歯科パノラマレントゲンの撮影の流れと所要時間について、準備と当日の注意点なども踏まえて解説！

忙しい診療の合間にパノラマレントゲン撮影の順番待ちが発生し、患者をお待たせしてしまった経験はないだろうか。新患の口腔全体の状態を把握しようとパノラマ写真を撮影したものの、患者の顎の位置がずれて画像が不鮮明になり、再撮影となってしまったことがあるかもしれない。あるいは、パノラマ装置を導入していない医院では、患者に他院での撮影を依頼する手間から診断や治療開始が遅れたことも考えられる。本記事では、そのような臨床現場の悩みに応え、歯科パノラマレントゲン撮影の具体的な流れと所要時間について解説する。さらに、安全な運用のポイントや医院経営への影響も含め、明日から活用できる実務的な知見を提供する。

要点の早見表

パノラマレントゲン撮影に関する主要なポイントを以下にまとめる。

視点	要点まとめ
主な臨床用途	口腔内全体の状態を一度に把握できる基本検査であり、齲蝕や歯周病の広がり、親知らずの埋伏位置、顎骨病変の有無などを評価する。詳細な虫歯の診断など細部確認には小さいデンタルX線と併用する。
適応症例	初診・再初診時の全体的な検査、難抜歯（親知らず）や埋伏歯の術前評価、顎骨の嚢胞・腫瘍のスクリーニング、歯周病の進行度把握など。
禁忌・注意すべきケース	妊娠中の患者には必要性を慎重に判断する。幼児など極度に静止が難しい場合や、開口できないケースでは撮影困難。微小な病変の発見には不向きで、補助的に他の画像診断が必要になる。
撮影手順の要点	撮影前に義歯やピアスなど金属類をすべて外し、患者に防護エプロンを装着する。患者を立位または座位で正しい姿勢に固定し、顎を顎当てに載せ前歯でバイトブロックを軽く咬合する。顎の平面と正中線をレーザーで合わせ、舌を上顎に付けてもらい静止を促す。撮影中は機械が約10秒頭部の周囲を回転する。
所要時間の目安	準備から撮影終了までおよそ5分程度（露光自体は10〜15秒程度）。デジタル機器なら撮影直後に画像を確認でき、フィルム式でも数分以内に現像が完了する。
被ばく量と安全性	1回のパノラマ撮影による放射線量は約0.01〜0.03ミリシーベルト程度とされ、胸部X線の1/5〜1/10ほどの低線量である。適切に防護すれば患者へのリスクは極めて低い。妊娠の可能性がある場合は防護エプロンの使用と慎重な適応判断が求められる。
保険算定	歯科パノラマ断層撮影は初回402点（デジタル撮影の場合、約4,020円）で算定できる（6か月以内の再撮影時は確認扱いで約340点に減算）。患者負担は3割負担で1,200円前後になる。診断料・撮影料・画像管理加算を含む点数であり、フィルムよりデジタル撮影のほうが若干点数が高い。
機器導入コスト	デジタルパノラマX線装置本体の価格はおおむね300万〜600万円程度で、毎年20万円前後の保守費用がかかる。初期投資回収には撮影件数と保険収入のバランスを考慮する必要がある。リースや中古機の活用も選択肢となる。
運用上の留意点	スムーズな撮影のため患者説明とポジショニング手順の標準化が重要である。再撮影は被ばく増加と時間ロスにつながるため、チェックリストに沿った準備で防止する。院内のレイアウトやスタッフ数を考慮し、撮影待ちによるボトルネックを最小化する。装置未導入の場合は外部委託や近隣施設への紹介体制を整えて診療の遅延を防ぐ。

理解を深めるための軸

パノラマレントゲン撮影の活用を検討する際には、臨床的な視点と経営的な視点の両面から考えることが重要である。臨床的には、的確な診断のために鮮明な画像を一度で得ることが求められる。これは患者の安全にも直結し、再撮影を減らすことで被ばくを最低限に抑えることができる。一方で経営的には、撮影にかかるチェアタイムやスタッフの労力を最小化しつつ、必要な診断情報を得る効率の良い運用が求められる。例えば、スタッフが適切なポジショニングを迅速に行えるよう教育しておけば、撮影そのものは短時間で完了し、診療全体の流れが滞らなくなる。臨床の質を保ちながらも業務効率を高めることが、患者満足度の向上と医院収益の確保の両立につながる。

