抜歯窩縁の整形やサイナスウィンドウ形成において、従来の回転切削器具は高速回転に伴う発熱、軟組織損傷、視野の遮蔽などの問題を抱えている。これに対して超音波骨手術装置は、選択的に硬組織を処理しやすく、周辺軟組織へのダメージを抑えられる点で臨床的に注目されている。長田電機工業のサージェリー ファルコンはこうした市場ニーズに応える製品の一つであり、公開情報をもとにその臨床的・経営的価値を検証し、導入後の具体的運用像を描くことが本稿の目的である。

特に本稿では「骨切削効率」と「メモリー機能」を中心に評価を行い、手技の平準化、合併症低減、診療時間短縮といった期待効果が経営面でどう寄与するかを整理する。臨床導入に際しては機器特性の理解と運用フローの整備が重要であり、購入前後での投資対効果（ROI）を現実的に見積もる観点からの提言を行う。

製品の概要

サージェリー ファルコンは、一般的名称が電動式骨手術器械に分類される超音波骨手術装置であり、販売名はオサダサージェリーファルコン、形式はOSF-1である。管理医療機器に該当し、認証番号は223ALBZX00031000、JMDNコードは70959010である。主な使用目的は骨手術における切削や穿孔であり、圧電式の発振方式を採用することで骨選択性を高め、周囲軟組織への侵襲を低減する設計となっている。

本体の寸法・電気的仕様や運用レンジは臨床での取り扱いに直結する重要情報である。制御本体の外形はW216×D269×H474 mmで質量は約3.1 kg、ハンドピースは約50 gと軽量であり取り回しが容易である。電源は交流100 V（50/60 Hz）で、発振周波数は30±2 kHz、臨床操作時のパワー設定は1〜15、水量設定は1〜10、照明は1500±500 lxの範囲で調整可能である。

機能面では骨の切削効率向上とチップラインナップの拡充を特徴とし、粘膜剥離や歯根膜処置など細やかな歯科・口腔外科処置にも対応する。操作性ではパワーと注水量を6パターンまでメモリー可能で、タッチパネルにより準備からメンテナンス操作まで一連の作業を簡潔に行える設計である。添付文書には患者や術者がペースメーカーを使用している場合は本機を使用しないことが禁忌として明記されており、消耗・変形したチップの使用禁止やチップの締結不良による誤脱落防止など基本的な安全留意点の確認が求められている。

主な仕様

項目	仕様
販売名・形式	オサダサージェリーファルコン（OSF-1）
医療機器区分・認証番号	管理医療機器・223ALBZX00031000
JMDNコード	70959010
発振方式・周波数	圧電式・30±2 kHz
電源	AC100 V、50/60 Hz
寸法・質量	制御本体 W216×D269×H474 mm、約3.1 kg；ハンドピース 約50 g
臨床設定範囲	パワー1〜15、水量1〜10、ライト1500±500 lx
主な用途	骨の切削・穿孔、粘膜剥離、歯根膜処置等

安全上の注意点としては、ペースメーカー使用者への禁忌、消耗や変形したチップの使用禁止、チップの締結状態の事前確認といった基本的かつ重大な項目を遵守する必要がある。機器の性能を十分に発揮させるためにも、定期的な点検と適切なメンテナンスを行い、添付文書に示された使用条件と禁止事項を確認した上で運用することが重要である。

主要スペックと臨床的意味

骨切削効率の源泉

本機が約30 kHz帯の圧電発振を用いる点は、硬組織に振幅エネルギーを集中させ、軟組織への過度の剪断ストレスを避けることを目的としている。周波数帯と振幅の組合せにより骨選択性が高まり、視認性を保ちながら安定した切削が可能となる。設定を1〜15のように細分化することは、骨質や術式に応じた微細な出力調整を現場で実現するための工夫である。

熱損傷抑制は注水設定と一体で考える必要がある。注水1〜10の範囲で最適な冷却を行うことで、切削中の温度上昇を抑え骨の熱変性を最小限にできる。実際の臨床では、骨の厚さや術野の閉塞度に応じて出力と注水を同時に調整し、切削効率と組織保護のバランスを取ることが重要である。

