【歯科医院向け】モリタの歯科用ユニット・チェアの取扱説明書をダウンロード

最終更新日2025年10月6日

夕方、診療を終えた後に歯科用ユニットの給水ラインをフラッシングし忘れたことに気づき、翌日の診療で水質は大丈夫かと不安になった経験はないだろうか。あるいは、新人スタッフにチェアの特殊な操作方法を尋ねられた際に、取扱説明書が見当たらず困ったことはないだろうか。歯科医院で日常的に使用するモリタ製の歯科用ユニット（チェア）は高度な医療機器であり、安全かつ効率的に運用するにはメーカーの指針に沿った適切な使用と保守が欠かせない。本記事では、モリタの歯科ユニット取扱説明書を入手（ダウンロード）する方法と、その内容を臨床および経営の観点から現場で活かすためのポイントを解説する。なお、2021年の薬機法改正以降、歯科用ユニットの添付文書（取扱説明書）は紙ではなく電子配布が基本となっており、必要なときに迅速に取説を閲覧できる体制づくりも医院経営上の重要課題である。

要点の早見表

視点 (Perspective)	要点 (Key Point)
患者安全	取説記載の体重制限（例：135kg）や乗降時の留意点を順守することで、チェア挟傷など重大事故のリスクを低減できる。
衛生管理	毎日の残留水排出（フラッシング）手順を実施し、ユニット内の停滞水による細菌増殖や水質悪化を防ぎ、院内感染リスクを予防する。
保守管理	歯科ユニットは特定保守管理医療機器であり、取説に沿った日常・定期点検の励行が故障予防と機器寿命の延長につながる。
経営効率	チェアポジションメモリなど取説で解説される機能を活用し、治療体位の調整時間を短縮することで1人あたりの処置時間を圧縮し診療効率を向上できる。
法規順守	2021年より添付文書は電子提供が原則化されており、PMDAサイト等で常に最新の取説を入手・備え付けておくことが医療安全管理上重要である。
導入計画	新規開業やユニット増設時には、取説記載の設置条件（寸法・電源容量・給排水など）や必要保守体制を事前に確認し、計画段階から導入後の運用を見据える。

理解を深めるための軸

臨床面

取扱説明書は、歯科医療者が安全かつ質の高い診療を行うための指針である。まず患者の安全確保の観点では、チェアの使用方法に関する基本的注意事項が網羅されている。例えば「子供を抱いたままチェアに座らせない」「チェアに患者を乗せたまま自動位置決めスイッチを押す際は必ず患者の動きを注視する」といった注意喚起は、患者の転落や挟み込み事故を防ぐ上で重要である。特に小児や高齢患者では、急激なチェアの昇降・傾斜が不意の恐怖や事故につながりかねないため、取説で推奨されるように事前に患者へ声掛けを行い、体や四肢の位置が安全圏内にあることを確認する習慣が欠かせない。さらに体重制限や特定の患者への禁忌事項も臨床判断に直結する。多くのユニットでは耐荷重がおおむね135kg前後に設定されており、想定以上の体重の患者を無理に乗せれば機構の破損や急停止を招く恐れがある。またユニットに装着可能な機器（超音波スケーラーや電気メス等）について、ペースメーカー装着患者には絶対使用しない旨の禁忌が示されていることも見逃せない。これら臨床上の留意点を遵守することで、患者の安全を守り診療事故を未然に防ぐとともに、歯科医療者自身のリスクを軽減できる。質の向上の面では、取説から機器のフル機能を把握し活用することがポイントとなる。例えばチェアの細かな位置記憶機能やヘッドレスト調整法を熟知すれば、患者ごとに最適な体位を素早く再現でき、術野の確保や処置精度が向上する。ユニットライトの照度・色温度調整機能を使いこなすことで、う蝕の発見やシェードテイキング（色調確認）の精度が上がる場合もある。すなわち、取扱説明書は単なる操作手順書ではなく、安全と診療品質を底上げするための知識の宝庫であり、臨床面で大いに役立つのである。