また、設備投資としてパノラマ装置を導入するか否かは、臨床ニーズと投資対効果のバランスで判断される。高額な装置でも、頻繁に活用して診断精度を上げれば治療結果の向上やトラブル未然防止に寄与する。結果的に患者からの信頼獲得や紹介増にもつながり、中長期的な医院の発展に資する可能性がある。逆に使用頻度が低ければ外部施設への紹介で対応する方が合理的かもしれない。このように、パノラマ撮影の導入と運用には「患者に最適な医療を提供できるか」と「医院経営に見合った効率か」という2つの軸を常に考慮する必要がある。

トピック別の深掘り解説

代表的な適応と禁忌の整理

パノラマレントゲンは歯科診療における基本的な画像検査であり、多くの症例で有用な情報を提供する。代表的な適応としては、初診時や久しぶりの再初診時における全歯列と顎骨のチェックが挙げられる。齲蝕や歯周病の全体的な進行度、残根や埋伏歯の有無、智歯（親知らず）の位置や向き、顎骨の嚢胞や腫瘍の疑いなど、一枚のパノラマ写真で広範囲を概観できる点は大きな利点である。また、抜歯や小手術の術前評価にも欠かせない。例えば水平埋伏の親知らず抜歯では、隣在歯との位置関係や下顎管との近接度を事前に把握するためにパノラマ画像が役立つ。インプラント埋入前の顎骨評価でも、三次元的な詳細はCTに譲るとしても、大まかな骨量や鼻腔・下顎管までの距離の見当を付ける初期検査としてパノラマ撮影を行うことが多い。

一方、禁忌あるいは注意すべきケースも存在する。典型的なのは妊娠中の患者である。妊婦に対するX線検査は必ずしも絶対禁忌ではないが、胎児への影響を考慮して必要性を慎重に吟味することが求められる。緊急性が低ければ妊娠中の撮影は産後に延期する判断も重要である。どうしても撮影が必要な場合は腹部への直接被ばくがないよう防護エプロンを二重に装着するなど細心の注意を払う。また、小児や重度の障害をお持ちの方で撮影時の協力が得られない場合も実施が難しい。パノラマ撮影には約10秒間静止する必要があるため、極度の不安や恐怖がある患者には事前に十分な説明と配慮が必要である。画像の制約としては、微細な病変の検出能力が限定的である点も理解しておくべきである。初期の齲蝕やヒビのような細かな所見はパノラマでは写りにくく、デンタル撮影（口内法エックス線）や咬翼法エックス線の併用が必要となる。また歯髄や軟組織の状態評価には向かないため、症状や疑われる病態によっては他の検査法と適材適所で使い分けることが望ましい。

標準的なワークフローと品質確保の要点

パノラマレントゲン撮影をスムーズに行うためには、撮影前の準備から撮影後の確認まで一定のワークフローを確立しておくことが重要である。まず撮影前には、患者に対し検査の目的と概要を簡潔に説明し同意を得る。特に初めて受ける患者には「歯や顎の全体を一度に写すレントゲンであること」「撮影中は機械が頭の周りを回るが痛みはないこと」「放射線量はごく微量で安全に配慮していること」を伝えると安心してもらえる。妊娠中もしくはその可能性がないか念のため確認し、あれば産科主治医への相談や撮影延期も検討する。撮影準備としては、金属製の身につけている物を全て外してもらう。具体的には部分入れ歯や金属床義歯、メガネ、補聴器、ヘアピン、イヤリング、ネックレス、ピアス、マスクなどである。金属が残っているとX線を遮断して像に白い影として写り込み、診断に支障をきたすため必ず事前に除去する。口の中の取り外し可能な金属（義歯や矯正装置など）も同様である。これらの確認は撮影室に入る前の段階で行い、外してもらった義歯等は紛失しないよう保管ケースに入れる。患者には鉛当量のある防護用エプロンを装着し、首から体幹前面を覆うようにする。ただし、通常パノラマ撮影では頸部へのX線照射も行うため、過度に厚い甲状腺プロテクターは画像に影響を与える可能性がある。そのため多くの機種では頸部の防護具は使用せず、代わりに適切な撮影条件で被ばく線量を抑える運用となっている。