周波数と振幅のバランス

30±2 kHz帯は歯科・口腔外科領域で用いられる超音波骨手術装置として一般的な範囲であり、この帯域では硬組織に対する切削効率と軟組織保護の両立が期待できる。重要なのは振動の効率を維持することであり、過度の押し付けは振幅を低下させ、切削能率を損なう。したがって、術者は力任せの押圧を避け、チップの特性に合った適正な圧力で操作する必要がある。

また、チップ選択とパワー設定の相互関係を理解しておくことが安全性に直結する。細いチップや鋭利な形状は低～中出力で高い切削能率を発揮する一方、太いチップや鈍角のものは高出力で用いることが多い。術中は振動の停止や異常な発熱の兆候を見逃さず、必要に応じて設定の再確認を行うことが勧められる。

メモリー機能の実戦的価値

本機のメモリー6パターンは、術式別にパワー、注水量、ライトの有無などをプロトコルとして保存できるため、術者交代やスタッフ補助下でも手順の再現性が高まる。これによりサイナスリフトや抜歯補助、骨整形といった代表的な術式ごとに一度設定しておけば、以後の操作で設定迷いが少なくなりチェアタイムのばらつきを抑制できる。

メモリーを有効に活用するためには、術前に各プロトコルの目的と適応をチームで共有し、保存値の定期的な見直しを行うことが重要である。保存プロトコルは患者の骨質や解剖学的条件に応じて微調整が必要になるため、標準値を出発点として個々の症例に合わせた最適化を継続的に行うことが望ましい。

臨床の現場では、次のような使い方が実務的である。まず代表的な術式ごとに初期プロトコルを作成し、術後評価を踏まえて順次改定する。スタッフ間で命名規則を統一しておくことで術中の指示が簡潔になり、人的ミスを減らす効果も期待できる。

プロトコル標準化の副次効果

設定名や呼称を術者とスタッフで統一しておくと、器械出しから注水準備、ライトのオンオフまでの一連の流れが視覚的かつ言語的に共有される。これにより術中の指示は設定名だけで済ませられ、コミュニケーションの効率化とエラー低減につながる。とくに教育段階にあるスタッフの習熟を早める効果が大きい。

タッチパネルによる注水準備は、手術直前のチューブ内エア抜きや注水開始の手戻りを減らす実用的な利点がある。標準化されたプロトコルと組み合わせることで、器材準備の時間短縮や術中の予期せぬ中断を防ぐことができ、結果として患者安全性の向上と効率的な運用が期待される。

光と注水がもたらす視認性

術野照明は1500±500 lx程度を目安に設計されており、この領域の照度は陰影を抑えつつ組織コントラストを保つのに有効である。ライトと注水の組合せにより、切削粉や血液による視野不良を最小化しながらも過剰な水量で視野を洗い流してしまうことを避けるバランスを取る必要がある。注水は10段階で細かく調整できるため、術部の状況に応じた最適化がしやすい。

臨床的な運用例を挙げると、硬膜や神経に近接する薄い皮質を扱うときは注水量を増やして冷却を重視し、出力は抑えることで安全性を高める。一方で骨梁を選択的に除去する際は注水を控えめにし視認性を優先してパワーを上げると効率が良い。いずれの場合も照明と注水を同時に調整し、熱損傷と視認性のトレードオフを術者自身で管理することが求められる。

互換性と運用方法

チップラインナップと選択

骨整形や窓開けなどの用途には、形状や幅の異なるファルコンチップが複数用意されている。代表例としてST72やST96があり、一般的に推奨されるパワー範囲は多くが7〜10で、幅広形状のST96は7〜15が案内されることが多い。チップの刃形や径は切削効率と発熱、破折しやすさに直結するため、目的の術式と骨質（皮質骨か海綿骨か）に応じたチップ選定が重要である。

また、チップとハンドピースやホースの互換性を必ず確認すること。メーカーやモデルによって接続形状やシーリング仕様が異なるため、異なるメーカー同士での混用は推奨されない。チップの選択では、推奨パワー範囲を守ることが破折予防と切削の安定性確保に直結するため、取扱説明書やメーカー案内を参照することが必要である。