経営面

経営の視点から見ると、歯科用ユニットの取扱説明書は機器投資の価値を最大化し、クリニックのリスクを管理するための戦略的ツールと捉えられる。まずコスト面では、ユニットは数百万円規模の高額設備投資であり、その寿命を可能な限り延ばし故障による機会損失を減らすことが経営上重要である。取説に沿った日々の清掃・点検（例えば各種フィルターの清掃や潤滑箇所のチェック）を怠らなければ、予期せぬ故障で診療チェアが使用不能になり収益が止まるリスクを低減できる。実際、ある日突然ユニットが動かなくなり半日以上の予約患者をキャンセルせざるを得なくなる事態は、患者の信頼低下と収入減少につながる。そうした事態を防ぐためにも、メーカー推奨の保守計画を実践し、必要に応じて早めに部品交換やサービス点検を行うことが投資対効果を高める鍵となる。また法的・制度的な側面として、歯科用ユニットは特定保守管理医療機器に指定されているため、医療法に基づき医療機関が保守点検計画を策定し記録する義務がある。取扱説明書を参照し適切な点検を実施していること自体が、法令遵守と医療安全確保の証左となり、万一の行政監査や第三者評価（医院の外部認証取得など）の際にも安心である。経営的含意としてもう一点見逃せないのは、スタッフ教育と業務効率への寄与である。取説に基づき統一された機器操作手順書やメンテナンスチェックリストを院内で整備すれば、新人スタッフでも短期間で戦力化できヒューマンエラーが減る。例えばバキュームラインの洗浄方法がスタッフ間で曖昧だったものを、取説記載の手順を掲示して周知徹底することで、日々の清掃漏れが解消し常に吸引力が安定するといった効果が期待できる。さらに、ユニットの高度な機能（自動位置決めやコップ給水量の調節など）を使いこなす教育を施すことで、治療のチェアタイム短縮や患者回転率向上にもつながり、結果として医院全体の生産性が上がる。総じて、取扱説明書を経営資源として活用することは、安全投資の管理、法令遵守、スタッフ育成、サービス向上のいずれの面でも医院経営の質を高めることにつながるのである。

トピック別の深掘り解説

使用上の注意点と制限事項の整理

モリタの歯科用ユニット各機種には、その適正使用条件と禁止事項が取扱説明書に明示されている。代表的な内容として、先述の通り耐荷重の制限は重要だ。多くの機種で「体重○○kg以上の患者には使用しないこと」という注意があり、これは安全装置の作動範囲を超える負荷で使用すると機械的不具合や転倒の危険があるためである。実際、耐荷重を超える患者を乗せた場合、昇降機構に過大な負荷がかかり異音や動作不良を引き起こすケースが報告されている。次に姿勢・乗せ方に関する注意では、「患者を椅子に座らせた状態で無理な体勢を取らせない」「シート先端部に腰掛けさせない」といった指示がある。これはチェアが想定する荷重バランスから逸脱すると転倒・転落のリスクが高まるためで、特に小児が椅子の上で遊んだり、高齢者が不安定な体勢になったりしないよう留意が必要である。また複数人の同時着席禁止も強調されるポイントだ。保護者が子供を抱いたまま診療チェアに一緒に座るような行為は、安全ベルトのない歯科用椅子においては極めて危険であり、想定外の荷重や重心移動でチェアが急に降下・停止する恐れがある。加えて、モリタ製ユニットでは純正付属品の使用が求められる。具体的には「各メインチューブには当社指定のハンドピースや三方シリンジのみ装着すること」とあり、他社製や改造品を取り付けると使用中に外れて飛散するなど事故につながりかねないため禁止されている。同様に、給水管路の洗浄液についても指定の専用液（例：モリタ社の洗浄剤）以外は使用しない旨が記載されている。これは誤った薬剤を用いると配管を腐食させ故障や患者への有害事象の原因となるからである。さらに、ユニットに付属する機器の使用上の禁忌も確認しておきたい。例えば電気メスや超音波スケーラー、根管長測定器について、ペースメーカー装着患者には使用しないよう強調されている。診療に没頭してうっかり禁忌症例で使用してしまうと、ペースメーカーの誤作動という重大インシデントを招きかねないため、スタッフ間でも周知徹底が必要である。このように、取扱説明書には各機種固有の安全仕様と制限が網羅されており、これらを正しく理解し遵守することが、患者とスタッフ双方の安全を守る前提条件となる。

