パノラマ画像の見方は？白黒の違いと主な所見をやさしく解説

例えば新患のパノラマレントゲン画像に漠然とした黒い影を見つけ、病変か構造の重なりか判断に迷った経験はないだろうか。パノラマレントゲン（口腔全体X線写真）は歯科診療に欠かせない検査である一方、広範囲の白黒濃淡から適切に所見を読み取るには熟練が必要である。また撮影希望が重なり患者を待たせてしまったり、画像が不鮮明で再撮影となれば診療効率も悪化する。多くの歯科医師がこうした臨床上の悩みを抱えている。本記事はその解決に向けたヒントを提供する。臨床的な読影ポイントから患者説明のコツまで解説し、さらに機器導入や運用の視点も織り交ぜて、明日からの診療と経営判断に活かせる知見を提示する。

要点の早見表

観点	ポイント概要
臨床（診断）	パノラマレントゲンは口腔全体を一度に把握でき、埋伏歯や嚢胞、歯周骨の状態など広範な所見を得るのに有用。白く写る部分は金属やエナメル質・骨など高密度構造、黒く写る部分は空洞・軟組織・病変による低密度部位である。細部解像度は低く、小さな虫歯や微細な根尖病変の評価には不向き。
臨床（適応・限界）	主な適応は全顎的な診査（齲蝕、歯周病、根尖病変、親知らずの位置、埋伏歯・過剰歯、顎骨病変、上顎洞や下顎管の位置確認など）。強い嘔吐反射で口内法が困難な場合にも有用。禁忌は明確ではないが、解剖学的重なりで死角があるため詳細診断が必要な場合はデンタル撮影やCTを追加すべきである。妊娠中は緊急性がない限り可能な限り被ばくを避ける。
画像の質・手技	適切な患者ポジショニングと設定により鮮明な画像を確保する。撮影時は顎を固定し、舌を上顎に付けさせ、金属類は除去する。頭位のズレや動きがあると画像がぼやけ再撮影となる。パノラマ画像では部分的に拡大率が不均一で、縦横比の歪みやゴースト像が生じる点に注意する。
安全管理	被ばく線量は約0.02 mSv/枚と低く、日常生活で数日間に受ける自然放射線量程度（2025年時点）である。防護エプロンの使用や適切な機器管理で不要な被ばくをさらに低減できる。ただしX線検査は必要性がある場合に限り実施するのが原則であり、患者には撮影の必要性と安全性を丁寧に説明する。
保険・費用	パノラマ撮影は基本的に保険適用可能で、算定点数は約400点前後（2025年現在）とされる。患者負担は3割負担でおよそ1,200円だが、初診料等を含めた全体では数千円となる。自由診療の場合は1枚5,000円程度が相場。機器導入費用はデジタルパノラマで300〜600万円、年間保守料20万円前後と高額なため、投資回収には撮影件数や診療内容を考慮した計画が必要である。
運用効率	パノラマ一枚の撮影時間は約10〜20秒でチェアタイムへの影響が少ない。口腔内撮影を多数行うより患者負担軽減と診断効率向上につながる。院内で装置を保有する場合、他院や外部撮影センターへの紹介が減り、その分診断までの時間短縮と院内収益につながる。一方、低頻度利用なら外部委託や近隣歯科との機器共同利用も選択肢となる。
経営判断	基本的な診断装置として多くの開業医が導入するが、開業直後で資金に限りがある場合や撮影件数が少ない場合は無理に購入せず他院紹介で代用するケースもある。導入時は補助金やリースの活用、施設のレイアウト（2m以上の設置スペース確保、遮蔽工事）にも留意する。投資対効果を検討し、将来的なCT導入も視野に入れて計画する。

理解を深めるための軸

パノラマレントゲンを活用するには、臨床的価値と経営的効率の双方から理解することが重要である。臨床の軸では診断精度と患者安全が最優先となる。例えば、パノラマ画像は一度に広範囲を写し出すため、初期診断や全体計画の立案に有用である。しかし画像の解像度や拡大率の不均一さから、小さな病変や距離測定の精度には限界がある。そのため臨床的には、パノラマで異常の兆候を把握しつつ、細部の評価が必要な場合には追加のデンタルX線写真やCT撮影に切り替える判断が求められる。

