歯科用CTを導入する上での費用・値段はどれくらいか調査してみた

インプラント治療や難抜歯の術前診断で歯科用CT撮影を外部に依頼し、患者に別日の撮影予約を取ってもらった経験を持つ歯科医師は少なくない。撮影予約の調整や画像データの受け渡しに手間がかかり、診断と治療計画の立案が先送りになる場面も日常的に生じている。院内に歯科用CTがあればその場で三次元画像を得て即時に診断できると理解していても、導入には数百万円単位の投資を要するため踏み切れないケースも多い。本記事では歯科用CT導入にかかる費用面を中心に、臨床上のメリットと経営上の採算性を検証し、明日からの意思決定に役立つ実践的な視点を提供する。

要点の早見表

視点	ポイント概要
臨床面	歯科用CTの診断価値：インプラント計画、埋伏歯抜歯、難治性根管治療、顎骨病変の診断に不可欠な三次元画像を提供する。骨の厚みや神経の位置を正確に把握でき、安全性と治療精度が向上する。ただし被ばく量は通常のパノラマより高く、不要な照射は避けるべきである。また適応症の選別が重要で、通常のレントゲンで十分な症例に漫然とCTを追加しないよう留意する。妊娠中など放射線回避が望ましい場合も慎重な判断が必要である。
経営面	導入コスト：歯科用CT本体の価格は約800万〜1,500万円以上と高額で、スペックやメーカーで幅がある。さらに設置工事費や線量測定、訓練コストも発生する。年間保守料は約20万円が相場で、消耗部品交換費もかかる。収益モデル：保険適用症例で撮影すれば1件あたり診療報酬約1.0万〜1.5万円（患者負担3割で約3,000〜4,000円）に相当する。自費診療の場合は1件あたり5,000〜20,000円程度を医院で設定している例が多い。CT導入により高度治療（インプラント等）の提供が可能となり長期的な収益向上につながる半面、一般診療中心の医院では高額機器に見合う追加収入を得にくい。投資額に対し年間のCT撮影件数と収入を試算し、回収期間が5〜7年を超える場合は慎重な判断が必要である。
運用面	設置要件：本体は重量150〜250kg前後・高さ約2mに達し、専用の設置スペース（目安2.5m×2.5m以上）が必要になる。院内の電源容量も事前確認が必須で、大型機種では単相200Vや三相200V電源が求められるケースもある。撮影フローと品質管理：撮影前の金属除去や体位固定を徹底し、再撮影リスクを低減する。撮影後は専用ソフトで画像を読影し、データは院内で安全に保管・共有する体制を整える。X線機器の設置時には所轄官庁への届出と漏洩線量の測定が法令で義務付けられている。また、診療放射線技師等の有資格者以外が撮影操作することは認められないため、院内で歯科医師自身または技師が適切に運用する必要がある。
選択肢	外部委託・共同利用：自院にCTを置かず、必要時に他施設へ紹介・委託する方法。初期投資や維持費が不要で経営リスクは低いが、撮影のため患者の移動や日程調整が発生しやすく機会損失の要因となる。他院での撮影では画像データ共有の手間も増える。一方、自院導入：院内で完結する迅速な診断と高度な治療提供が可能になり、患者満足度や紹介増にもつながる。費用負担は大きいものの、近年は初期費用を抑えるリース・サブスク型プランも登場している。例えば利用量に応じた従量課金サービスでは、実質設置料のみで導入し稼働率に応じた支払いとすることで、使わないときの無駄を減らせる。自院の症例数・診療内容に照らし、外注で済ませるか導入で付加価値を高めるかを判断する。

理解を深めるための軸

臨床面から見た歯科用CT

歯科用CT（コーンビームCT）は、従来のパノラマやデンタルX線では得られない立体的な情報を提供する。例えば下顎の埋伏智歯と下顎管の位置関係、上顎洞に近接する根尖病変、多根管歯の根管形態など、平面画像では不明瞭な構造も三次元的に把握できる。これによりインプラント埋入位置の精密なシミュレーションや、難治性根管治療における隠れた根管の検出、顎骨嚢胞の範囲評価など、安全で確実な治療計画立案が可能となる安全で確実な治療計画立案が可能となる。臨床現場では「見えないものを見る」ことで術中リスクの低減と予後の向上に直結するため、歯科用CTはしばしば不可欠な検査と位置付けられている。実際、平成29年時点の調査では歯科医院へのCT普及率は約10％に留まっていたが、小規模医院にも徐々に導入が進んでおり、現在では「高度な歯科医療にCTあり」という状況が一般化しつつある。ただしCTはあくまで必要症例に追加すべき検査であり、日常的なう蝕や歯周病の診断に乱用すべきではない。被ばく線量は医科用CTの約10分の1程度と低いが、それでも防護すべき放射線であることに変わりはない。臨床の視点では、「CTを撮れば得られる安心感」と「本当に撮るべきか」の判断が常に天秤にかけられ、正当な適応にもとづく活用が求められる。