標準的なワークフローと品質確保の要点

歯科用ユニットを日常診療で使用するにあたり、取扱説明書に沿ったルーチンワークを確立することが機器の安定稼働と診療品質の確保につながる。まず診療開始前後のルーチンとして、メーカー推奨の毎朝の点検・準備手順を実践したい。典型的には、朝一番にユニットの主電源を入れ、残留水の排出（フラッシング）を行うことから始まる。これはユニット内のウォータライン（コップ給水やハンドピース給水系）に滞留した一晩分の水を全て排出する作業で、取説では各ラインごとに1〜3分程度水を流すよう目安時間が示されている。休診日明けには特に入念なフラッシングが推奨されており、長時間滞留した水によるバイオフィルム形成や細菌増殖をリセットする意味がある。日中の診療中でも、長時間使っていなかったタービンやスケーラーを再使用する前には同様に水を十分流してから使うことが望ましい。これらの手順は一見手間に感じられるかもしれないが、水質管理は患者への細菌感染リスク低減だけでなく、配管内の詰まり防止やバルブ劣化防止にも寄与し、結果的にユニット寿命を延ばすことになる。次に使用後の清掃・消毒も標準ワークフローの一部として取説で詳述されている。患者ごとに触れるチェアのヘッドレストやアームレスト、操作パネルはエタノール系の速乾性消毒剤で清拭し、可能ならユニット全体を毎日診療後に清掃することが推奨される。ユニット付属の唾液吐器（スピットン）や排水口も、1日の終わりに中性洗剤で洗浄し、付着物を除去しておくと詰まりや臭気の発生を防げる。日常点検項目としては、フットコントローラーやヘッドレストの可動部、手元ランプの点灯具合など、動作に異常がないか毎朝確認しておくと良い。取説には各種点検項目のチェックリストが掲載されている場合があり、感じた違和感を放置せず早期に対処することで大事に至るのを防げる。また定期点検については、多くのユニットで半年～1年ごとにメーカーまたは認定業者によるプロの点検整備を受けるよう推奨されている。これも取扱説明書や添付文書に明記された事項であり、定期点検では内部の消耗部品（例えばバキュームポンプのフィルターや給水ラインの除菌用カートリッジ等）の交換や、油圧・電装系の異常チェックが行われる。これらを怠ると突然の重大故障や医療事故の誘因となるため、経営面でも定期点検のスケジューリングを計画に組み込むことが望ましい。以上のように、朝の準備・日中の使用前後処置・診療後清掃・定期点検という一連のワークフローを、取扱説明書に基づいて標準化しておくことで、常にユニットをベストコンディションに保ち、患者に提供する治療の品質を安定させることが可能になる。

安全管理と患者説明の実務

歯科用ユニットを取り巻く安全管理には、機械的な安全対策とともに人的な配慮が不可欠であり、取扱説明書にはその双方について具体的な記載がある。機械的な面では、安全スイッチや非常停止手順について確認しておきたい。モリタのユニットには、フットペダルを踏み続けることでチェアの緊急停止ができる機種や、一定以上の負荷がかかった際に自動停止する安全装置が搭載されている場合がある。取説でそれらの機能を把握し、万一チェアの昇降中に異変があった際には即座に停止操作を行えるよう訓練しておくことが大切である。また停電などでユニットが動かなくなった場合に患者を降ろす手順（機種によっては手動降下弁の開放等）が記載されているので、事前に頭に入れておけば非常時にも落ち着いて対応できる。人的な面では、患者への声掛けと説明が安全管理上のポイントとなる。取説にも「チェアを動かす前に患者にその旨を伝え、体や手が挟まれる位置にないことを確認すること」といった注意が示されているが、この指示は現場で徹底したい。実際には患者の頭位を下げる際に「これから椅子が倒れますので力を抜いて楽にしてください」など一言添えるだけで、患者は不安なく身を任せられる。声掛けを怠ると、患者が不意の傾斜に驚いて手すりを強く掴み、逆に体を緊張させてしまうことがある。そうなると不要な筋緊張で治療に支障が出たり、最悪の場合体勢を崩して転落する危険すらある。特に小児や認知症のある患者など意思疎通が難しいケースでは、アシスタントが身体を支える、一緒に声をかけて安心させるなどチームで安全を確保する工夫が求められる。患者説明という観点では、ユニットの構造上やむを得ない動作音や処置に伴う体感について事前に伝える配慮も望ましい。例えば「椅子の足元から吸引音がしますが驚かないでください」などあらかじめ説明すれば、患者は不安なく治療に集中できる。また最近は患者から安全対策や感染対策について問われる場面も増えている。ユニットの給水ライン洗浄を日々行っていることや、規定のメンテナンスを欠かさず受けていることを説明すれば、患者の信頼向上にもつながるだろう。安全管理上気を付けるべきもう一点はインシデント対応の準備である。万が一チェアで患者が挟まれそうになった、あるいは機械の不調で治療を中断した、といったトラブルが起きた際の対処法や再発防止策も、取説に記載の注意事項を再点検する形で院内で共有しておくと良い。例えば「チェア稼働範囲内に物を置かない」という基本を改めてスタッフに確認したり、ヒヤリハット事例を記録して情報共有するなど、リスクマネジメント体制を強化できる。結局のところ、取扱説明書を熟知し活用することは患者への事前説明→安全な機器操作→異常時対応→事後の対策という安全管理サイクルを院内で回すための土台となり、患者にもスタッフにも安心な診療環境の構築に寄与するのである。

