口腔トレーニング器具導入時の評価とフォローアップとは？検査項目・保険算定・説明資料の作り方

高齢患者の口腔機能低下症への対応や，小児の口腔機能発達不全症への介入が日常診療に組み込まれつつある中で，口腔トレーニング器具をどう組み合わせるかは，多くの歯科医院にとって現実的なテーマになっている。ペコぱんだのような舌圧トレーナーや，口輪筋トレーニング器具，乳幼児向け吸啜トレーナーを導入してみたものの，どの検査項目をどのタイミングで評価し，どの保険項目とどのように連動させるかが曖昧なまま，機器だけが棚に並んでいる医院も少なくない。

口腔機能低下症は，口腔衛生状態不良や咬合力低下，舌口唇運動機能低下など7項目の精密検査のうち3項目以上が低下した状態と定義され，診療報酬でも検査と管理が体系化されている。一方，小児では口腔機能発達不全症の概念が導入され，小児口腔機能管理料と口腔機能発達不全症管理が新しい軸となった。これらの枠組みの中で口腔トレーニング器具をどう位置付けるかが，本稿の中心テーマである。

本稿では，口腔トレーニング器具導入時の評価とフォローアップを，検査項目 保険算定 説明資料という3つの視点から整理する。単に器具の使い方を解説するのではなく，口腔機能検査と管理料 算定要件と連動させた運用フローを提示し，翌日から自院で実装できるレベルに落とし込むことを目標とする。

目次

要点の早見表

観点	要点
評価の起点	機能低下や発達不全の徴候を問診と簡易評価で拾い上げたうえで，必要な症例に対して口腔機能精密検査や小児の詳細評価を組み合わせることが出発点となる
検査項目	口腔機能低下症では口腔不潔 口腔乾燥 咬合力 舌口唇運動 舌圧 咀嚼 嚥下の7項目から3項目以上の低下を確認し 小児では食べる 話す その他の機能チェックリストを用いて発達不全を判定する
保険算定	高齢者では口腔機能管理料と各種口腔機能検査 小児では小児口腔機能管理料 口腔機能発達不全症管理を組み合わせることで 評価 訓練 フォローを保険枠内に組み込みやすくなる
器具選択	舌圧トレーナー 口輪筋トレーナー 吸啜トレーナーなどは 検査で明らかになった弱点領域に対応させて処方し 年齢と理解度を踏まえた難易度設定を行うことが重要である
説明資料	検査結果をグラフやレーダーチャートで可視化し 器具の目的と使い方を1枚もののパンフレットとトレーニング記録表に整理することで 患者と家族のセルフマネジメントを促しやすくなる
フォローアップ	高齢者では3か月から6か月 小児では1か月から3か月程度の周期で再評価を行い 検査値 日常生活での変化 器具使用状況を総合的に判定し トレーニング内容と算定項目を見直すことが望ましい

表の各項目は，本稿全体の骨格に該当する。以降ではこれらを軸に，具体的な検査内容と保険枠 器具導入の判断基準 説明資料の設計方法を順に深掘りしていく。

理解を深めるための軸

臨床的軸

臨床的な軸では，口腔トレーニング器具が担う役割を明確にすることが重要である。器具そのものが疾患を治すわけではなく，筋力や協調運動を繰り返し練習することで，咀嚼 嚥下 発音などの機能を補助する立場にある。したがって，トレーニング前後で客観的な変化を測定できる指標を定め，患者自身が変化を実感できるようフィードバックすることが，アドヒアランスと効果の両方に直結する。

もう一つの臨床的軸は発達と加齢の違いである。小児では本来獲得されるべき機能が十分に育っていない状態を相手にするのに対し，高齢者では既に獲得された機能が徐々に低下する状態を扱う。必要とされるトレーニング負荷や説明方法，関与する職種の組み合わせは両者で大きく異なるため，同じ器具であっても運用設計を変える必要がある。

経営的軸

経営的な軸では，口腔機能管理関連の算定枠と器具導入の費用対効果を整理する必要がある。口腔機能管理料や各種検査，小児口腔機能管理料といった算定項目は，評価と指導 フォローアップを系統的に行うことで医院収益と患者利益の両方を支える枠組みである。