経営面から見た歯科用CT

一方で経営の視点から歯科用CT導入を見れば、その意思決定は大型の資本投資案件となる。装置価格が数千万円規模である上に、耐用年数内に投資回収するには安定した関連収入が必要となる。保険診療でCTを算定できるケースは顎関節症や顎骨嚢胞、顎骨骨折、重度歯周病（根分岐部病変）、水平埋伏智歯抜歯、難治性の根管治療など限られており、それら以外では撮影費用は自費あるいは診療報酬に含められない形で医院負担となる。インプラントや矯正目的のCT撮影は公的保険の適用外で、患者に数千円〜数万円の費用負担をお願いするか、治療費に組み込んで医院がコストを被ることになる。したがってCT導入による収益改善は、(1) 保険算定できる症例数の増加、(2) インプラント等自費治療の増加、(3) CT保有をアピールすることによる新患・紹介患者の増加、といった間接効果に依存する部分が大きい。投資に見合う収入増が得られなければ減価償却費等が重くのしかかり、「収入は増えたが利益は増えない」という典型的失敗に陥る。経営軸ではCTが生み出すキャッシュフローを冷静に試算し、機材の耐用年数内に黒字転換できるかを判断することが肝要である。特にROI（投資収益率）が低いと判断される場合には、高額設備の導入自体を見送る勇気も経営判断としては必要になる。逆に、CTによって付随する高度診療を提供できるようになれば患者一人当たりの単価向上やリコール率の改善、他院との差別化によるシェア拡大といった中長期の経営メリットも生み出しうる。臨床面と経営面の視点は時にトレードオフとなるが、最終的には「患者利益の最大化」と「医院経営の持続性」という二つの軸を統合し、適切なタイミングと規模での投資判断を下す必要がある。

トピック別の深掘り解説

歯科用CTの主な適応症と非適応の整理

代表的な適応症

歯科用CTは、従来法では診断困難な症例に追加される検査である。具体的には、インプラント埋入予定部位の骨量・形態評価、埋伏智歯と下顎管や上顎洞との位置関係確認、顎骨嚢胞や腫瘍の広がり把握、顎顔面の外傷・骨折の三次元評価、重度歯周病における骨欠損の形態分析、難治性根管治療での追加根管・湾曲根の探索、埋伏過剰歯の位置と隣在歯への影響評価、顎関節の骨変形の評価（顎関節症の診断）などが挙げられる。これらの状況ではCT撮影により得られる情報量が治療戦略に大きく寄与し、術中合併症の予防や処置の確実性向上につながる。

非適応（撮影不要）と考えられるケース

も明確にしておく必要がある。たとえば単純な齲蝕の診断や根尖病変の経過観察など、通常のデンタルX線やパノラマで十分対応可能な場合はCTを用いる積極的理由がない。また若年者・妊娠中の患者では被ばく感受性への配慮から、緊急性のないCT撮影は避けるべきである。歯科用CTガイドラインでも「明らかに外科的処置の時期でない症例に対する撮影は適応とならない」とされている。さらに視野(FOV)が小さいCTでは顎全体の把握が困難なため、広範な病変や顎変形症の術前評価には医科用の大型CTやMRIを検討すべき場合もある。総じて、歯科用CTは必要な時に必要な範囲で撮影する補助診断装置であり、その適応基準を院内で予めルール化しておくことが望ましい。

CT撮影の標準的なワークフローと画質確保の要点

撮影前準備

歯科用CT撮影にあたっては、患者に目的と必要性を十分説明し同意を得ることから始まる。金属製の補綴物や装飾品は画像アーチファクトを生じるため可能な範囲で外してもらい、場合によっては開口器や綿巻きなどで撮影姿勢を安定させる。基本的に患者は座位または立位で短時間じっとしていれば良く、撮影自体は数秒〜十数秒程度で完了する。撮影時にはスタッフは防護区画の外に退避し、X線照射中は動かないよう声掛けを行う。