費用と収益構造の考え方

歯科用ユニットは医院設備の中でも特に高価な部類であり、その費用構造と投資回収のシナリオを把握しておくことが経営判断を下す上で重要である。まず初期導入費用について、モリタの新製品ユニットの場合、モデルや構成により価格は1台あたりおよそ200万円から500万円程度が相場となっている。最新のハイエンド機種にオプションを多数付加すれば500万円を超えるケースもある一方、標準仕様の普及モデルであれば200万〜300万円台で導入できる。また複数台まとめて購入する場合や他の大型機器（デジタルX線装置など）と同時契約する場合には、値引き交渉が可能なことも一般的である。初期費用以外に見落とせないのが付随コストである。納入設置費用は通常メーカーまたは販売店が負担するが、医院側で準備すべき設備工事費（ユニットの固定工事、給排水管や電源工事）は発生する。床へのアンカー固定や配管工事が必要な場合、数十万円規模の工事費用を見込んでおくべきだ。次に維持費として、日常の消耗品や定期メンテナンス費用が挙げられる。ユニット用の除菌カートリッジや吸引装置のフィルター、ライトの電球やユニット給水用の薬液など、細かな消耗品費が積み重なっていく。また保証期間終了後の故障修理費用も考慮する必要がある。例えばシリンダーやモーター等の高額部品が故障すれば、1回の修理で数十万円以上の出費となる場合もあるため、メーカーの保守契約（年間保守点検パックなど）に加入し計画的に部品交換していく方が結果的に安く付くケースも多い。こうしたランニングコストはユニット導入後も継続して発生するため、ROI（投資対効果）を考える際には初期費用と併せて少なくとも10年間程度の維持費を織り込んでおくと現実的である。一方、歯科用ユニット自体は直接収益を生む機械ではないものの、その導入・更新によって間接的な収益構造に変化をもたらす。例えば老朽化したユニットを最新機種に更新した場合、患者の快適性が向上し長時間の処置でも苦痛が少ないため自費の包括的治療を提案しやすくなる、あるいはユニット台数を増やすことで同時間帯に複数患者の処置（Drと衛生士による並行処置）が可能になり1日の患者受け入れ数を拡大できるといった効果が期待できる。極端な例ではあるが、ユニットを1台増設し歯科衛生士による予防ケア枠を倍増させれば、ユニット代金は数年で償却できるだけの追加収益が見込める場合もあるだろう。また、新しい設備を導入したこと自体が対外的なPRとなり、医院の先進性をアピールして患者増につながるケースもある。こうした投資回収シナリオは各医院の状況によって異なるが、取扱説明書を熟読しユニットの能力を最大限引き出すことが、間接的に収益向上へ寄与する点は共通している。具体的には、先述のチェアメモリ機能などを駆使して1処置あたり数分でも時間短縮できれば、年間で見ればかなりの椅子回転数増加となり追加収益につながる可能性がある。さらに、正しい保守で機器耐用年数が延びれば次の買い替えサイクルを先送りでき、その間の減価償却費負担を平準化できるメリットもある。総合的に見れば、歯科用ユニットへの支出は避けられない固定費である一方、その運用次第で医院の生産性と収益性に大きな影響を及ぼす経営資産であり、取扱説明書の内容を踏まえた計画的・戦略的な運用が望まれる。