患者を撮影装置に案内したら、姿勢のセッティングに入る。立位撮影の場合、患者に装置のハンドルバーを両手で握ってもらい、足は肩幅程度に開いて安定して立ってもらう。必要に応じて装置自体の高さを上下させ、患者の顎が顎当て（チンレスト）に無理なく乗る高さに調節する。座位に対応する機種であれば車椅子のまま撮影台に入ることも可能であり、来院状況に応じて柔軟に対応する。頭部の位置合わせでは、機種に備わったレーザーガイド（ライトビーム）を用いる。一般的には、左右の耳の上を通る水平ライン（フランクフルト平面）を床と平行に、顔の正面中心線（正中矢状面）を装置の中心線に一致させるように指示する。さらに、犬歯付近を基準とした前後的な位置合わせのためのレーザーがあり、これが上顎犬歯部に当たるよう調整することで、前後的な焦点平面（フォーカルトラフ）に歯列が収まるようにする。調整後は側頭部の固定具（側頭支持バー）をゆっくり閉じて頭部を安定させる。この際、髪の毛を巻き込まないよう配慮しつつ、しっかりと頭が固定されて動かない状態にする。

次に咬合部の位置決めとして、患者に前歯でバイトブロック（または専用のプラスチックスティックや使い捨ての紙ロール）を軽く噛んでもらう。前歯で正しく咬合することで上下の歯列弓が離開した状態となり、上下の歯が重なって写ることを防ぐ役割がある。加えて、患者の舌先から舌背全体を上顎の口蓋部にべったりと付けてもらうよう指示する。これは撮影時に舌を上げておかないと、口蓋と舌の間に空気の層ができてX線が透過し、上顎歯根の周囲に黒い帯状の陰影（舌骨の陰影）が生じてしまうためである。「ベロは上あごにくっつけたままにしてください」と一言添えるだけで画像診断の精度が向上する重要なポイントである。準備が整ったら、患者には「撮影中は体を動かさず、歯を噛んだままじっとしていてください。すぐ終わります」と声を掛ける。必要であれば「できるだけ飲み込まず、瞬きだけしてください」といった具体的な指示も有効である。スタッフや術者は撮影室から出て防護壁の陰または室外に移動し、X線スイッチを押して露光する。露光時間は機種や設定によって異なるが、通常は10秒前後である。その間、患者が動かないよう外から目視で注意を払い、問題があれば直ちに撮影を中止する。正常に機械が頭部の周囲を回転し撮影が完了したら、装置から固定具やバイトブロックを外すよう患者に指示し、ゆっくりと離れてもらう。撮影終了後は「お疲れ様でした。元の診療チェアに戻りましょう」と声を掛けて誘導する。

撮影後には取得した画像の品質を必ず確認する。デジタル撮影の場合はモニター上に即座に画像が表示されるため、歯列全体が適切に写っているか、不鮮明な箇所や重なりがないかをチェックする。不備があればその場でただちに再撮影を検討する。例えば顎の位置が高すぎて上顎歯根が不鮮明な場合や、患者の頭部回旋により左右で歯の大きさが明らかに異なる（像の歪み）場合などは、再度ポジショニングを調整して撮影し直したほうが良い結果を得られる。フィルム式やCR（コンピューテッドラジオグラフィ）式の場合は現像や読み取りに数分を要するが、現像が上がり次第同様に品質確認を行う。フィルム現像では濃度ムラや現像ムラがないかも確認が必要である。問題なければ所定のビューアーやソフトウェアで明暗を調整し、診断に適した状態で保存する。ここまでが一連の標準ワークフローとなる。この流れを医院内でマニュアル化し、歯科衛生士や歯科助手も含めスタッフ全員が共有しておくことで、誰が担当しても一定のクオリティで効率よくパノラマ撮影を行えるようになる。