一方，トレーニング器具そのものは保険償還の対象ではないことが多く，院内販売か指導のみかを決める必要がある。器具販売による収入だけでなく，機能改善により誤嚥性肺炎や摂食障害のリスクを下げ，長期的な来院継続と紹介を生むという視点で投資効果を評価することが，短期的な点数計算以上に重要である。

口腔トレーニング器具導入前の評価と検査項目

口腔機能低下症の検査項目

口腔機能低下症の診断には，7つの検査項目が用いられる。口腔衛生状態不良 口腔乾燥 咬合力低下 舌口唇運動機能低下 低舌圧 咀嚼機能低下 嚥下機能低下の7項目から，3項目以上が該当した場合に口腔機能低下症と診断される。

各項目には具体的な評価方法と基準がある。例えば口腔衛生状態不良は舌苔指数が一定値以上であること，口腔乾燥は口腔乾燥検査のカットオフ値を超えること，咬合力低下は咬合力測定で基準値未満であること，舌口唇運動機能低下はオーラルディアドコキネシスなどで一定値未満であることなどで判定する。舌圧は舌圧計による測定値が基準を下回った場合に低舌圧と判断され，咀嚼機能低下はグルコース溶出を用いた咀嚼能力検査などで評価される。嚥下機能低下は質問票や水飲みテストなどでスクリーニングを行い，必要に応じて精密検査につなげる。

トレーニング器具導入前には，これら7項目のうちどこにボトルネックがあるのかを把握し，トレーニングターゲットを絞ることが重要である。舌圧トレーニング器具を処方するのであれば低舌圧や舌口唇運動機能低下が確認されていること，口輪筋トレーニング器具であれば口唇閉鎖不全や嚥下時の口唇漏れが評価されていることが前提となる。

小児の口腔機能発達不全症の評価

小児では，口腔機能発達不全症の診断がトレーニング器具導入の起点となる。評価基準は離乳完了前と離乳完了後に分かれており，食べる機能 話す機能 その他の口腔機能に関するチェックリストを用いて判定する。

離乳完了前では，哺乳のリズムや舌小帯短縮による運動制限，離乳の進み具合などが評価され，離乳完了後では，咀嚼の左右差や飲み込み時の口唇閉鎖，発音の明瞭さなどがチェックされる。一定数以上の項目に該当した場合に口腔機能発達不全症と診断され，管理とトレーニングの対象となる。

小児に器具を処方する場合は，年齢に応じた安全性と理解度に加え，家族の協力体制を事前に評価しておく必要がある。チェックリストの結果から最も問題の大きい機能を選び，それをサポートする器具と家庭での遊び型トレーニングを組み合わせる設計が現実的である。

口腔機能トレーニング前のベースライン設定

高齢者でも小児でも，トレーニング前のベースラインを明確にしておくことがフォローアップの成否を分ける。舌圧や咬合力のように数値で表される指標はグラフ化し，滑舌や嚥下のように質問票を用いる指標は合計点を記録する。さらに，日常生活に関する質問を追加し，硬い物が食べにくい むせが多い 食事時間が長くなったなどの主観的な変化も記録する。

このベースライン情報があれば，トレーニング器具導入後に検査値がどの程度変化したかだけでなく，患者が自覚するQOLの変化も含めて効果判定を行うことができる。器具導入を単発のイベントにせず，評価 計画 実施 再評価のサイクルに組み込むことが口腔機能管理の基本である。

保険算定と口腔機能管理フロー

高齢者における口腔機能管理料と検査

高齢者では，口腔機能低下症の検査と管理が保険点数として整備されている。口腔機能管理料は歯科疾患管理料または歯科特定疾患療養管理料を算定した患者で，口腔機能低下症の検査と管理計画に基づき継続的な管理を行う場合に算定できる。点数は60点であり，月1回が原則である。

関連する口腔機能検査として，舌圧検査 咀嚼能力検査 咬合圧検査などがあり，それぞれ点数と算定間隔が定められている。例えば舌圧検査と咀嚼能力検査は1回140点で3か月または6か月に1回，咬合圧検査は130点で6か月に1回などである。