一方、経営の軸では検査の効率性と費用対効果が焦点となる。パノラマ撮影は一枚で口腔全体を確認できるため、複数枚のデンタル撮影に比べて患者一人あたりの撮影時間と露出回数を減らすことができる。これは患者の肉体的負担軽減のみならず、診療ユニットの回転率向上にも寄与する。さらに保険算定上もパノラマ一枚で包括的な情報が得られれば、追加撮影が減り診療報酬の効率化につながる。ただし、撮影失敗による再撮影は時間とコストの浪費であり、適切なスタッフ教育と品質管理が経営面でも重要となる。

このように臨床面では「見逃しなく正確に診断すること」、経営面では「迅速かつ合理的に運用すること」が軸となり、両者はしばしばトレードオフの関係にある。たとえば微小な齲蝕も見逃さないよう高精度な検査を重ねれば被ばくやコストが増えるが、過度に簡略化すれば重大な病変の見落としリスクがある。最適な運用には、臨床知見に基づく判断と経営的視点での効率化策を統合することが求められる。

代表的な適応症とパノラマ読影で得られる情報

パノラマレントゲン写真は、歯科領域で以下のような代表的適応症に対して有用な情報を提供する。

まず齲蝕（う蝕）と歯周病の評価である。パノラマでは全ての歯と歯槽骨の大まかな状態が一望でき、深い虫歯がある歯は内部構造がX線を通しやすくなるため黒く抜けて見える。特に大きな齲窩や神経まで達した虫歯は黒化が顕著であり、隣接面の大きな虫歯も確認可能である。ただし初期の齲蝕や小さな二次カリエスはパノラマではコントラストが不足し見逃す恐れがあるため、そうした所見はデンタルレントゲンで補足する必要がある。歯周病に関しては、各歯の歯槽骨の吸収具合が写り、垂直的な骨吸収や根分岐部病変の有無を概括的に把握できる。中等度の歯周病ではCEJから3〜5mm程度の骨吸収が認められ、重度では歯根長の半分以上が失われている像として現れる。パノラマ読影により口腔全体の歯周病進行度を俯瞰し、重症部位を特定して重点的な処置計画を立てられる。

次に根尖病変や嚢胞の発見である。根管治療の既往歯では、根管充填材（ガッタパーチャなど）が白く管状に描出され、治療の有無や充填状態を確認できる。その根尖部に黒い透過像（ルーサイト）があれば根尖病巣を示唆する。典型的な歯根嚢胞は歯根の先端に丸い黒い影として写り、大きいものでは隣接歯根に迫る陰影が認められる。パノラマによって複数歯にまたがる嚢胞や顎骨内の腫瘍性病変（歯原性腫瘍など）も一目で把握可能である。ただし画像上黒く見える影が全て病変とは限らず、下顎のオトガイ孔や上顎洞内のガス像など正常構造も黒い影を作るため、位置関係や形態から病的所見と鑑別する必要がある。

親知らず（第三大臼歯）や埋伏歯の診断もパノラマの重要な役割である。水平埋伏や斜めに傾斜した親知らずは顎骨内での位置や隣接歯との関係がパノラマ上で明瞭に示される。また上顎犬歯など萌出していない埋伏歯や過剰歯（歯の本数が正常より多いもの）も、骨内に存在すれば白い歯質の塊として確認できる。これらの埋伏歯・過剰歯の有無と位置を術前に把握することで、抜歯の難易度評価や矯正治療計画に資することができる。特に下顎埋伏智歯では下顎管（下歯槽神経管）との位置関係が重要であり、パノラマでは下顎管が細い放射線不透過線（白い線）として下顎大臼歯部を後方に走行する様子が見える。親知らずの根と下顎管が接近している場合は、麻痺リスクを下げるため追加でCT撮影を行う判断材料となる。