安全管理と説明の実務

歯科用レントゲンは医療被ばくに分類される放射線検査であり、安全管理と患者への説明責任が伴う。まず被ばく線量については、患者が不安を抱きやすいポイントであるため事実に基づいた適切な説明が必要だ。パノラマレントゲン1回の被ばく量はおよそ0.01〜0.03ミリシーベルト程度とされており、自然に生活していて1日から数日間に浴びる放射線量と同程度である。胸部X線写真1枚（一般的に0.05〜0.1ミリシーベルト程度）と比べても遥かに少ない線量であり、歯科領域のレントゲンは非常に低被ばくで安全性が高いことを伝えると良い。実際、東京都歯科医師会の公表データでもパノラマ撮影の線量は約0.03ミリシーベルトと報告されている。患者説明では専門用語を避け、「1回のレントゲンは飛行機で海外へ往復旅行する時に浴びる放射線よりも少ないくらいの微量なものです」といった比喩を用いると直感的に理解してもらえるだろう。

妊娠中の患者への対応は慎重を要する。上記の通り歯科用レントゲンの被ばくは極めて少なく、胎児奇形などのリスクは理論上無視できる範囲と言える。しかし妊娠初期の患者は心理的な不安が大きいことも多く、「念のため今はレントゲンは避け、応急処置に留めて安定期に入ってから撮影・治療しましょう」といった判断が適切な場合もある。緊急の痛みや感染症状でどうしても撮影が必要な際には、母体への被ばくは腹部に直接当たらないこと、エプロンで散乱線もしっかり防護することを説明し、患者の理解を得てから実施する。さらに院内の体制として、妊娠の可能性がある年齢の女性患者には受付や問診票であらかじめ申告を促す仕組みを作っておくと安全である。撮影室の扉に「妊娠中または妊娠の可能性のある方はお申し出ください」という掲示をしている医院も多い。こうした注意喚起とコミュニケーションにより、不要なリスク回避と患者との信頼関係構築が可能となる。

次にスタッフ・周囲の安全管理として、放射線防護策を遵守する。撮影時は術者・スタッフは必ず所定の退避場所に下がり、X線漏洩線量が十分低い位置でスイッチを操作する。一般的な歯科診療室では壁一枚隔てた隣室や、2m以上離れた位置に立つだけでも被ばくは実質ゼロに近くなるが、理想的にはX線室を鉛やバリウム入りボードで遮蔽施工し、窓ガラスも鉛入りガラスを用いることが望ましい。防護壁には小さな窓越しに患者を確認できるようにし、インターホン等で声掛けできる環境が安全だ。これらの設備要件は医療法施行規則および労働安全衛生規則などで定められており、歯科用X線装置の設置に際しては所轄官庁（都道府県など）へ設置届を提出しなければならない。定期的な装置の放射線漏洩試験や作動チェックも怠らず、少なくとも年1回はメーカーや専門業者による精度管理点検を受けることが推奨される。これにより装置の異常や線量の偏りを早期に発見し、患者・スタッフ双方の安全を守ることができる。

説明の実務面では、パノラマ写真の撮影結果を患者にフィードバックすることも大切だ。撮影した画像を診療チェアサイドのモニターに表示し、「このレントゲンで親知らずの位置が確認できます」「ここに大きな虫歯が写っています」などと説明すれば、患者自身が自分の口の中の状況を視覚的に理解できる。こうした説明はインフォームドコンセントを充実させるだけでなく、患者の安心感や治療へのモチベーション向上にも役立つ。昨今はデジタル画像を用いて拡大表示や着色強調が容易にできるため、歯石の付着状態や骨の吸収具合なども示しながら説明できる。患者から質問が出た場合に備え、想定問答を用意しておくのも良い。「被ばくは本当に大丈夫ですか」「なぜこのレントゲンが必要ですか」といった問いには、先述のデータを踏まえつつ、患者個々の症例で得られる利点（例えば「親知らずの神経との位置関係を確認し、安全に抜歯するため必要です」等）を丁寧に答える。パノラマ撮影は患者にとって半ば日常的な検査となっているが、医療被ばくへの配慮と説明責任は常に意識して運用することが重要である。