トレーニング器具導入時には，これら検査を組み込んだ口腔機能管理計画を作成し，検査に基づいてトレーニング目標を設定する。例えば舌圧が基準値を下回る患者には舌圧トレーニング器具を用いた自主訓練を処方し，3か月後の舌圧検査で成果を評価するというフローである。

小児の口腔機能発達不全症と小児口腔機能管理料

小児では，小児口腔機能管理料が18歳未満の口腔機能発達不全症患者を対象に算定できる。歯科疾患管理料または歯科特定疾患療養管理料を算定した患者で，口腔機能発達不全症と診断され，正常な口腔機能の獲得を目的として継続的な指導と管理を行う場合に月1回100点を算定する。

診断基準は離乳完了前後のチェックリストに基づき，一定の項目数が該当した場合に管理対象となる。管理計画の中で，舌トレーニング器具や口輪筋トレーニング器具を取り入れることは，小児のモチベーションを高めるうえでも有効である。ただし，器具が玩具化し過度な遊びや誤使用につながらないよう，使用時間と保護者の見守り条件を明確に指示することが重要である。

介護保険や地域事業との接点

診療所単独ではなく，介護施設や地域包括ケアの枠組みで口腔機能向上を行う場合，介護保険の口腔機能向上加算や地域事業としての口腔機能向上サービスが関係する。厚生労働省の口腔機能向上マニュアルやサービスフローチャートでは，アセスメント 専門的プログラム 実施 セルフケアプログラム 事後評価という流れが示されており，トレーニング器具はセルフケアプログラムの一部として位置付けられる。

診療所がこれら事業と連携する場合，歯科衛生士が施設や地域活動で器具を用いた指導を行い，自院では医科歯科連携や口腔機能管理料によるフォローを担うといった役割分担が考えられる。この際，医療保険と介護保険の算定重複や，事業内での位置付けを整理しておくことが経営上のポイントとなる。

説明資料とパンフレットの作り方

検査結果を可視化する資料

口腔トレーニング器具の説明資料は，検査結果とリンクしていることが望ましい。舌圧 咬合力 咀嚼能率など数値化された指標は，グラフやレーダーチャートにまとめ，患者の年齢相当範囲と比較できるようにする。口腔機能低下症の7項目で3項目以上が低下している場合には，どの項目が特に弱いのかを色分けして示すことで，トレーニングの必要性を直感的に理解してもらえる。

小児では，チェックリスト結果を簡略化したチャートを用い，食べる 話す その他の3領域ごとに達成度を示すと保護者の理解が得られやすい。成長とともに更新されるグラフは，保護者にとって成長記録にもなり，トレーニング継続の動機付けになる。

器具ごとのパンフレット構成

器具ごとのパンフレットは，多くの場合A4一枚または二つ折り程度が現実的である。構成としては，表面に目的と期待される変化，裏面に具体的な使い方と注意点，トレーニング記録欄を配置するのが扱いやすい。

目的の部分では，「飲み込みの力を支える舌の筋力を鍛える」「口を閉じる力を高めて口呼吸を減らす」といった機能ベースの表現を用い，特定の疾患が治ると誤解されないように注意する。器具の写真やイラストを用いつつ，使用時間の目安や頻度を明記し，過用や誤使用を避けるための注意書きも添える。

トレーニング記録欄は，日付と実施回数，感じた変化を書き込める簡単な形式とし，次回受診時に持参してもらう。これにより，フォローアップ外来で器具使用状況と主観的変化を短時間で確認でき，口腔機能管理料や小児口腔機能管理料の算定時に，指導と評価が行われたことのエビデンスにもなり得る。

院内説明資料と職種間連携

説明資料は患者向けパンフレットだけでなく，院内スタッフ向けマニュアルも必要である。そこには，各器具の目的 適応 禁忌 使用時間 保管方法 清掃方法を整理し，検査結果に応じてどの器具を誰が処方し説明するかをフローチャート化しておく。

特に歯科衛生士と歯科医師の役割分担を明確にし，検査は誰がどのタイミングで行い，管理料や小児管理料の算定判断は誰が行うかを決めておくことで，診療のバラツキを減らすことができる。地域の言語聴覚士や管理栄養士と連携する場合には，相手職種にも共有できるような簡潔な説明資料を用意しておくとよい。

