新卒歯科医師の初任給は？勤め先別の初任給や年収の違い、2年目の給料は？新卒の求人の種類別の特徴や選び方などを解説！

新卒歯科医師の初任給はどれくらい？

歯科医師の場合、まず卒業後に臨床研修を受ける必要があります。法律により2006年以降、歯科医師免許を取得したら診療に従事する前に少なくとも1年間の臨床研修が義務化されました。そのため新卒1年目は多くの歯科医師が研修医（臨床研修歯科医）としてスタートします。研修医期間中の給与は、勤務先によりますが月額12～20万円程度とされ、20万円を超える例はほとんどありません。一般的な大卒初任給と比べても大差ない水準で、6年制の大学を出た歯科医師としては決して高くはありません。しかし、この研修期間を終えると収入面で大きくステップアップするのが通常です。

研修を終えて正式に勤務医として働き始めた直後の初任給は、研修医時代より大幅に上がります。厚生労働省の調査によれば、経験年数0年（入社初年度）の歯科医師の所定内給与額は平均約23万5,400円、賞与約7万2,000円で、年収換算すると約289万円というデータがあります。この数字は全国の研修明け歯科医師の平均値ですが、実際の求人条件ではもう少し高い金額が提示されることが多いです。民間の歯科医院の新卒求人情報では、初任給が月給30万～50万円程度に設定されている例が目立ちます。例えば求人サイトGUPPYの調査（2025年3月時点）では、新卒歯科医師求人の平均月給は約50万2,000円（基本給39万6,000円＋諸手当10万5,000円）となっています。このように基本給に各種手当を含めた総額で提示されるケースが多いため、求人票を読む際には「基本給」と「手当」の内訳も確認が必要です。

歯科医師の初任給は他の医療職種と比べても高めの傾向があります。厚生労働省「令和4年賃金構造基本統計調査」の概況によれば、医療・福祉業全体の大卒初任給平均は約22万5,500円であるのに対し、歯科医師の初任給は約34万3,900円とされています。この数字からも、歯科医師の初任給水準が医療業界内では比較的高い部類に入ることが分かります。ただし前述のように最初の1年間は研修医として低い給与水準で過ごすため、「研修終了後」に初任給が支給されるというタイミングのズレには注意しましょう。研修明け以降の初任給は勤務先の規模や診療内容によって差がありますが、都市部で自由診療を積極的に行う医院などでは新卒でも40万～50万円台の提示も見られます。一方で地域の小規模な歯科医院では30万円前後からのスタートとなることも多く、募集要項の条件をしっかり確認することが大切です。

初任給・年収は勤務先でどう変わる？

歯科医師の給与は、勤務先の種類によって大きな差が生じます。新卒歯科医師が働く場としては、大きく分けて「民間の歯科診療所（開業医のもとで働く勤務医）」「病院の歯科口腔外科や大学病院」「行政・公的機関（公務員）」「大学など教育・研究機関」などが挙げられます。それぞれの勤務先で給与体系や収入水準が異なるため、初任給や将来的な年収にも違いが出てきます。

個人の歯科診療所で勤務する場合

全国の歯科医師のおよそ9割は民間の歯科診療所（クリニック）で働いており、新卒歯科医師にとっても最も一般的な就職先です。個人経営の歯科医院で勤務医となる場合、初任給は医院ごとの経営状況や地域相場によって様々ですが、概ね月給30万～40万円台からのスタートが多く見られます。初年度は固定給制で一定額が支給されることが一般的で、先輩歯科医師の補助をしながら経験を積む時期になります。医院によっては一定期間経過後に歩合給（出来高払い）へ切り替わる契約もあり、その場合は自身の治療実績に応じて収入が変動します（歩合給については後述）。民間クリニック勤務医の平均年収は、おおむね500万～800万円程度とされていますが、将来的に患者担当数が増えたり自費診療の割合が高くなると、年収1,000万円以上を実現する勤務医も存在します。