撮影装置の操作と設定

あらかじめ撮影部位や目的に応じてFOV（撮影視野）と解像度を選択する。必要最小限の範囲・解像度で撮影することで被ばく低減と画像データ量の抑制を図る。成人の顎全体を撮る場合と、一部位のみ（例えば上顎犬歯部だけ）を高精細で撮る場合では設定が異なるため、プロトコルを標準化しておくと良い。撮影ボタンは歯科医師または診療放射線技師が担当し、無資格の助手等に任せないよう徹底する。

画像再構築と読影

撮影後、コンピュータ上でデータ再構成が行われ、多断面画像や3D表示が可能となる。読影は歯科医師が自ら行うことが多いが、必要に応じて歯科放射線専門医に相談しレポートを依頼する選択肢もある（特に顎骨以外の偶発所見が疑われる場合など）。画質確保のため、装置は定期校正とメンテナンスを受け、X線管球や検出器の性能を長期間安定させる必要がある。撮影後の画像は院内サーバーやクラウドに保存し、バックアップも確保する。画質劣化を防ぐため元データを無圧縮で保管し、DICOM形式で必要に応じて他施設と共有できる体制も構築する。

品質管理

定期的にファントム撮影などで装置の出力線量・画像解像度をチェックし、異常があればメーカー点検を受ける。スタッフも撮影手順のトレーニングを積み、ポジショニングのズレや露出ミスによる再撮影を極力減らすことが肝要である。これら一連のワークフローと品質管理の徹底が、被ばくの低減と高品質な診断情報の取得に直結する。

放射線安全管理と患者への説明実務

歯科用CTはエックス線装置である以上、患者・スタッフ双方への安全管理が不可欠である。まず法令面では、CT設置後10日以内に所轄保健所へ「診療用X線装置備付届」等を提出し、平面図による設置場所の周辺状況説明と漏洩線量の実測結果を報告する義務がある。診療エックス線室には適切な放射線遮蔽が施され、出入口に警告表示と非常停止スイッチを備える。撮影操作は前述の通り歯科医師または診療放射線技師が行い、被曝線量の管理責任も負うことになる。スタッフの被ばく管理としては、防護エプロン・バッジの着用や線量計測の実施も考慮されるが、小照射野の歯科用CTは管理区域の線量要件を下回ることが多く、過度に恐れる必要はないとされる（実際、口内法・パノラマ・歯科用CBCTは線量管理対象から除外されている改正もある）。とはいえ「線量が少ない=安全」ではなく防護の基本原則（必要最小限・時間距離遮蔽の遵守）は徹底すべきである。患者への説明も、安全管理の一環である。撮影前には「なぜCT撮影が必要なのか」を明確に伝え、肉眼や通常レントゲンでは分からない情報が得られ、安全で精密な治療につながることを説明する。加えて「放射線リスク」については、歯科用CTの被ばく線量が日常生活で受ける自然放射線と比べてもごくわずかで心配ないレベルであることを強調し、患者の不安を和らげる。具体的には「歯科用CT1回の被ばく量は医科のCTの数十分の一程度であり、身体への影響は極めて小さい」などと説明できる。最後に費用についても事前に明確に伝える。保険適用の場合は「3割負担でCT撮影は約3,000〜4,000円前後」であること、自費の場合は医院ごとの設定額になることを案内し、患者が金額面でも納得した上で検査を受けられるよう配慮する。以上のように目的・安全性・費用のポイントを丁寧に説明し同意を得ることで、患者との信頼関係を損なわずにCTを活用した診療を進めることができる。仮に患者が妊娠中で撮影を延期する場合や、どうしても被ばくを心配される場合には、無理に撮影せず代替手段（医科CTや他検査の紹介等）も提案し、患者の意思を尊重する姿勢が望まれる。