使い方の基本手順

術前にはチップの締結状態を確実に確認し、チップが緩んでいないことを目視で確認する。注水ラインが先端まで確実に到達しているかをタッチパネルや試運転で確認し、必要なら注水量を調整する。術式に合わせたメモリー設定を呼び出し、フットスイッチで制御することで安定した運用が可能である。切削開始後はチップの先端を強く押し付けず、側面を用いて連続的に進めることが望ましい。これによりチップへの局所的な過負荷を避け、発熱や破折のリスクを下げられる。

切削中は短時間ごとに進行状態を確認し、チップ温度や振動、切削抵抗の増加がないか監視する。硬い皮質骨では出力を高めに、海綿骨主体の部位では控えめに設定するなど、骨質に応じた出力調整が必要である。術後は機器のメンテナンスモードで洗浄を行い、チップや付属品は取扱説明書に従って分解・清掃後に滅菌処理を行う。

事前・事後のチェックリスト（簡易） 【使用前】 チップの締結確認、注水の到達確認、メモリー設定の確認

【使用中】 側面を使った連続切削、温度と振動の監視、適宜休止して冷却

【使用後】 メンテナンスモードで洗浄、分解清掃、滅菌準備

滅菌と保守

ハンドピース、ホース、チップ類は専用の滅菌ケースに収め、オートクレーブにより滅菌する運用が基本である。ただし滅菌の具体的な温度・時間・サイクルは機器やチップの材質によって異なるため、院内の滅菌装置仕様および製品の取扱説明書の指示に従うことが必須である。滅菌前には血液や組織片を確実に除去し、洗浄残渣がない状態で滅菌工程に回すことが重要である。

保守点検としては、滅菌ごとにチップやシール部分の劣化・変形・亀裂の有無を確認し、損傷が認められたものは直ちに廃棄する。消耗品の交換サイクルや滅菌回数の管理を記録しておくことで、長期的な安全性を確保できる。ハンドピースの潤滑や点検が必要な場合はメーカー指定の手順に従い、非指定方法での分解や潤滑は避けること。滅菌・保守の履歴を院内で一元管理することで不具合時の追跡と品質管理が容易になる。

経営インパクトとROI

本体価格と消耗品

標準的に示されている本体価格は税別でおおむね86万円から90万円の範囲にあり、実際の導入費用は販売店の条件や導入時期、保守契約の有無で変動し得る。したがって導入検討時には複数ディーラーからの見積り取得と、メンテナンス費用や保証内容を含めた総所有コスト（TCO）で比較することが重要である。リースや分割払いの選択肢も含め、キャッシュフロー影響を検討することを勧める。

消耗品としては骨整形用チップ類が個数単位でコストを生むため、単価と実使用本数の把握が原価管理の出発点である。チップの破折予防にはメーカー推奨の出力レンジと操作法の徹底、過度な荷重を避ける臨床プロトコルの整備が有効であり、これにより1症例当たりのチップ原価を低減できる。院内でのトレーニングやマニュアル整備を行い、使用履歴の記録と定期的なレビューを行うことでランニングコストを安定させることができる。

超音波切削機器加算の活用

歯科診療報酬上、超音波切削機器加算（例：J200-4-3）は上顎骨形成術や下顎骨形成術など特定の術式で加算点数が設定されており、1件あたりの算定で一定の増収効果が見込める。加算の適用には術式要件や施設基準の充足、所定の手技記載と診療録の整備が必要であるため、導入前に最新の点数表と施設基準を確認し、院内ワークフローを整備しておくことが求められる。診療報酬の点数は改定される可能性があるため、定期的なチェックが不可欠である。

また、特定診療報酬算定医療機器の通知や登録リスト（例：OSF-1等）に該当するかどうかの確認が重要である。銘柄ごとの該当性により算定可否が変わるため、メーカー提供の適合証明書や通知文書を保存し、算定時に参照できる体制を整備しておくとよい。院内での算定担当者と術者が連携して年間の適応症例数を見積もり、加算分を含めた収支シミュレーションを作成すれば、導入判断を数値的に裏付けられる。

簡易ROIの考え方

導入回収期間は概念的には次のように整理できる。本体価格および初年度の消耗品費を初期投資として合算し、年換算で得られる増収（超音波切削機器加算による収入）とチェアタイム短縮による人件費削減額の合計で割ることで回収年数が算出できる。チップなどの消耗品は単価を使用回数で割り、症例当たり原価として計上することが現実的である。