顎骨の形態異常や骨病変についても概観できる。例えば顎骨嚢胞や良性腫瘍（歯牙腫など）は、骨内部の透亮像や硬組織の異常として広範囲に写し出される。顎骨骨折の疑いがある外傷症例でも、パノラマで下顎骨の連続性や骨皮質の不整を確認できる。ただしパノラマは二次元画像であり、重なった構造により骨の境界が不明瞭な場合もある。そのため骨の境界線が不鮮明だったり異常陰影が疑われたりした際には、CTによる三次元的評価が必要となる。

発育状況の評価もパノラマの得意とするところである。混合歯列期の小児では、パノラマ撮影により顎骨内に存在する永久歯胚の数や位置が一目でわかる。例えば10歳前後で撮影した画像で本来ならあるはずの歯胚が欠如していれば、先天性欠如が疑われる。また歯胚の位置異常（逆位や転位）も把握でき、早期に対応策（矯正や将来的な補綴計画）を検討できる。乳歯の根の吸収状態と後続永久歯の萌出方向も同時に見て取れるため、小児の生え変わり管理にも有用である。

以上のように、パノラマレントゲンは口腔内の全体像を把握し、多岐にわたる所見を得るための基本ツールである。ただし逆に言えば細部の観察には向かないため、小さな所見や質的診断（例えば虫歯のC1判定や細かな根のひびなど）は別途精密検査が必要である。パノラマ読影では広い視野から重要所見を見逃さず拾い上げ、その後の詳細検査につなげる役割を担うことを念頭に置かなければならない。

パノラマ撮影の流れと画質確保のポイント

適切な読影の前提として、鮮明なパノラマ画像を得る撮影手技が重要である。撮影の基本的流れは、患者にバイトブロックを咬合させ頭部を固定し、X線管とセンサーが頭部周囲を回転しながら露光するというものである。患者の頭位が正確に軸合わせされ、かつ動かずにいられることが画質の要となる。具体的には、被写体（顎）の焦点面への位置合わせが重要で、多くの装置にはライトビームが備わっており、前後的・左右的・垂直的な適正ポジションをガイドできる。オトガイを適度に引いた姿勢で、下顎骨が地面と平行になるようにし、患者には舌を上顎にべったりとつけてもらう。舌が離れていると口蓋と舌の間が黒く抜けた帯状の陰になり、上顎歯根部の評価を妨げるからである。

またアーチファクトの除去も大切である。撮影前に金属製の義歯やピアス、眼鏡などはすべて外してもらう。金属はX線を遮蔽するため、白い影（アーチファクト）を画像上に残し、周囲構造の判読を困難にする。特に大きな義歯の金属床や金属製フレームは広範囲に白く写ってしまうので要注意である。女性患者では耳の金属ピアスや髪留めも忘れず外すよう指示する。これらの前処置が不十分だと、せっかく撮影しても診断価値の低い画像となり、再撮影が必要になる場合もある。

露光条件の最適化も画質向上につながる。現在のデジタルパノラマ機器は自動露出補正機能を備えていることが多いが、被写体の骨密度や体格に応じて適切なkVやmA設定を選択することが望ましい。過露光では全体に白飛びして微細構造が識別しにくくなり、逆に露光不足ではノイズが増え黒くザラついた画像となる。児童や高齢者など骨密度の低い被写体ではやや出力を下げ、骨のしっかりした壮年者では上げるなど調節すると良い。近年は被ばく低減のため必要最小限の出力で撮影する傾向にあるが、あまりに出力を抑えすぎて所見を見落としては本末転倒である。適正露光の範囲で被ばくと画質のバランスを取ることが求められる。