新品・中古・リースの比較

歯科用ユニットを導入する際には新品購入以外にも選択肢が存在し、それぞれメリット・デメリットがあるため状況に応じた検討が必要である。まず新品導入の利点は、最新の機能・性能を備えた機種をメーカー保証付きで使用できる安心感である。新品なら初期不良対応や数年間の無償保証があり、トラブル発生時も迅速な部品手配が期待できる。モリタなど国内大手メーカー製であれば、長期にわたり保守部品の供給やソフトウェア更新（必要な場合）が受けられるのも強みだ。また開業時に最新のユニットを導入すれば、患者にも清潔で先端的な印象を与えることができ医院のブランディングにも資する。一方で初期コストが高額になる点と、納期に数か月を要するケースがある点は留意すべきだ。対して中古購入は初期費用を大幅に圧縮できる選択肢である。近年は中古歯科機器市場も整備されており、開業医の代替わりや医院統合などで放出された比較的使用年数の浅いユニットが流通することもある。中古なら新品価格の半額以下で入手可能な場合もあり、開業資金を抑えたい場合には魅力的に映るだろう。しかし中古導入のリスクとして保証と保守の問題がある。メーカー保証は原則として初回購入者に限定され、中古機には適用されないため、購入後の故障修理は全て自己負担となる。また製造から年数が経った機種では、メーカーが保守部品在庫を終了している場合もあり、その場合壊れた際に修理不能となる可能性もある。従って中古ユニットを検討する際は、製造年や使用時間、メンテナンス履歴を細かく確認し、可能であればメーカー系の業者に整備・点検を依頼してから導入することが望ましい。モリタでは公式に中古機器の取扱指針を出しており、譲渡時には適切な事前通知と点検を行うよう求めている。中古品は安さゆえに短期間での再故障リスクも織り込んでおく必要があり、結果的に修理費込みで新品同等の投資となるケースもある点は肝に銘じたい。第三の選択肢としてリース導入も検討に値する。リース契約では初期費用を抑えつつ、月々定額のリース料を支払うことで最新機種を使用できる。まとまった資金を用意せずに済むため開業時の資金繰りに優しく、リース料は経費計上できる利点もある。さらにリース期間中はメンテナンスサービス込みの契約とすれば、突発的な修理費もリース会社が負担するため予算管理が容易だ。一方、総支払額はリース期間を通じて見ると購入より割高になる傾向があり、契約期間中は中途解約が難しいといった制約もある。また契約終了時にユニットが手元に残らない（再リースまたは返却）ため資産にはならない。以上を踏まえると、開業当初はリースで導入し軌道に乗ってから買取や新品買い替えを検討する、あるいは十分な資金がある場合は新品を購入して長期保証に入っておく、といった選択が考えられる。共同利用という特殊なケースでは、例えば大型医療法人内でユニットを融通しあう、大学病院から機器貸与を受けるなどの例もごく稀に存在するが、一般開業医では現実的ではないだろう。総じて、自院の資金状況・将来計画に応じて新品・中古・リースの長短を比較検討し、最適な導入形態を選ぶことが賢明である。そしていずれの方法で導入した場合も、取扱説明書一式が確実に手元に揃うことを確認することが重要だ。中古の場合は前所有者から取説類を引き継ぐか、メーカーに問い合わせて最新版の提供を受けておく。リースの場合も納入時に必ず取説が付属するので、紙媒体がない場合は電子版をダウンロードして院内用に保存しておくと良い。導入方法の違いはあれど、最終的に安全に確実に機器を稼働させる責任は使用者にあるため、取扱説明書の確保と熟読は共通して欠かせないプロセスとなる。