歯科用CT導入にかかる価格レンジと費用内訳

本体価格の相場

歯科用CT装置の価格はスペックや機能によって差が大きいが、おおまかな相場は新規購入で800万〜1,500万円程度である。国産機・輸入機、視野の大きさ、解像度性能、パノラマやセファロ撮影との複合機か否かなどで価格帯は前後する。たとえばパノラマ専用機は300万〜600万円程度だが、CT機能付きになると一挙に倍以上の価格帯となる。セファロ撮影（頭部X線規格写真）もセットにする場合はさらに100万〜300万円ほど上乗せになる。中古市場もあるものの、精密機器かつ放射線機器である特性上、メーカー保守が打ち切られた旧型モデルを安易に導入することは推奨できない。

付帯設備・工事

CTを設置するには、防護壁・扉のあるレントゲン室が必要である。既存のレントゲン室に収まれば良いが、スペース不足の場合はレイアウト変更や増築も検討しなければならない。特にCTは装置自体の幅・奥行きが大きく、設置には最低でも約2.5m×2.5m程度の空間が望ましい。床の耐荷重も150〜200kgに耐える構造であることが求められる。加えて電源は機種により単相100Vで足りるものから、200V回路や3相電源を要するものまで様々なので、開業物件選定や工事の段階で電気容量をチェックしておく必要がある。これらの改装・工事費は数十万〜数百万円規模になる可能性がある。

維持費用

導入後のランニングコストとして、メーカーとの保守契約料が毎年かかる。相場は年額20万円前後（パノラマ・CTクラスの装置の場合）で、保守契約により定期点検・校正や故障時の優先対応が受けられる。契約外でも耐用部品の交換費用が発生する。代表的なのはX線管球で、使用年数や撮影頻度によっては数年〜十数年で管球交換（数百万円）が必要となる場合がある。また画像閲覧用のワークステーションやソフトウェアのライセンス更新費用、データ保存のサーバー増設費なども発生しうる。電気代についてはCT自体の消費電力は2kVA前後（最大出力時）で、撮影時間も短いため月々の電気料金に与える影響は小さい。むしろ空調設備でX線室を常時適温・適湿に保つことによるコストの方がわずかに増える程度である。

人件費・教育コスト

CT運用には撮影オペレーションを習熟した人員が必要であり、院長または担当スタッフの研修受講などに時間と費用がかかる。機器納入時にメーカーが操作説明を行うが、その後も新スタッフへの引き継ぎや勉強会開催などの継続的教育が求められる。これらは直接の金額には表れないコストだが、見逃せない要素である。以上を総合すると、歯科用CT導入初年度には装置代金に加えて諸工事・備品・研修費を含め合計1,000万円前後の資金を要し、以降は年間数十万円規模の維持費を見込む必要がある。導入を検討する際は、このイニシャルコストとランニングコストを長期計画の中で捉え、収支バランスが取れるか検討することになる。

収益モデルと投資回収シナリオの考え方

歯科用CT導入による収益構造を考える際、直接収入と間接効果の二つに分けて捉えると分かりやすい。直接収入とはCT撮影そのものから得られる収入であり、具体的には保険算定または自費徴収する撮影料である。一方、間接効果とはCTがあることで可能になる高額治療や患者増など、装置そのもの以外の収益への波及効果を指す。まず直接収入について見ると、保険診療でCTを算定できる場合、診療報酬点数は症例により概ね1,000〜5,000点前後で設定されている（具体的な点数は撮影部位数や診断内容によるが、平均すると3,000点程度＝1点10円換算で3万円の収入となるケースが多い）。患者負担は3割で数千円となり、残り7割の保険請求分が医院収入となる。例えば下顎埋伏智歯のCT撮影で約3,900円（3割負担）であれば、医院側の総収入は約13,000円になる計算である。一方、自費診療（インプラントや矯正等）ではCT撮影料を単独で5,000〜20,000円程度請求する医院もあるが、高額治療の場合は撮影料を無料サービスにしてトータルフィーに含めることも多い。そのため自費の場合、CT撮影が直接収入に結びつかないケースもある。