スタッフ教育も忘れてはならない。多くの歯科医院では歯科衛生士が撮影を担当するが、術者が撮影プロトコルを理解しないままではエラーが繰り返される。例えば下顎前突の患者では標準ポジションでは前歯がぼやけるため微調整が必要であること、口が開きづらい患者ではバイトブロック無しで顎を固定する特殊手技など、経験による対処法がある。定期的にスタッフと画像を確認し、ボケや偏位がないかフィードバックする仕組みを作ることで、全体の再撮影率低下と品質向上につながる。

安全管理と患者への説明ポイント

X線撮影を行う以上、放射線安全管理と患者説明は重要な責務である。歯科用パノラマX線の被ばく線量は1枚あたりおおよそ0.01〜0.03 mSvであり、これは私たちが日常生活で浴びている年間自然放射線（約2 mSv）の数百分の一程度に過ぎない。具体的にはパノラマ1枚は数日間の自然被ばく量や数時間の航空機フライトによる宇宙線被ばく量に相当し、人体への影響は極めて小さい。この点は患者にもわかりやすく説明し、不安を軽減するよう努めるべきである。例えば「今日のX線写真の放射線量は普段生活している中で数日間で浴びる量と同程度で、体に害のない範囲です」というように具体例を交えて説明すれば、多くの患者は安心する。

安全管理としては、撮影時に防護エプロン（鉛当量エプロン）を患者に着用させ、胎児への影響が懸念される妊娠可能性がある場合は腹部を重点的に防護する。実際、歯科用のエプロンは甲状腺と腹部を覆うタイプが一般的であり、適切に装着すれば被ばく線量をさらに1/10以下に低減できる。もっとも、現代のデジタルパノラマはエプロン無しでも安全とする見解もあるが、患者心理的にも装着したほうが安心感を与えられるため、通常はルーチンで着用する。

法律面では、X線撮影は「正当な医療上の必要性がある場合にのみ実施する」ことが放射線防護の原則として定められている。日本の医療法や安全基準に照らしても、不必要な一斉スクリーニング目的での撮影は避けるべきである。したがって患者へは、なぜパノラマ撮影がその診療に必要なのかを具体的に伝える義務がある。「肉眼では見えない病巣を確認し治療計画を立てるために必要です」といった説明や、過去にX線を撮らずに見逃した症例のリスクなどを示すと理解が得られやすい。被ばくに関する質問が出た場合には前述の数値比較を用いて懸念を払拭し、安全管理体制（定期的な機器点検やスタッフの資格管理など）も含め丁寧に説明する。

院内の安全管理としては、X線機器の定期点検と法定検査の実施が挙げられる。歯科用X線装置は各都道府県への届出が必要であり、漏洩線量の測定や防護設備（遮へい壁やX線照射中ランプ等）の設置など、関係法令に沿った管理が求められる。定期的に機器メーカーや専門業者による精度管理検査を受け、画像のコントラストや解像度が低下していないか、X線出力が安定しているかを確認することが安全な運用につながる。また院内で複数のスタッフが撮影を行う場合、誰が撮影しても一定の品質が保てるようマニュアルやチェックリストを用意し、ルールを共有することが望ましい。

パノラマ設備の費用対効果と収益構造

パノラマレントゲン装置の導入にはまとまった投資が必要であるが、その費用対効果は診療内容や件数によって左右される。典型的なデジタルパノラマX線装置本体の価格は約300万〜600万円であり、これに設置工事費や防護工事費を含めると初期費用は数百万円規模となる。さらに保守契約料が年額20万円前後、数年に一度の部品交換費（X線管の交換など）は数十万円単位が想定される。これらのコストに対し、保険診療でパノラマ撮影1回に算定できるのはおおむね400点（4,000円相当）であり、患者の自己負担3割では1,200円程度の収入となる。単純計算では、仮に機器導入と設置に500万円かかった場合、保険診療のみで回収するには少なくとも1250枚以上の撮影が必要になる（500万円÷4,000円＝1,250回）。月に20回撮影するとすれば約5年以上かかる計算であり、実際には保守費や金利負担も考慮するとさらに長期のスパンで見積もる必要がある。