病院や大学病院で勤務する場合

新卒で病院の歯科口腔外科や大学病院の医員として勤務する道もあります。病院勤務の場合は、公的な給与テーブルに沿って給料が支給されることが多く、経験年数に応じた昇給や各種手当が手厚い傾向があります。実際、同じ勤務医でも勤務先が歯科診療所か一般病院かで年収に大きな差があるとのデータもあります。ある調査では、歯科医師が勤務医として働く場合、歯科診療所勤務の年収は平均746万円、病院勤務では1,156万円と報告されており、その差は1.5倍以上にもなります。この背景には、大規模病院の方が経営基盤が安定していることや、勤務医としての待遇が制度的に整っていることが影響していると考えられます。大学病院の場合は研修医終了後も引き続き医員（スタッフ）として在籍するケースがありますが、給与水準は大学の規定に準じるため一般の病院勤務より低めであることが多いです。ただし大学院に進学して研究や専門医取得を目指す道もあり、収入よりもキャリア形成を優先する選択肢となります。

公務員歯科医師として働く場合

歯科医師には、保健所や自治体病院などで公務員として勤務する道もあります。公的機関で働く歯科医師の給与は、人事院や自治体の定める医療職給与表に基づき支給され、民間に比べて安定している点が特徴です。厚生労働省の調査によれば、地方公共団体（自治体）の職員として働く歯科医師の平均月収は約56万7,237円（地域手当・扶養手当等を含む）とされています。民間クリニックの勤務医平均と比べても遜色ない金額ですが、公務員の場合はこの他に年2回の期末・勤勉手当（ボーナス）が支給され、退職金制度も整っています。国家公務員として厚生労働省や防衛省などで勤務する歯科医師（医系技官等）の平均年収は約1,370万円に達し、役職が上がればさらに高収入となるケースもあります。ただし一般的に公務員歯科医師は昇給カーブが緩やかで、若手のうちは民間より低め、キャリア後半で民間並みまたはそれ以上になる傾向です。また非常勤の嘱託歯科医や学校歯科医など、公的分野でも勤務形態によって収入は様々です。公務員として働くメリットは収入の安定性や福利厚生の充実にあるため、開業や転職より安定志向の方には魅力的な選択肢と言えるでしょう。

歯科医師は2年目になると給料はどう変わる？

歯科医師の収入は、キャリア2年目以降に大きく増加するのが一般的です。1年目（研修医期間）は賞与（ボーナス）もなく月給ベースの収入のみですが、臨床研修終了後に常勤の勤務医として正式に働き始めると、給与がアップするだけでなく賞与も支給されるようになります。このため2年目の年収は1年目に比べ飛躍的に増加します。具体的には、研修明け直後の月給は35万～40万円程度に跳ね上がることも珍しくなく、初年度に比べて月収ベースで10万円以上増えるケースもあります。さらに年2回の賞与が加わることで、2年目の年収は500万円前後になることが多いです。ある人材調査によれば、新卒歯科医師（経験0～2年）の年収は約400～550万円程度が一つの目安とされています。1年目は他業種の初任給と大差ない水準でも、2年目以降は「高収入な歯科医師」のイメージに近づくといえるでしょう。

では3年目以降はどうかというと、引き続き経験を積むことで収入は着実に上昇する傾向があります。2年目に患者を担当し始めた歯科医師は、3年目になる頃には担当患者数も増え、保険診療だけでなく自費診療にも携わる機会が出てきます。そうした中で、3年目の年収が500万円を下回ることは少ないとも言われます。実際、3～5年目の歯科医師の平均年収はおよそ550～700万円程度とのデータもあります。早いところでは歯科医師5年目で年収1,000万円以上を提示する医院もあり、腕を磨けばそれだけ評価（収入）に反映される世界です。もちろん勤務先や専門分野、地域によって差はありますが、概ね経験を重ねるごとに右肩上がりで収入が増えるのが歯科医師という職業の特徴と言えるでしょう。1年目から2年目の増加が特に大きいものの、その後も研鑽を積み続けることで若手のうちに平均年収（約810万円とも言われます）を超える水準に達する方も出てきます。こうした高収入を得るには、自費診療のスキル習得や患者さんからの信頼獲得がカギとなり、若いうちから専門性を身につけることが重要です。