よくある失敗と回避策

歯科用ユニットの運用において陥りがちなミスを洗い出し、その回避策を取扱説明書の知見から考えてみる。まず保守管理の軽視による失敗が典型例である。日常点検や清掃を怠った結果、ユニットの吸引力低下や給水ラインの詰まりに気づかず使い続け、大事な診療中にトラブルが発生して初めて対処に追われるという事態がしばしば報告されている。「今まで大丈夫だったから」と油断し取説の指示するメンテナンスを省略すると、蓄積した汚れや劣化がある日限界を超えて機能不全を起こすのだ。例えば唾液欠陥（ドレン）のフィルター清掃を怠ったために吸引不良となり、口腔内の水液が十分吸えず患者が誤嚥しそうになった、などは想像に難くない。この回避策は単純で、取扱説明書に沿った清掃・点検スケジュールを厳守することである。院長自身が忙しくても、スタッフに権限移譲してでも毎日のフラッシングと週次・月次の点検を実施する仕組みを作るべきだ。チェックリストに実施日と実施者を記録させることで、やり忘れ防止と責任の明確化も図れる。次に操作方法の誤りによる失敗もある。ユニットのボタン操作やプログラム設定を誤って意図せぬ動作をさせ、患者に不快な思いをさせたり器具を破損したりするケースである。例えば誤って急停止ボタンを押してしまいチェアが動かなくなった際、本来は取説に記載のリセット手順を踏めばすぐ解除できるのに、その方法を知らずに患者を乗せたまま右往左往してしまった、といった事態も考えられる。対策として、新しい機能の習熟を怠らないことが肝要だ。メーカー担当者から説明を受けた内容はメモしておき、後日取説を読み返して機能の動作条件や制限を再確認すると良い。院内で新人が増えた場合も、マニュアルを用いた操作トレーニングを実施し、誰もが正しくユニットを扱えるよう教育することでヒューマンエラーを防止できる。さらにトラブル発生時の対応遅れもありがちな失敗である。何か機械的異音や不具合を察知しても、「忙しいから後で」と放置し、結局深刻化させてしまうパターンだ。ユニットは診療の心臓部であり、不調があれば速やかに原因を突き止め対応することが肝心である。取説のトラブルシューティング欄には典型的な症状と対処法が載っているので、不具合が起きたら真っ先に該当ページを開いて確認する習慣をつけたい。それでも解決しない場合は早めにメーカーサービスに連絡する。無理に素人判断で分解等してしまうと保証が無効になる恐れもあり、まずは取説に「〇〇の場合は使用を中止しサービスに連絡」と書かれていないか確認すべきである。最後に記録・資料の紛失も地味だが重要な問題だ。開業時に受け取ったはずの取扱説明書や保証書類が、いざ必要な時に見当たらないという事態である。紙の説明書は院内で保管場所を決めておかないと、改装や引越しの際に紛失する例が少なくない。これへの対策は、電子版の活用である。現在はPMDAのデータベースから該当製品の添付文書をダウンロードできるほか、モリタではスマホアプリでQRコードを読み取って取説を表示する仕組み（添文ナビ）も利用可能である。電子版を院内PCやクラウドストレージに保存し、スタッフ全員がアクセスできるようにしておけば、紙を紛失してもすぐ確認できる。印刷してファイルに綴じ、診療室内のわかりやすい場所（例えばユニット毎の引き出しなど）に備えておくのも有効だ。いずれにせよ、「取扱説明書を読んでいなかった」「存在を忘れていた」という状況に陥らないよう、意識的に手元に置き常に参照できる環境を整えることが、あらゆるトラブルの予防と早期解決につながるのである。

導入判断のロードマップ

歯科用ユニット・チェアの導入や更新を検討する際には、多角的な視点から段階的に判断プロセスを踏むことが望ましい。以下に導入判断のロードマップとして主要なステップを示す。

【ステップ1】自院のニーズ分析

まず現在の患者数や診療内容、将来的な診療拡大計画を洗い出し、ユニット台数や機能に対するニーズを明確化する。例えば現在チェア1台で患者対応が逼迫しているなら増設が必要かもしれないし、インプラントや外科処置を本格化させるなら外科向きの安定性や広い可動域を持つチェアが求められるだろう。また開業準備中であれば競合や診療圏分析から見込まれる患者数に基づき、適切なユニット数やグレードを見定める。

【ステップ2】情報収集と機種選定

次に市場に出ている歯科用ユニットの情報収集に入る。モリタを含む主要メーカー各社のカタログやウェブサイトから製品スペックを比較検討し、候補を数機種に絞る。可能であれば実機のデモを見学したり、開業医仲間に使い心地を聞いたりして、生の評価も参考にする。ここで取扱説明書や添付文書も入手可能なら事前に目を通し、寸法・重量、必要設備条件、操作体系など細部まで把握しておくと、自院に適合するかの判断材料になる。例えばユニット本体重量が280kgある機種なら床の強度を確認すべきだし、天井高が低い物件ではライトのアーム長やユニット高が収まるかチェックが必要である。

【ステップ3】導入コストと財務計画の策定

候補機種について見積もりを取得し、初期費用とランニングコストを試算する。購入の場合は機器代金の他、前述した工事費や付帯設備費も含めた総額を算出する。リースなら月額費用と契約期間、据付費用の有無など条件を確認する。この際、仮に収益に与える影響（ROI）も計画に織り込む。例えばユニット増設で月○人の患者増加が見込めるなら、その増収分でリース料を相殺できるか、といったシミュレーションである。また減価償却や税制優遇（医療設備投資減税など）が利用できる場合は会計士とも相談しながら資金計画を立案する。