しかしながら、パノラマ装置の経済的価値は単なる撮影費用の算定だけでは測れない。まず一つに、パノラマによる包括的診断によって虫歯や歯周病の見逃しが減ることで、適切な治療介入がタイムリーに行われ、結果的に自費治療や追加処置の提案機会が増える可能性がある。例えば、パノラマで偶然見つけた埋伏歯の存在からインプラント治療や矯正治療の必要性が判明するといったケースは少なくない。このように診断の網羅性向上が中長期的な医院収益にプラスに働く面がある。

また外部委託費の削減効果もある。自院でパノラマを保有していない場合、新患のたびに近隣の病院や歯科医院に撮影を依頼すると、患者の移動時間や紹介先での費用負担が発生する。患者にとってはワンストップで診療が完結しない不便さがあり、医院にとっても他院任せでは診断にタイムラグが生じる。自院に装置があればその場で撮影・診断・治療計画まで一貫して行えるため、患者満足度向上と治療受注率向上につながる。これは見えにくいが重要な経営メリットである。

一方、導入したものの十分に活用されないリスクも認識しておきたい。地域性や診療コンセプトによっては、新患が少なくパノラマ撮影の頻度が月数回程度に留まることもあり得る。そうしたケースでは、高価な機器を遊ばせているコストが重荷になる。収益構造上は、機器の減価償却費や維持費を考慮し、一定以上の撮影件数が確保できる診療規模かを見極めることが重要である。もし現状では件数が少なくとも、将来的にインプラントや口腔外科処置を増やす計画があるなら先行投資として導入する戦略もある。その際はROI（投資収益率）を試算し、何年で黒字転換するかシミュレーションしておくと良い。

外注撮影・共同利用と自院導入の比較

パノラマX線撮影を自前で行う以外にも、外注や共同利用といった選択肢がある。それぞれメリット・デメリットが異なるため、医院の状況に応じた最適な方法を検討するべきである。

外部の歯科放射線施設に委託する方法は、機器購入費を抑えられる大きな利点がある。地域の歯科大学病院や画像診断センターなど、紹介患者に対してパノラマやCTを撮影してくれる施設があれば、必要な時だけ紹介状を書いて撮影してもらい、フィルムやデータを受け取る形になる。この方法では初期投資やメンテナンス費用は一切かからないため、開業当初で資金を抑えたい場合や、クリニックのスペースが確保できない場合に有効である。加えて、大学病院等では専門の放射線技師が撮影し、画像診断専門医の読影レポートをもらえる場合もあり、診断精度の面では安心感がある。ただし、患者には別の場所へ行ってもらう手間がかかり、紹介先での診療費（撮影費用）も発生するため、患者満足の観点ではデメリットとなりうる。また撮影結果を待つ間に治療計画立案が中断されるなど、タイムリーな診断・治療の流れが分断される点にも注意が必要である。

近隣歯科医院との機器共同利用は、同業者間で協力関係が築ける場合に検討できる。例えば、自院にはパノラマがなく近隣の歯科に装置がある場合、あらかじめ取り決めをして紹介患者を撮影させてもらう協定を結ぶケースがある。あるいは医療モール内の複数クリニックでX線室を共有する例もある。この方法では、自前購入ほどの費用負担なしに患者へのワンストップ診療を提供できる利点がある。一方で、他院の都合に左右されるため撮影予約の調整が必要だったり、他院の診療時間外には利用できないなど柔軟性に欠ける面がある。また患者によっては「別の医院で撮影した」という事実に不安や混乱を感じる可能性もあり、事前説明が欠かせない。

自院でパノラマ装置を導入する場合、これまで述べたように費用はかかるものの、診療の流れを完全に自院内で完結できるため、患者サービスと診断効率の面で最も優れている。特にインプラントや矯正治療など高度な診療を提供する場合、パノラマ画像は最低限必要な検査であるため、導入は事実上不可欠といえる。最近ではデジタル技術の進歩により、パノラマ機能と一体化した小型CTを備えるハイブリッド機種も登場しており、将来的な拡張を見据えて機器選定を行うことも可能である。たとえば最初はパノラマモードのみ利用し、数年後にモジュール追加でCT撮影に対応するモデルも存在する。こうした選択肢も含め、長期的な医院コンセプトに沿って導入計画を立てることが望ましい。