費用と収益構造の考え方

パノラマレントゲン撮影は保険診療の点数設定がある検査であり、医院の収益構造にも影響を与える。現在、歯科パノラマ断層撮影の保険点数はデジタル撮影の場合で初回402点と規定されている。初回とは過去6か月以内に同部位のパノラマを撮影していない場合を指し、初診時などはこのフル点数で算定可能である。一度撮影すると同一患者では半年間は初回算定できないため、その期間内に再び必要になった場合は「確認診断」として約340点に減算される（具体的には診断料125点と撮影料182点に加え電子画像管理加算95点が初回、確認診断では診断料を除いた合計となる）。保険請求上はこれらを合算し、患者には1点=10円の1〜3割負担が適用される。3割負担の患者の場合、初回パノラマ撮影では自己負担約1,200円となり、残り約2,800円が保険者から支払われる形だ。つまり1件のパノラマ撮影で医院には約4,000円の収入がもたらされる計算になる。一見すると大きな額ではないが、積み重ねれば無視できない収益源であり、また診断精度向上による適切な処置増加など間接的な利益も考えられる。

機器導入の費用面を見てみよう。デジタル式のパノラマX線装置は本体価格がおよそ300万〜600万円程度とされている。これに設置工事費用やX線室の改装費用が加わる場合もある。さらに運用開始後は年額20万円前後の保守契約料が発生し、部品交換やソフトウェア更新費用も数年単位で見込んでおく必要がある。したがって設備投資額を回収するにはある程度の撮影件数が必要である。単純計算では、例えば初期費用500万円・年間保守20万円の機器を購入した場合、5年間で総額600万円のコストになる。保険収入1件4,000円として毎年1500件（月125件）撮影すれば5年で回収可能だが、年間300件（週6件）程度の利用だと回収に25年以上かかることになる。このようにシミュレーションすると、自院の患者数・新患数からどれくらいパノラマ撮影ニーズがあるか、導入の経済合理性がおおよそ見えてくる。もっとも、収益性だけが判断基準ではない。院内で即時に画像診断ができることによる診療効率アップや、他院に紹介しなくて済む利便性、患者サービス向上といった定性的なメリットも大きい。これらは金額に換算しづらいが、結果として患者満足度の向上や紹介患者の増加、治療の見逃し防止によるトラブル回避など医院経営全般に良い影響を与える。経営判断としては、装置代の減価償却（法定耐用年数はおよそ5〜7年）期間内に十分な診療上のメリットが得られるか、資金繰りに無理がないかを総合的に検討することが重要になる。

保険算定について補足すると、パノラマ撮影は診療報酬上「画像診断料」に分類され、算定要件を満たせば何度でも算定は可能である。ただし不必要な乱用は避けるべきであり、特に短期間に複数回撮影する場合はカルテ上に撮影の必要性を記載しておくなど、審査に備えたエビデンスを残す配慮が望ましい。また、デジタルレントゲンの場合は電子的管理加算が算定できる一方、フィルム式ではフィルム代が別途算定される仕組みになっている。もっとも現在新規に導入される機器の大半はデジタル式であり、画質や即時性のみならず保険点数面でも有利といえる。医院の収益モデルとしては、パノラマ撮影単体で大きな利益を生むわけではないが、診査・診断行為の一環として他の処置と組み合わせて提供されるものである点に留意したい。むしろ診断精度を高め適切な治療計画を立てることで、無駄や見逃しのない治療を提供できることが患者の信頼につながり、長期的な医院経営の安定に寄与するという視点が重要である。

外注・共同利用・導入の選択肢比較

パノラマレントゲン装置の導入是非にあたっては、院内で保有する以外の選択肢についても検討してみる価値がある。まず一つの方法は撮影を外注する、すなわち他施設に依頼する形である。自院に装置がない場合や故障中の場合、近隣の歯科放射線施設や大型病院、画像診断センターなどに患者を紹介してパノラマ撮影だけ実施してもらい、その画像を入手するという流れになる。この方法のメリットは、高額な機器投資をしなくて済むことである。撮影頻度が低い小規模なクリニックや、開業直後で資金的に慎重を期したい場合には合理的な選択肢となる。高度な画像診断施設では最新の機器と専門の技師による撮影が行われるため、画質の点でも安心感がある。デメリットとしては、患者に別途足を運んでもらう手間と時間の負担が生じることだ。予約の手間や院内外の移動により、診断や治療開始が遅延する可能性がある。また撮影先で費用が発生し患者の支払いが別途必要になるケースもある。他院で撮影した画像を共有してもらう際の手続き（紹介状や情報提供書の作成等）も煩雑であり、患者・医療者双方にとってスムーズとは言えない部分がある。