【ステップ4】設置環境とレイアウトの確認

導入機種が決まったら、院内の設置スペースとインフラ要件を最終確認する。ユニットを設置する部屋の寸法に対し、チェアを回転・リクライニングした際に十分な余裕があるか、人が通れる動線が確保できるかを検証する。複数台配置する場合は、チェア間の距離を適切に取りプライバシーと作業性を両立させるレイアウトを考える。電源（日本の場合AC100V15Aが標準）や給排水、コンプレッサーエアー配管など、機種ごとの要求事項に合わせて工事業者と調整する。モリタ製ユニットであれば据付図面や設置要項が取説や技術資料に記載されているため、それを業者に共有し正確な工事計画を立ててもらう。もし既存の古いユニットと置き換えるなら、撤去作業と新規設置の工程を綿密に計画し、休診日や夜間を利用して診療へ支障が出ないよう段取りする。

【ステップ5】導入・検収とスタッフ研修

実際の納品設置が完了したら、メーカー担当者立ち会いのもと試運転と検収を行う。動作に問題がないか、オプション類がすべて揃っているか確認し、初期不良があればその場で調整してもらう。併せてメーカーから取扱説明を直接受ける貴重な機会なので、院長のみならずスタッフも参加して操作方法や日常点検のレクチャーを受ける。モリタの場合、新規導入先には担当者が初期設定の仕方や日々のメンテナンス方法まで細かく指導してくれるので、疑問点はこのタイミングで積極的に質問すると良い。受けた説明内容は記録しておき、後日スタッフマニュアルにまとめて共有すると知識の定着につながる。そして納品時に受け取った取扱説明書・保証書・据付記録などの書類一式は必ず保管場所を決め、院内ですぐ取り出せるよう管理しておく。

【ステップ6】運用開始後のモニタリング

ユニット導入後は、計画通り診療効率や収益が向上しているか経営指標をモニタリングすることも重要だ。例えばチェア稼働率（1日あたり稼働時間）や患者待ち時間、月々の保守費用などを記録し、導入前との変化を把握する。もし期待した効果が出ていなければ、スタッフの操作習熟度に問題がないか（十分に機能を使いこなせているか）、あるいは予約の入れ方や診療プロセスに改善余地がないか検討する。機器のハードだけでなくソフト（運用体制）も合わせて最適化することで、初めて設備投資の成果が最大化される。さらに定期点検の結果もモニタリングの一環として重要である。点検報告書に記載された劣化部品や調整内容を確認し、次回の買い替え時期の参考にする。例えば「〇〇部の摩耗が進んでおり次回交換予定」とあれば、そのパーツ供給がいつまで可能かも含めメーカーに情報を求め、おおよその耐用年数を見積もる材料とする。そうした長期的視点を持って運用データを蓄積していけば、自院の機器更新サイクルが把握でき、将来の設備投資計画に役立つだろう。

以上のロードマップは一例だが、要諦としては計画段階から取扱説明書の情報と実地の運用シミュレーションを照らし合わせ、導入後もPDCAを回してブラッシュアップすることである。歯科ユニットは一度導入すれば長期間医院の診療を支える基盤となるため、このように丁寧に導入プロセスを踏むことが将来の経営リスク低減と収益最大化につながる。

出典一覧

（1）株式会社モリタ東京製作所「薬機法改正に伴う添付文書電子化のご案内」（2021年）［オンライン］2025年9月閲覧。
（2） PMDA医療機器添付文書情報「スペースラインスピリット（給水管路クリーンシステム付き）取扱説明書」（第10版, 2017年改訂）。
（3）株式会社モリタ「歯科用ユニットソアリックシリーズ残留水排出（フラッシング）について」（取扱説明書補足, 2015年）。
（4）タカラベルモント株式会社「医療機器の保守点検における定期点検のながれ」（2007年改正医療法に対応）ベルモントコミュニケーションズ公式サイト、2025年9月閲覧。
（5）豊田裕史「歯科ユニットの価格はいくら？製品比較や価格を抑える方法も解説」『2ndLabo』(2024年4月9日公開) 2025年9月閲覧。