よくある失敗事例と読影・運用の改善策

パノラマレントゲンの運用において、典型的な失敗パターンも把握しておく必要がある。まず読影面でありがちなのは、ゴースト像や正常構造を病変と誤認することである。パノラマ画像には「実像」のほかに「二重像」や「ゴースト像」が写り込む。例えば下顎の骨や硬構造はX線管と受像器を挟んだ反対側にも投影され、ぼんやりとした重複像（ゴースト）を作る。下顎下縁や硬口蓋、頬骨のゴースト像が本来ないはずの位置に現れ、一見病変のように見えることがある。これを知らずに診断すると、存在しない骨片や陰影を腫瘍と勘違いしてしまう恐れがある。対策として、ゴースト像は通常、実像よりも高い位置かつ反対側に、拡大して淡く写るという特徴を教科書的に理解しておくことが重要である。また左右で二重に写る構造（舌骨や脊椎の一部など）もあり、前歯の下に縦に重なる薄い白帯は頸椎の影像である。これらを予め把握しておけば、読影時に落ち着いて正常所見と異常所見を振り分ける助けとなる。

次に見落としの失敗で多いのは、画像の周辺部や顎関節など主要でない部分のチェック漏れである。パノラマ写真には歯と顎だけでなく、上端には両側の顎関節や鼻腔・上顎洞の一部、下端には舌骨や頸椎の下部輪郭まで映り込んでいることがある。これらの領域に時として重要な情報が潜んでいる。例えば顎関節の骨嚢胞や変形、上顎洞の陰影濃度変化（副鼻腔炎の示唆）、稀に頸椎の骨病変や動脈硬化による石灰化物が映ることもある。忙しい診療ではつい歯とその周囲ばかり注目しがちだが、画像の四隅まで順序立てて観察する習慣をつけることが肝要である。一つの方法として、パノラマ読影時には決まったルーチンを持つと良い。例えば「右上の顎関節から左回りに順に顎骨の連続性をチェックし、歯列を辿って、最後に周辺軟組織や空隙の陰影を確認する」といった手順をルーティン化すれば、見逃しが減る。

運用面での失敗事例としては、撮影画像の保存管理が不十分でトラブルになるケースがある。デジタル化が進み現在はPCにデータ保存するのが一般的だが、バックアップを怠ったためにハードディスク障害で過去画像を消失したり、誤って他患者の画像を削除してしまった例が報告されている。医療法上、画像診断の記録もカルテの一部として一定期間の保存が義務付けられている。対策として、クラウド保存や院内サーバーの冗長化を図り、定期的にバックアップを検証する運用を徹底すべきである。また撮影時の患者ID入力ミスで他人のフォルダに保存され所見が混同される事故も起こりうるため、患者確認とデータ名確認のダブルチェック体制を取るとよい。

さらに、機器トラブルへの備えも重要だ。例えば撮影直前に装置が動作しなくなった場合、代替手段がないと診療が滞ってしまう。保守契約で迅速な修理対応を確保するとともに、緊急時には近隣施設に撮影協力を依頼できるよう日頃から連携を取っておくのも賢明である。

導入判断のロードマップ

パノラマレントゲンの導入を検討する際は、段階的な判断プロセスを踏むことで最適な結論に至りやすい。以下に導入可否を決めるまでの一般的なロードマップを示す。

ステップ1は自院のニーズ把握である。まず現在の診療内容と患者ニーズを分析する。新患が月に何人程度おり、その全体把握にパノラマが有用かどうかを考える。インプラント、親知らず抜歯、歯周外科、矯正相談などパノラマが事実上必須となる診療がどの程度あるかも重要な指標である。例えばインプラントを年間数件以上行うなら事前評価にパノラマは不可欠であるし、逆に保存修復中心で外科処置は全て口腔外科に紹介という診療方針であれば緊急性は低いかもしれない。地域の年齢層も影響する。高齢者が多く抜歯や補綴が主体ならパノラマで顎骨全体を診るニーズが高く、小児中心なら生え変わりチェックに定期的なパノラマ撮影が役立つ。