次に共同利用という考え方もある。近隣の歯科医院数軒で協力して1台のパノラマ装置を共同購入し、持ち回りや共有スペースで使うといったケースだ。現実には診療所同士でそこまで踏み込んだ連携をしている例は多くないが、地域の歯科医師会が設置した共同利用の画像センターを会員が使えるようにしている場合などが該当する。この場合、外注と同様に移動の問題はあるが、比較的安価に高性能な装置を利用できるメリットがある。また、大学病院や大規模な歯科医院との連携で自院には装置を持たず必要時に紹介して対応する形式も、一種の共同利用と言える。たとえばインプラントなど高度な診断が必要なケースでは、最初から歯科用CTを備えた施設に紹介しCT撮影（必要ならパノラマも）をしてもらうという流れである。これにより患者はそのまま専門医のコンサルテーションも受けられるなど利点もある。もっとも一般治療や日常診療レベルでは、毎回他院に依頼するのは現実的ではないため、やはりパノラマくらいは自院で撮れるに越したことはないというのが多くの開業医の実感だろう。

最後に自院で装置を導入する場合の特徴である。院内で撮影が完結するメリットは非常に大きい。患者の動線がシンプルになり、診療の流れの中で即座にレントゲン検査を組み込めるため、初診から治療計画説明までをその日のうちに済ませることも可能となる。患者にとっても一箇所で完結する安心感と利便性があり、紹介状を持って他所へ行く煩わしさがない。院内のスタッフが撮影に習熟すれば、診療チェアからレントゲン撮影、再度チェアに戻ってカウンセリングという一連の流れがスピーディに行える。これは診療効率と患者サービスの両面でプラスに働く。また、得られた画像データが自院のシステム内に蓄積されるため、過去画像との比較や症例検討が容易になる。歯周治療の経過や、抜歯前後の骨の変化、経年的な歯の移動などを自院データで追跡できることは、臨床研究や患者説明資料としても有用である。一方で前述の通り導入コストや維持費負担がネックとなる。特に開業したての時期は、他にも歯科ユニットや滅菌機器など必要設備への投資が重なるため、パノラマ装置を後回しにする選択も現実的にはあり得る。その場合でも、将来的に導入する余地を残して院内スペースを確保した設計にしておくなど、長期的視点での計画が望ましい。また、どうしても購入予算が厳しい場合は、中古市場を探す手もある。近年はデジタル化への買い替えに伴い、フィルム式パノラマの中古が出回っている。しかしフィルム式は現像の手間や廃液処理の問題があり、また保守切れで故障リスクも高まるため、導入時には注意が必要だ。可能であれば初期費用はかさんでも最新のデジタル機を選択し、保守契約を締結して長期安定稼働を図ることが、結果的に費用対効果が高い運用につながるだろう。

よくある失敗と回避策

パノラマレントゲン撮影の運用で陥りがちな失敗パターンを事前に知っておくことで、トラブルを未然に防ぎ品質を維持することができる。まず最も多いのは、ポジショニング不良による再撮影だ。顎の位置合わせや頭部の固定が不十分なまま撮影を開始すると、出来上がった画像が上下にぼやけたり、顎がずれて歯列の一部が写っていなかったりする場合がある。例えばあごを引きすぎると下顎前歯部が不鮮明になり、逆に頭を起こしすぎると上顎歯根が不鮮明になる。また正中線がずれると左右どちらかの歯が大きく写りすぎ、反対側が小さくなるなどの歪みが生じる。こうした失敗は多くが撮影前の確認不足に起因する。対策としては、レーザーラインの位置やバイトブロックの咬み方、舌位などチェックすべきポイントをスタッフ間で共有し、撮影直前に必ず声に出して確認するルーティンを作ることである。チェックリストを貼り出し、「義歯は外したか」「レーザー3線一致を確認」「舌挙上を指示済み」など一目で分かるようにする医院もある。たとえ忙しい時でも手順を飛ばさないことが肝心だ。特に研修医や新人スタッフがいる場合は、先輩や院長がマンツーマンで数多くのケースを経験させ、失敗画像をフィードバックして改善させることで早期習熟を促すと良い。