投資回収の試算

仮にCT本体1,000万円・耐用6年・保守等毎年20万円として、6年間の総投資は1,120万円とする。この間にそれを上回る収入増を得るには、年間約187万円（1,120万/6年）の追加粗収入が必要となる。保険算定のみで187万円を稼ぐには年間約160件（1件あたり医院収入1.2万円として）のCT撮影が必要となり、月当たり13〜14件に相当する。別の試算では、月5件の撮影ペースでは年間約70万円の収入増に留まり、この場合投資回収に約16年を要する計算になる。もちろん実際にはCT導入でインプラント等の自費症例を新たに獲得できればその利益で回収を早めることができる。例えばCTが無かったため紹介に出していたインプラント症例を自院で年間10件受けられれば、その治療利益だけで数百万円の増収となり得るだろう。加えて、CT完備を院内外にPRすることで他院からの紹介患者やセカンドオピニオン受診が増える可能性もある。特に顎関節症や難症例の根管治療では「CTがあるから任せたい」と考える患者・紹介元が存在する。しかし過度な期待は禁物で、CT導入だけで患者が急増する保証はない。立地や競合状況にもよるが、CT難民の患者を広域から集めるようなマーケティング戦略を取らない限り、間接効果は緩やかなものと見積もっておく方が安全である。

損益分岐の検討

設備投資の判断基準として、ROI（投下資本利益率）や回収期間（Payback period）を見る方法がある。一般に医療機器の投資では7年以内に回収できる見込みが望ましいとされる（技術進歩や法改定で陳腐化するリスクを考慮）。前述の試算例では6年でギリギリ回収というラインだが、もしROI試算で回収に10年かかるような結果なら導入は見送るのが妥当となる。また、開業直後など資金繰りに余裕がない時期に無理をして導入し返済負担に追われると、本来の診療にも悪影響が出かねないため注意が必要である。逆に現在CT撮影を他院に月20件以上依頼しているような状況であれば、自院導入によって紹介料や手数料のコストカットになり、かつ患者の利便性向上によるリテンション効果も高いと期待できる。その場合は早期導入が得策と言える。いずれにせよ、収支バランスと経営リスクを定量的に検討し、シミュレーション結果に基づいて導入可否を判断することが求められる。

外注・共同利用・自院導入の選択肢比較

歯科用CTを自前で持たずに済ます方法として、外部委託と共同利用の二つの選択肢がある。

外部委託とは、必要な患者が出たときに近隣の画像診断センターや口腔外科医院などにCT撮影を依頼する形である。患者には紹介状を渡し、指定日にその施設で撮影してもらい、画像データ（フィルムやCD、オンライン転送など）を受け取って診断に用いる。メリットは初期投資ゼロで高性能な画像が得られる点である。大学病院や専門施設の医科用CTを紹介利用すれば大視野で高解像度の撮影も可能であり、自院に設備を持たずとも必要な情報を確保できる。デメリットはやはり手間と時間である。患者に別の医療機関へ行ってもらう負担が生じ、予約の調整から結果説明までにタイムラグが発生する。場合によっては紹介先への受診が面倒で治療自体を中断・放棄してしまう患者もおり、機会損失となりうる。また紹介先で余計な治療勧奨を受けるリスクや、撮影データフォーマットの非互換（ソフトが違い自院PCで開けない等）の問題が起こる可能性もある。

一方、地域の歯科医院数軒が共同でCTを設置しシェアする共同利用の形態も考えられる。具体的には一院がホストとなって機器を設置し、他院は利用料を負担して随時撮影させてもらう方式である。この場合、費用負担は単独導入より軽減されるが、実際には運用ルールの取り決めや金銭清算など煩雑になりやすく、現実的にはあまり普及していない。近年登場したサブスクリプション型サービスは、この共同利用に近い発想である。例えばメーカーや専門業者がCT装置を医院に設置し、月額定額＋撮影毎の課金で利用させるモデルでは、医院は初期の設置料（工事費程度）のみ負担し本体購入費を抑えることができる。さらに利用が少なければ支払いも少なく済み、繁忙期だけ費用が増える従量制のため稼働率に応じ無駄が生じにくい。リース契約に似ているが途中解約も比較的柔軟なプランが多く、将来機器を入れ替えたい場合のハードルも低い。このようなサービスを活用すれば、開業当初からCTを置きたいが資金が足りない場合や、試験的に数年間導入して様子を見たい場合に有効だろう。ただし長期で見ると買い取りより総額費用が割高になる可能性もあるため、契約前に十分シミュレーションしておく必要がある。総じて、「外注でしのぐ」 vs. 「自院で備える」の判断は医院ごとの状況次第である。症例数が少ないうちは外注で対応し、増えてきたら導入する段階的戦略もあり得る。あるいは地域に大学病院や大型施設があり紹介ネットワークが確立しているなら無理に導入せずとも円滑に診療できる。一方でインプラントセンターのように高頻度でCTが必要な診療スタイルなら早期に導入し自前で完結できる強みを活かすべきである。自院の診療圏や提供サービスを俯瞰し、どの選択肢が患者利益と経営効率の双方に資するか検討することが求められる。