ステップ2は経済性の試算である。次に初期投資と収益見込みを試算する。先述のように装置価格と維持費から年間コストを算出し、想定撮影回数から保険収入を積み上げて採算ラインを見極める。例えば年間100枚撮影なら保険収入は約40万円、そこからフィルム代（現在はデジタルなのでほぼ0）や保守費20万円を引くと、機器減価償却前で20万円の粗収益となる。500万円の装置を5年で償却すると仮定すれば年間100万円以上のコストがかかる計算で、この条件では赤字となる。撮影枚数が年間300枚（保険収入120万円）あれば維持費差引後100万円程度残り、償却とトントンになる。こうした収支シミュレーションを行い、何枚以上撮影できれば採算が取れるかを把握しておくことは重要である。なお収入面では、単純な撮影算定だけでなく先述のような診療拡大効果（自費治療誘発や離脱患者防止）も考慮すると、実際の経済効果は試算より大きくなる可能性がある。

ステップ3は設置環境の確認である。機器を置くスペースや建物条件も早期に確認する。パノラマ装置は概ね幅1.2m・奥行き1.2m・高さ2m程度の占有スペースが必要で、患者が装置に立ち入るため周囲に余裕を見て2m四方程度の個室または仕切り空間が望ましい。もし現診療所にそのような空きスペースがない場合、レイアウト変更や増築を検討するか、導入自体を見送る判断も出てくる。またX線装置設置には壁や床への鉛遮へい工事が必要になる。特にテナントビルの場合、床に鉛板を敷設することや壁に鉛シートを貼ることをオーナー側が許可しないケースもあり得るため、事前に確認した方が良い。重量も100kg以上になるため、床の耐荷重も一応チェックしておく（通常の床で問題ないが古い木造建築では補強が必要な例もある）。電源は多くが家庭用100V電源で動作するが、一部装置では200Vが推奨される場合もあるため電源工事の要否も含めて業者に確認する。

ステップ4は機種選定と見積もり取得である。ニーズと経済性、設置可否が概ねクリアできそうであれば、具体的な機種選定に入る。各メーカー（ヨシダ、モリタ、シロナなど）からデジタルパノラマ装置が発売されており、画質や操作性、アフターサービスに違いがある。歯科ディーラーやメーカー担当者に問い合わせ、デモ機での撮影体験や画像サンプル提示を受けると良い。特にデジタル画像の解像度やソフトウェアの使い勝手（画像の拡大・計測機能、カルテシステムとの連携など）は診断効率に影響するため、実機で確認したいポイントである。価格交渉もこの段階で行い、複数社の見積もりを比較してコストパフォーマンスを評価する。保証内容（X線管の保証年数など）や保守契約費用も総合的に勘案し、総費用が予算範囲内かチェックする。

ステップ5は導入決定とスケジュール調整である。機種と条件が決まったら発注し、納品・工事の日程を計画する。診療への影響を最小にするため、休診日や夜間に工事を依頼できるか調整する。設置後すぐ使用できるよう、スタッフ向けにメーカーから取扱説明と試験撮影を行ってもらう。初期段階はエラーも起きやすいため、導入から数週間は患者の予約を余裕あるスケジュールに調整し、撮影練習の時間を確保するとよい。導入届出や役所の検査も忘れずに行い、晴れて正式稼働となる。

以上のプロセスを踏むことで、衝動的な設備投資による失敗を防ぎ、自院にとって最も合理的な選択ができる。なお導入を見送る場合でも、将来の検討材料として今回洗い出した条件（必要撮影件数や費用対効果のラインなど）を記録しておくと、数年後の判断に役立つだろう。