実務上は自費症例での成約率向上や紹介増に伴う追加売上も考慮に入れるべきである。たとえば加算や時間短縮で1症例あたりの粗利が向上し、年間の症例数が増える見込みがある場合、その増分を回収計画に組み込むと現実的な回収期間が導出できる。数式化すると分かりやすいが、前提条件（症例数、加算適用率、消耗品使用本数、稼働日数など）を複数パターンで感度分析することが実務的である。

自費診療への波及

インプラント関連手術やサイナスリフト等の前処置は保険適用の範囲が限定的であり、自費診療の割合が高い分野である。超音波切削機器を用いることで術野のコントロール性が向上し、偶発症リスクの低減や術後の回復性向上が期待できる。これらの臨床的メリットは患者への説明材料として有効であり、同時に成約率や紹介率の改善に寄与する可能性がある。

実際に自費価格を設定する際には、機器導入による付加価値（安全性向上、術後合併症低減、術式説明の説得力）を明確に示す必要がある。料金設定は地域相場や院のブランド、提供する付帯サービス（術前説明、画像診断、術後フォロー）と整合させるべきである。また導入効果を定量評価するために、導入前後での成約率、紹介件数、術後合併症発生率および1症例あたりの平均収益を定期的にモニタリングし、価格や説明方法を適宜見直すことが望ましい。

最後に、診療報酬や製品仕様は更新されることがあるため、最終的な導入判断や収支見込みの作成に当たっては最新の見積りと点数表の確認を必ず行うこと。現場での運用負荷や教育コストも含めた総合的な検討が、経営的に実効性のある導入計画を作る鍵である。

使いこなしのポイント

切削圧と接触角の最適化

振動が止まるほどの強い押し付けは能率を低下させるだけでなく、バーやチップの破折を招く危険性がある。チップの側面を用いたスイーピングで骨梁の走行方向に沿って動かし、刃先は骨面に軽く触れる程度に留めることで切削が安定する。切削時は刃先を一点に留めずに小さな往復運動や平行移動で面を作るように心掛けるとよい。

推奨パワー範囲内で切削音や発熱の変化を確認しつつ微調整することが重要である。切削音がこもる、あるいは異常な高音になる場合や、骨表面に焼き色が付くようなら圧が強すぎるサインである。切削効率が落ちたと感じたら角度や圧を見直し、回転数やパワーの微調整で最適点を探す。手技を標準化するために、術前に想定する切削方向と力の入れ方をチームで共有しておくと再現性が上がる。

注水調整と視野確保

発熱が疑われる状況では注水量を増やし、熱を拡散させると同時に粉砕片や血腫を速やかに除去することが大切である。注水が不足すると骨の焦げや周囲組織の熱損傷につながるため、手元の状況に応じて注水量と噴流方向をこまめに調整する。注水による視界不良を防ぐためには噴流の角度とライトの位置を工夫するとよい。

ライト照度は陰影を少なくし、切削ラインの輪郭をはっきりさせる位置に設定する。骨膜反射を避けるために照射角を小刻みに変え、立体的な凹凸を把握しやすくすることが重要である。視野の安定性は切削ラインの直進性や窓縁の滑らかさに直結するため、顕微鏡や拡大鏡の焦点、体位や器械の保持方法も含めて総合的に調整を行うことが望ましい。

教育とメモリー運用

術式ごとのメモリーを名称で統一して共有することで、セットアップや注水準備といったルーチンが一貫する。器械のメモリーには回転数や注水量、ライト設定などを登録しておき、手技前に確認するチェックリストを用いるとヒューマンエラーを減らせる。器械出し交替時の手順齟齬を少なくするために、注水のエア抜き操作を一つのボタン操作や標準化された動作に統一することが有効である。

教育は動画と実技を組み合わせた段階的なカリキュラムが効果的である。研修初期は低パワーでの骨整形から始め、徐々に出力や操作範囲を拡げていくことで安全な力加減と感覚を養える。定期的な技能評価やフィードバックを取り入れ、手順のバリエーションやトラブルシューティングを共有することでチーム全体の技能向上につながる。