次に多い失敗は単純な確認漏れである。金属類の着用や妊娠の申告など、聞き忘れや外し忘れがあると、本来避けられたはずの画像障害やリスクを招いてしまう。例えば補綴物の金属クラスプを外し忘れ、像の一部が白くなって評価できなくなったり、ヘアピンの影が頭部に二重に写ってしまい腫瘍と紛らわしい画像になることもある。また妊娠中の患者だと知らずに撮影してしまい、後で患者から指摘を受けて大事になるケースも報告されている。これらは患者への事前説明時と撮影準備段階で繰り返し確認することで防げる。問診票に「妊娠の可能性」欄を設けておき、スタッフ間でも該当患者には口頭で最終確認するなどの仕組みを作っておくと良い。金属物に関しては、撮影室の入り口にチェック事項を掲示する、患者に配布する撮影案内に「外すものリスト」を載せておくなどして、双方で見落としがないよう工夫する。患者本人も緊張や不慣れでうっかり見落とす場合があるため、鏡を持ってもらいピアスの取り外しを確認するなど、丁寧な対応が望ましい。

運用面での失敗例としては、院内導線や担当業務の設計ミスによる非効率も挙げられる。例えばレントゲン室が診療ユニットから遠い場所にあり、患者の誘導に毎回スタッフの手が取られているケースでは、その間他の業務が滞ってしまう。対策として、可能であればユニットから近い位置に撮影スペースを配置するか、少なくとも患者の移動経路上に障害物を置かないなどの配慮が必要である。また1台のパノラマ装置を複数の診療チェアで共用する場合、同じ時間帯に撮影希望が重ならないようアポイントの段階でコントロールすることも重要だ。たとえば新人の検診患者と手術前の患者を同じ時間に入れてしまうと、双方でパノラマが必要になり待ち時間が生じる可能性がある。カルテや予約システム上で「この患者は次回来院時パノラマ撮影予定」と共有メモを残し、受付がアポイントを取る際に分散させるなどの工夫で混雑を避けられる。

さらに設備投資に絡む失敗として、導入後の活用度が低く宝の持ち腐れになってしまう例もある。最新のパノラマ機器を導入したものの、スタッフ教育が不十分で設定を使いこなせない、画質調整ができず結局以前の古い方法でしか撮れていない、といったケースだ。機器導入時にはメーカーの担当者が操作説明を行うが、その場限りで終わらせず、マニュアルを手元に置いて積極的に様々な撮影モードや機能を試すことが大切である。最近の機種には自動位置決め機能や小児モード、断層幅可変機能など便利なオプションが多い。これらを活用すれば被ばく低減や再撮影率低下につながるため、院内勉強会などで定期的に情報をアップデートすると良い。また、万一装置トラブルが発生した際のバックアッププランも考えておく。急に動作しなくなった場合、修理完了までどう患者対応をするか、近隣で借りられる施設はあるかなど、平時から想定しておくのが望ましい。特に開業医は装置が止まると代替がないため、保守契約による迅速な対応を取り付けておくことがリスク管理上も重要である。

導入判断のロードマップ

歯科医院におけるパノラマレントゲン装置の導入判断は、いくつかの段階を踏んで検討すると分かりやすい。まず第一に、自院の診療ニーズを客観的に把握することから始まる。過去の症例や他院での勤務経験から、どの程度パノラマ撮影が必要になるかを予測する。一般歯科診療主体であれば、新患には概ね全員撮影すると仮定して月あたりの初診患者数を基に件数を見積もる。外科処置やインプラント、矯正歯科を手掛ける場合は追加で術前・術後の撮影需要も考慮する。一方、小児歯科や予防中心であれば撮影頻度は低めになる可能性が高い。この需要予測が導入の判断材料の核となる。