導入におけるよくある失敗パターンと回避策

高額機器の導入には慎重な検討が必要だが、それでも失敗に陥るケースが存在する。ここでは歯科用CT導入にまつわる典型的な失敗例とその回避策を挙げる。

【ケース1】収支予測の甘さによる利益圧迫

「導入すれば何とかなるだろう」と安易に購入し、実際には思ったほどCT撮影件数が増えず減価償却費だけが重くのしかかるパターンである。収入は増えたものの利益が出ない原因は、投資費用に見合うだけの収入増がなかったためである。この失敗を避けるには、事前のシミュレーション徹底が不可欠だ。少なくとも直近1〜2年の自院症例を分析し、CT適応となり得るケースが年間何件あるか、今後増えそうかを見極める。また装置の減価償却費・維持費を計上し、それを上回る増収策（保険算定、自費症例増、紹介患者増など）が具体的に描けるか検証する。仮に導入後は毎月◯件撮影して◯円の収入増、といったシナリオを書き出し、現実性を検討する。

【ケース2】運用準備不足による宝の持ち腐れ

導入したもののスタッフが操作に慣れず使いこなせない、読影に時間がかかり診療が滞る、患者説明用の画像加工ができず活用しきれない等の例である。新規機器導入時には教育とプロトコル整備に十分な時間を割く必要がある。メーカー講習だけでなく、院内で撮影手順書や読影チェックリストを作成し、どの症例で誰が撮影し誰が診断するのか役割を明確にする。場合によっては歯科放射線学の知識をアップデートするためセミナー受講や専門医にコンサルを依頼することも有効だ。

【ケース3】患者告知不足によるトラブル

許可なく勝手にCT撮影を行い、会計時に患者から「聞いていない」「高額だ」とクレームになるケースも稀に見られる。これを避けるには、事前説明と同意取得の徹底しかない。撮影前に必ず患者に意義と費用を説明し、了承を得てから実施することが大前提である。特に自費扱いの場合は費用面のサプライズがないよう注意する。

【ケース4】設備要件見落としによる計画頓挫

購入を決めた後で「レントゲン室に入らない」「電源容量が足りない」「賃貸物件で壁に穴あけできない」と判明し設置を断念する例である。これは事前調査不足によるものなので、導入前の現地確認と業者相談で回避できる。メーカーやX線機器施工業者に来てもらい、スペース・床荷重・電源・遮蔽をチェックして問題点を洗い出す。必要なら工事見積もりを早めに取得し、総費用やスケジュールに組み込んでおく。以上のような落とし穴に注意しつつ、導入の可否を検討することが重要である。成功のポイントは「臨床上の必要性」「経営上の採算性」「運用体制」「法令遵守」の4要素をすべて満たせるかどうかであり、一つでも欠けると導入後に後悔する可能性が高まる。慎重かつ現実的な計画を立て、万全の準備のもとで導入に踏み切ることが望ましい。

導入判断のロードマップ

歯科用CT導入を検討する際には、段階的に考えることで抜け漏れのない意思決定ができる。以下に導入判断のための基本的なステップを示す。

ステップ1 需要と臨床ニーズの把握

まず、自院でどれだけCTが必要とされているかを定量的に把握する。過去の症例を振り返り、CT撮影があれば有用だったと思われるケースの件数や内容を洗い出す。例えば年間○件のインプラント埋入を行っているならすべてCT適応と言えるだろう。埋伏智歯の抜歯依頼が月に○件ある、難治性の根管治療転医が○件ある、といった具合に、潜在需要をリストアップする。また近隣にCTを保有する施設がある場合、その紹介頻度も調べる。紹介件数が多ければ自院導入の余地が大きく、逆にほとんど出ないなら当面は不要かもしれない。自院の診療内容（一般治療主体か、外科・矯正・インプラントに力を入れているか）も踏まえ、CTが診療の質向上に寄与する領域を特定する。このような需要分析により、導入の優先度と規模（どのタイプのCTが必要か、小型で足りるか大視野が要るか等）の方向性が見えてくる。