適応と適さないケース

得意な症例

骨切削や骨整形、サイナスウィンドウ形成、薄い歯槽堤の拡大など、骨の形態修正を要する処置でチップ選択の幅が生きる。ピエゾなどの超音波系デバイスはミクロン単位の制御が可能であり、直線的な切削だけでなく細かな形状調整が行いやすいため、インプラントの埋入床作成や骨移植の下処置に適している。骨欠損の形態を保ちながら最小限の骨量で目的を達成できるため、将来的な治癒やインテグレーションの観点から有利になることが多い。

軟組織に対する選択性が高く、粘膜剥離や歯根膜周囲の処置を補助する用途でも運用できる。神経や粘膜が近接する部位でも比較的安全に扱えるため、軟組織損傷のリスク低減が期待できる。適切な冷却とパワー設定を併用すれば出血や熱障害も抑えられ、術野の視認性や術後経過の改善につながる。

適さない条件と禁忌

ペースメーカや他の体内植込み型電気機器を装着している患者については注意が必要である。機器メーカーや心臓内科と連携して使用可否を確認するべきで、場合によっては使用を避ける指示が出ることがある。術者自身が体内電気機器を装着している場合も同様に、作業環境の安全性を事前に確認し代替法を検討することが望ましい。

チップの消耗や変形がある場合は使用してはならない。摩耗やクラックがあるチップは破折の危険を高め、締付不良があれば脱落や誤飲・誤嚥のおそれがある。過大な荷重やメーカーの許容範囲を超えるパワー設定はチップ破折や過度な発熱の原因となるため、規定の設定と十分な潤滑（灌流）を守ることが重要である。定期的な点検と交換、取扱説明書に従った取り付け・管理を徹底し、術者は適切なトレーニングを受けた上で運用することが求められる。

導入判断の指針

保険中心で効率を重視する医院

保険診療を中心に効率性を重視する医院では、超音波切削機器の導入が経営的に合理的かどうかを費用対効果で判断することが基本である。口腔外科的な手術を院内で一定数実施しており、超音波切削機器に対する加算や術式ごとの診療報酬上の寄与が明確に見込める場合は、導入による収益改善が期待できる。ただし初期投資やチップなど消耗品の継続コスト、保守契約や滅菌体制の整備費用も忘れてはならない。

症例数が限られる場合は、紹介ネットワークや院外連携を踏まえて導入を慎重に判断する必要がある。院内で対応する術者が常時在籍しているか、夜間や緊急時の対応体制が整っているかを確認し、担当医の技能維持が可能かどうかも評価基準に含めるべきである。短期的に判断が難しい場合はレンタルやトライアル導入で実務上の利便性と実際のコスト構造を検証することを勧める。

導入可否を決める際は、以下の観点で定量的な試算を行うとよい。想定年間症例数に対する超音波切削機器加算等の増収見込み、機器と消耗品の年間コスト、導入に伴う運用手順や教育に必要な時間と費用、保守・故障時のバックアップ計画である。これらを総合して、実際の回収期間とリスクを評価することが重要である。

高付加価値の自費強化を志向する医院

インプラント治療や前処置を自院で完結させ、高付加価値の自費診療を強化したい医院にとっては、超音波切削機器は術野コントロール性の向上と合併症低減による説明力・説得力の強化につながる。術中の出血や骨欠損の最小化、精度の高い骨形成が得られることで、患者満足度や治療完成率（歩留まり）の向上が期待できる。これが治療成約率やリピートにつながる点は重要である。

運用面では、複数ドクターで共通の操作感を維持するためメモリー設定やプロトコルを院内で共有し、定期的なカンファレンスで最適化していく体制が有効である。術式ごとに推奨出力やチップ形状を標準化し、術前準備や術後評価まで含めた標準作業手順書を作成することで品質の平準化が図れる。スタッフ教育や患者説明用の資料を整備しておくことも、サービス価値の訴求に寄与する。

また、自費診療としての価格設定や収益モデルを明確にすることが求められる。機器導入に伴うコストと期待される付加価値（短縮される術時間、減る合併症、向上する完成率等）を根拠に価格戦略を立て、マーケティングや症例提示を通じて患者への訴求を行うとよい。設備投資をサービスの差別化に結びつける運用が鍵である。

