考えた歯科医師のことを思うと、現代はすごい時代になっています。

しかし、私たちが生きている間に、理想の歯科医療を見ることはありません。そうやって文明社会は発展してきているので、それでも良いと思います。

栗林：理想の歯科医療、できれば見てみたいですね。私たちが生きている間にやりましょう（笑）。