ステップ2 収支シミュレーションと資金計画

次に、CT導入による収支シミュレーションを行う。前ステップで把握した想定需要に基づき、年間何件の撮影が見込めるかを予測する。例えば「インプラント○件、親知らず○件、計年間△件」という具合だ。その件数に保険点数や自費料金を掛け合わせて年間増収額を試算する。一方で前述の導入費用（機器代金＋工事）とランニングコスト（保守契約料等）を年あたりに按分し、年間増加費用を算出する。そして増収額と増加費用を比較し、黒字になるか赤字になるかをシミュレートする。黒字化までに何年かかるか（投資回収期間）も算出し、許容範囲内か判断する。資金計画の面では、一括購入が難しければリースやローン利用も検討する。リースなら月額払いとなりキャッシュフローは平準化するが、総支払額は割高になる傾向がある。日本政策金融公庫の開業支援融資などを利用すれば低金利での借入も可能なので、自院の財務状況に応じた資金調達手段を選ぶ。あわせて自治体の設備投資補助金や、中小企業向けの税制優遇（即時償却や税額控除の制度）が使えないかも確認する。これらを織り込んだ総合的な収支計画を立て、CT導入が経営的に実現可能かを判断する。シミュレーション結果が思わしくない場合は、無理に導入せず外注継続や先送りの選択肢も念頭に置く。

ステップ3 設置要件と運用体制のチェック

収支の見通しが立ったら、実際にCTを設置・運用するための準備事項を洗い出す。まず物理的要件として、レントゲン室の広さ・構造・電源容量が対応可能かを確認する。必要であれば工事業者やメーカー担当者に現場を見てもらい、レイアウト変更や遮蔽工事の見積もりを取得する。次に人的要件として、撮影と読影を誰が行うか明確に決める。院長自身がすべて担うのか、非常勤の歯科放射線専門医に読影コンサルを依頼するのか、スタッフに技術習得させるのか等で体制が変わる。導入までの間に必要なトレーニングや採用計画があれば実行に移す。撮影手順や患者説明用ツール（CT画像を用いたインフォームドコンセント資料）の準備も進める。さらに法規制対応として、エックス線装置設置の届出書類を整え、放射線管理者を誰にするか決めておく（歯科医師である院長が管理者になるケースが多い）。スタッフへの被ばく教育も忘れず実施し、診療放射線技師法など関連法令に抵触しない運用方法を周知する。チェックリスト形式で「スペースOK」「電源OK」「スタッフ教育OK」「届出書類OK」…と順に潰していき、問題が残っていないか確認する。このステップで不備が見つかれば導入スケジュールに遅れが生じるため、余裕をもって計画する。特に新規開業に合わせて導入する場合は物件選定から関わる事項が多いので、開業コンサルタントや機器ディーラーとも連携し抜けのないようにしたい。

ステップ4 ベンダー比較と導入方法の決定

最後に、具体的にどのメーカー・機種のCTを、どの取得方法（購入・リース・サブスク）で導入するかを決定する段階である。国内外に複数メーカーがあり、それぞれ画質や機能、価格帯が異なるため、可能な限りデモンストレーションを受けて比較検討することが望ましい。自院のニーズに合ったFOVサイズ（例えばインプラント主体なら局所小範囲でも足りるが、矯正も行うなら頭部全体を撮れる機種が必要など）、解像度と被ばくのバランス、操作ソフトの使い勝手、アフターサービス体制などをチェックポイントにする。また、見積もりを複数社から取り、価格交渉も行う。開業パッケージ割引や他機器とのセット割引が適用される場合もあるため、情報を集める。取得方法については、資金に余裕があり長期使用前提なら一括購入が最も安くつく。資金を残しておきたい場合はリース（月々定額払い）を検討する。さらに前述のサブスク型サービスも選択肢となる。それぞれ総支払額や解約条件が異なるので、自院の事業計画に合ったプランを選ぶ。例えば将来的に分院に機器を移す予定があるなら短期リースが良いかもしれないし、技術進歩に合わせて数年ごとに更新したいならサブスクが向くかもしれない。こうした要素を総合してベストな導入方法を決定する。決定後は発注契約を締結し、納品日・工事日を調整する。導入日が決まったらスタッフと患者へのアナウンス（○月よりCT検査開始等）を行い、スムーズな稼働立ち上げに備える。