次に、その需要に対して装置を導入した場合の費用対効果を試算する。前述のように、設備代・維持費と保険収入のバランスを見ることで、おおよその回収期間が算出できる。例えば月に20件程度しかパノラマ撮影が発生しない規模であれば、年間の収入は約80万円にとどまるため、維持費を差し引くと装置代の回収には相当な年数を要する計算となる。一方、月に100件以上撮影する見込みなら年間400万円以上の収入となり、数年で償却できる可能性が高まる。ここで重要なのは、単純な金銭計算だけでなく、導入によって得られる診療上の質の向上も考慮することだ。たとえ採算ラインぎりぎりでも、パノラマがあることで治療計画の精度が上がり、患者満足度が向上するのであれば投資する価値は十分にある。また、撮影を外部に依頼する場合の患者離脱リスク（他院で検査したまま戻ってこない等）も目に見えないコストであり、これを避けられる点も導入メリットに含めて評価するとよい。

経済面・診療面の見通しが立ったら、次は具体的な設備計画である。設置スペースの確保と環境整備が課題となる。パノラマ装置自体はおおむね幅1m×奥行1m、高さ2m程度の筐体で、重量も100kgを超える。設置室はそれに加えて患者が立つ・椅子を置くスペースや扉の開閉スペースも必要なため、最低でも2m×2m程度の空間が望ましい。加えて放射線防護の施工が必要であり、壁や床に鉛シートを入れる、天井高さを調整するなどの工事が発生することが多い。物件選定やレイアウト段階からこのスペースを念頭に置き、ユニットとの配置バランスを検討することが大切だ。電源も専用の回路や昇圧トランスが必要な場合があるため、電気設備の計画にも組み込む。設置にあたっては専門業者やメーカーと事前に打ち合わせ、法律上の手続き（開設時のX線装置設置届など）も忘れず進める必要がある。

導入を決めた後のステップとして、機種選定と購入方法がある。現在市場には国内外多数のメーカーがあり、基本性能は大きく変わらないものの、画像処理ソフトの使い勝手やサービス体制などに違いがある。実際にクリニックで動いている機器を見学させてもらう、メーカーのショールームや展示会に足を運ぶなどして情報収集し、自院に合ったモデルを絞り込むとよい。資金計画面では、一括購入以外にリース契約や割賦購入などのオプションも検討する。リースであれば初期費用負担が軽減でき、保守込みの契約にすれば万一の修理費も平準化できる利点がある。自治体や業界団体によっては医療機器導入への補助金制度がある場合もあるので、該当しないか調べてみる価値はある。

一方で、導入しない場合の代替策も明確にしておくべきである。装置を置かない選択をしたならば、提携先の画像診断施設を予め決めておき、紹介フローをスタッフと共有しておく。紹介状の書式や患者への説明文書を整備し、スムーズに外部委託ができる体制を構築することが重要だ。患者が検査後に確実に戻って来られるようフォローの連絡を入れるなど、細かな配慮も必要になる。また、自院でデンタル（口内法）レントゲンだけは完結できるようにしておくと、緊急時の応急処置などには対応しやすい。例えば患歯の診断はデンタルで行い、広範囲の把握だけ近隣の歯科医師会の施設にお願いするなど、ハイブリッドな運用も検討できる。

以上のような段階を踏み、需要予測→費用対効果分析→環境整備計画→機種選定・資金計画→導入または非導入時の運用策、というロードマップに沿って検討すると、判断に漏れがなくなる。要は、「本当に必要か」「負担に見合うか」「環境は整うか」「導入後使いこなせるか」「導入しないならどう補うか」という問いに答えを出すプロセスである。経営判断には悩みも伴うが、一度決めたらその選択肢でベストを尽くすことが大切だ。導入したなら徹底的に活用し、しなかったなら他の方法で診断精度を担保する工夫を凝らす。そうした柔軟な発想が、医院にとって最適な判断につながるだろう。

参照情報

（1） 厚生労働省「令和4年度診療報酬点数表 別表第二 歯科診療報酬点数表」（2022年）
（2） 東京都歯科医師会「歯科におけるX線撮影の被ばく線量データ」（2023年）
（3） 彦根市立病院 放射線科「パノラマ検査について」（2025年）
（4） 歯科用レントゲン装置の市場価格と維持費に関する解説（ORTCデンタルコラム・2024年）
（5） こあざらしのつぶやき「歯科レセプト｜パノラマ撮影の保険算定パターン」（2021年）