口腔外科主体で難症例に臨む医院

骨延長や大規模な骨形成など難症例を多く扱う口腔外科主体の施設では、チップの消耗管理とスペア在庫の計画が運用安定性を左右する。特定の術式で使用するチップ形状や推奨出力をあらかじめ固定化し、術式ごとの消耗量を記録して必要在庫数を算出することで、手術当日の欠品や中断を防げる。消耗品のロット管理や使用期限の管理も不可欠である。

滅菌サイクルや滅菌手順については標準作業書を整備し、交換頻度や点検項目、交換タイミングを明文化しておくことでダウンタイムを最小化できる。長時間または連続手術が発生する現場では、代替ユニットや予備チップの常備、緊急時の代替手段を事前に決めておくことがリスクマネジメントになる。機器の定期保守や故障時のサポート体制も契約段階で確認しておくことが重要である。

加えて、難症例に対応するには術前のプランニングや術中モニタリング、術後ケアを含めた包括的なワークフローの整備が求められる。術式別に最適なパワー設定とチップ組合せをプロトコル化し、術前シミュレーションや術中チェックリストを導入することで安全性と効率を両立できる。定期的な術例レビューを行いプロトコルを更新することで長期的に安定した運用が実現する。

よくある質問

Q 本体のパワー段数と水量段数はどの程度か

A 本体のパワーは1から15まで、注水量は1から10までの範囲で段階設定が可能である。各段は1刻みで調整できるため、術者は必要に応じて細かく出力や冷却量を調整できる。
術式や骨質、目的とする切削の精度によって適切な設定が異なるため、一般には低出力から開始して必要に応じて段階的に上げることが勧められる。装置の取扱説明書に示された推奨範囲を優先して遵守することが重要である。

Q メモリーには何を保存できるか

A タッチパネルにより、パワーと注水量の組み合わせを最大6パターンまでメモリーに保存できる仕様である。術式ごとに最適化した設定を登録しておけば、次回以降はワンタッチで呼び出して即時に同一条件を再現できる。
これは術者間での手順の均質化や手術時間の短縮に有用であるが、患者の状態や術中の変化に応じて設定を個別に調整する判断は常に必要である。定期的に保存パターンを見直し、安全性と有効性を確認することが望ましい。

Q どのチップをどの範囲で使うべきか

A チップの種類によって推奨されるパワー範囲が示されており、例えばST72やST74は概ね7から10、幅広のST96は7から15が案内される。チップの形状や幅が切削特性や発熱、加工精度に影響するため、用途に合ったチップを選び、そのメーカー推奨の出力レンジ内で使用することが基本である。
また同一チップでも摩耗や汚れにより性能が変わるため、使用前後の点検を行い、異常があれば交換すること。炎症部位や骨の硬さに応じてパワーを微調整し、過剰な出力や浸水不足による熱損傷を避ける配慮が必要である。

Q 滅菌はどのように行うか

A ハンドピース、ホース、チップ類は専用の滅菌ケースに入れてオートクレーブ滅菌する運用が案内されている。滅菌前には器具の付着物を十分に洗浄・乾燥させ、メーカーや院内規定に沿った包装やトレーで滅菌サイクルを行うことが求められる。
院内の滅菌装置の仕様や条件と取扱説明書の指示を照合し、推奨される温度や時間、乾燥条件を遵守することが重要である。滅菌後は滅菌ラベルなどで記録を残し、ハンドピースのシールや接続部に損傷がないか定期的に確認することが安全管理につながる。

Q 保険算定上のメリットはあるか

A 特定の口腔外科手術について、条件を満たせば超音波切削機器加算として1,000点の算定対象となる場合がある。対象となる術式や施設基準、手技の要件は保険点数表や関連通知で定められているため、実際に算定可能かどうかは術式の適格性と施設の基準充足を確認する必要がある。
算定を行う際は術中の記録や使用機器、設定などを明確に記載しておくことが求められる。保険請求に関する具体的な判断や書類の扱いについては、医療事務部門や保険審査機関に事前に相談のうえ進めることが望ましい。