代表的な口腔トレーニング器具と適応

舌圧トレーニング器具

舌圧トレーニング器具は，嚥下機能低下や低舌圧が認められる患者に対して用いられる。代表的な製品では，舌で押しつぶす弾性部と前歯で軽く噛んで位置決めを行う部，指を通して誤飲を防ぐ把持部が一体となった構造を採用し，舌と口蓋の接触力を反復して求める設計が取られている。硬さが数段階用意され，患者の舌圧レベルに合わせてステップアップできる。

適応としては，口腔機能低下症で低舌圧が確認された高齢者，脳血管障害後の軽度嚥下機能低下患者，小児の舌突出癖や舌挙上困難などが挙げられる。ただし，誤嚥リスクが高い重度嚥下障害者や，認知症で指示理解が難しい患者には，誤飲や不適切な使用の危険性があるため慎重に判断する。

口輪筋トレーニング器具

口輪筋トレーニング器具は，口唇閉鎖力の低下や口呼吸，食事中の口唇漏れが問題となる患者に用いられる。器具を口唇で挟み，前方への牽引やバネ負荷に抵抗して閉じる運動を繰り返すことで，口輪筋の閉鎖力や持久力を鍛えるものである。負荷は内蔵バネの交換などで数段階に調整できる製品が多い。

適応は，高齢者の口唇閉鎖不全やオーラルフレイル，小児の口呼吸習癖などである。入れ歯の維持不良が口唇周囲筋の低下に起因すると考えられる症例では，義歯調整と並行して口輪筋トレーニングを導入することで，咀嚼時の安定性改善が期待できる。

乳幼児向け吸啜トレーニング器具

乳幼児向けの吸啜トレーニング器具は，おしゃぶりに類似した形態で，吸う運動を通じて口唇閉鎖と舌の前後運動を促す目的で用いられる。離乳開始時期や哺乳パターンに問題がある場合や，早期からの口呼吸傾向が認められる場合に，保護者指導の一環として処方されることがある。

適応判定には，哺乳時間や授乳姿勢，舌小帯短縮の有無など，小児科と連携した全身評価が不可欠である。器具のみで問題解決を図るのではなく，姿勢 生活リズム 食形態の改善と組み合わせた包括的介入の一要素として位置付けることが求められる。

フォローアップと効果判定のワークフロー

評価間隔とフォローアップ内容

口腔トレーニング器具の効果判定には，短期と中期の両方の視点が必要である。高齢者の口腔機能管理では，3か月に1回程度の舌圧検査や咀嚼能力検査が保険上の枠組みとして設けられており，このタイミングを中期評価として位置付けることができる。

一方，小児や自費トレーニングでは，1か月から3か月程度の間隔で簡易評価とモチベーション確認を行うことが望ましい。フォローアップ外来では，検査値だけでなく，食事や会話の様子 家族からのフィードバック 器具使用記録を総合的に確認し，必要に応じてトレーニング内容の見直しや器具のステップアップを行う。

フォローアップにおける職種の役割

歯科医師は，診断と治療計画の責任者として，検査結果から必要なトレーニングの方向性を決定し，保険算定や紹介を含めた全体フローを設計する。歯科衛生士は，器具の具体的な使い方指導，セルフトレーニングの動機付け，家庭での実施状況の確認を担い，必要に応じて栄養や生活指導と連携する。

介護現場や地域事業と連携する場合は，言語聴覚士や管理栄養士 看護職員がそれぞれの専門性から評価と訓練に関与し，口腔機能改善管理指導計画に従って定期的にモニタリングを行う。

このような多職種連携の中で，口腔トレーニング器具がどのタイミングで誰から処方され，誰がフォローするのかをフローチャートとして明文化しておくと，責任が曖昧にならず，患者と家族にもわかりやすい。

よくある失敗とリスクマネジメント

器具先行で評価が追いつかない

最も典型的な失敗は，新しい器具を導入したものの，評価とフォローのフローがないまま，個々の患者に場当たり的に渡してしまうケースである。この場合，器具の実際の使用状況や効果が見えず，数か月後にはスタッフからも忘れられ，棚の飾りとなる。

これを防ぐには，器具を導入する前に，「どの検査項目がどの程度低下した患者に処方するのか」「フォローアップの評価指標は何か」「どの保険項目とセットで運用するのか」を決めておく必要がある。口腔機能低下症であれば7項目のうちどれをターゲットにするのか，小児であればチェックリストのどの項目に対応するのかを明確にしておくことで，器具の役割がブレにくくなる。

器具の誤使用や安全性の問題

舌圧トレーナーや口輪筋トレーナーは，誤使用すると歯列や顎関節に不要な負荷をかける可能性がある。例えば過度に硬い舌トレーナーを短期間に連続使用させれば，舌の筋疲労や痛みが強くなり，飲み込みや発音に一時的な悪影響が出ることも考えられる。唇を挟んで牽引する器具でも，過剰な牽引力や使用時間が続けば，歯周組織や矯正装置への影響が懸念される。

誤飲のリスクも無視できない。高齢者や認知機能が低下した患者，小児に器具を渡す場合は，必ず把持部や紐など誤飲防止の工夫があるか確認し，使用中は家族または介助者の見守りを前提とする。添付文書に記載された対象年齢や禁忌を厳守し，医師の裁量で安易に逸脱しないことが安全管理の基本である。

継続できないプログラム設計

効果的なトレーニングであっても，患者が継続できなければ意味がない。1日1回3分程度とされるプログラムであれば現実的だが，複数の器具と体操を組み合わせ，毎日長時間のメニューを課せば，ほとんどの患者は途中で脱落する。

現実的なプログラム設計のためには，最初から完璧を目指さず，患者の日常生活の中に無理なく組み込めるメニュー数と時間に絞ることが大切である。例えばテレビ視聴中のコマーシャルの間だけ口輪筋トレーナーを使用する，食前の手洗いとセットで舌トレーニングを行うなど，既存の生活習慣に紐付けた提案が有効である。

導入判断のロードマップ

口腔トレーニング器具の導入を検討している読者に向けて，簡潔なロードマップを示す。

第一段階は，自院の症例構成と口腔機能関連算定の現状把握である。高齢者の口腔機能低下症やオーラルフレイルに対する介入がどの程度行われているか，小児の口腔機能発達不全症の診断や小児口腔機能管理料の算定がどの程度あるかを確認する。

第二段階は，評価と管理のフロー設計である。口腔機能精密検査や小児チェックリストをどのタイミングで誰が行い，どの結果に応じてどの器具とトレーニングプログラムを選択するかを明文化する。この時点では，まだ具体的な器具名にこだわらず，舌圧 口輪筋 吸啜など機能別の枠組みで設計するとよい。

第三段階で，市場にある器具を機能と安全性の観点から選定し，自院のフローに組み込む。導入初期は種類を絞り，評価からフォローまで一連のサイクルを回せることを重視する。

第四段階として，パンフレットや記録用紙など説明資料を整え，スタッフ教育を行う。特に口腔機能管理料や小児口腔機能管理料の算定条件とトレーニングプログラムの関係を全員が理解していることが重要である。

最終段階では，導入後6か月から1年程度で，検査値や患者からのフィードバック，算定件数や来院継続率などを評価し，器具ラインナップやプログラムの見直しを行う。ここまで行って初めて，口腔トレーニング器具が単なる物販ではなく，口腔機能管理の中核ツールとして定着したと言える。

出典一覧

口腔機能低下症の定義と診断基準に関する専門学会資料 最終確認日2025年11月21日

口腔機能低下症の検査と診療報酬に関する歯科向け解説資料 最終確認日2025年11月21日

口腔機能発達不全症と小児口腔機能管理料に関する診療報酬解説資料 最終確認日2025年11月21日

口腔機能向上マニュアルおよび口腔機能向上サービスフローチャートに関する行政資料 最終確認日2025年11月21日

オーラルフレイルと口腔機能検査指標に関する高齢者保健医療情報サイト資料 最終確認日2025年11月21日

舌圧トレーニング用具 ペコぱんだに関するメーカーおよび専門情報サイト資料 最終確認日2025年11月21日

口輪筋トレーニング器具 とじろーくん あげろーくん等に関する専門団体資料 最終確認日2025年11月21日

口腔トレーニング器具全般に関する歯科メーカーおよび通販サイト資料 最終確認日2025年11月21日