歯科医師の給与は固定給と歩合制でどう違う？

歯科医師の給与体系には大きく分けて「固定給制」と「歩合制」（出来高制）があります。固定給制は毎月決まった金額が支払われる方式で、安定した収入が得られるメリットがあります。一方、歩合制は自身が診療を行って得た売上（診療報酬や自費治療の収入）の一定割合が給与として支給される方式で、自身の頑張り次第で収入を大きく伸ばせるのが特徴です。新卒で就職する際はまず固定給でスタートし、一定期間の勤務後に歩合制へ移行するかどうかを決める医院も多く見られます。たとえばある医療法人の求人では、「1年目は固定給45万円、2年目から固定給45万円＋歩合もしくは完全歩合（保険診療15％・自費診療20％）」という給与体系が提示されており、経験を積んだ3年目以降は完全歩合に移行して更なる収入アップを目指せる仕組みになっています。

固定給制の利点は、毎月安定した額が支給されるため生活設計が立てやすいことです。特に新卒のうちは症例経験が浅く治療スピードもこれからなので、固定給でじっくり研修を積める環境は安心感があります。ただし固定給の場合、どれだけ多くの患者を診ても収入に直結しないため、実績を上げてもモチベーションに反映されにくい側面があります。一方で歩合制の利点は、患者を多く治療したり高額な自費治療を手がけたりすればするほど収入が増える点です。自分の努力や成果がダイレクトに給与に反映されるため、やりがいにつながりやすいでしょう。しかし裏を返せば、患者数が少なかったり勤務日数が減ったりすると収入が不安定になるリスクも伴います。また新人のうちは歩合制でも高収入を得るのは難しいため、一定期間は最低保証給を設ける医院がほとんどです。求人情報で「新卒初任給60万円保証」といった一見高額な条件が記載されている場合、それが最低保証＋歩合を含んだ特別なケースである可能性が高いと指摘されています。実際に提示額どおりの固定給が支給されるわけではなく、歩合給を含めた想定例だったというケースもあります。そのため求人票を見る際には、固定給なのか歩合制なのか、歩合の割合や条件について必ず確認しましょう。例えば「最低保証○万円＋歩合○％」などの記載があれば、基本的な収入と成果に応じた上乗せ部分があることを意味します。自分の性格や働き方に照らして、安定重視なら固定給型、チャレンジ志向なら歩合型など、給与体系にも留意して職場を選ぶと良いでしょう。

都市部と地方で初任給や求人状況に差はある？

歯科医師の給与水準や求人の傾向は、都市部と地方で異なる面があります。まず都市部（大都市圏）では、歯科医院の数も患者数も多く競争が激しい反面、給与水準がやや高めに設定される傾向があります。東京都など人口の多い地域では、自費診療に積極的な高級志向のクリニックや、大規模法人経営の歯科医院も多いため、新卒の初任給でも40万～50万円台を提示する求人が見受けられます。また都市部では高度な専門分野（インプラント専門、矯正専門など）の求人も多く、そうした専門クリニックではスキル要件が高い分、給与も上乗せされる場合があります。例えば審美歯科やインプラント治療に特化した医院では、初任給が平均より高めに設定されるケースもあるようです。加えて、都市部の医院は残業代や住宅手当など各種手当が充実していることも多く、総じて待遇が良い傾向にあります。

一方、地方（郊外・地方都市や過疎地域）では、地域医療を支える一般歯科の求人が中心です。地方の歯科医院は患者層が固定化され、コミュニティに根ざした診療を行うため、給与水準は都市部に比べると若干抑えられる傾向があります。しかしその反面、安定した働き方や幅広い症例経験が積めるメリットがあります。地方では新卒歯科医師に対しても温かく指導してくれる風土があり、教育環境が整っている職場も少なくありません。給与面について言えば、地域によっては自治体や歯科医師会が若手歯科医師の定着を支援する制度を設けていることもあります。例えばへき地や過疎地域で勤務する場合に奨学金返済を支援する制度や、住宅提供・家賃補助などの優遇措置があるケースです。こうした補助金・支援策を含めて待遇を考えると、地方勤務でも実質的な条件が悪くない場合もあります。また地方では高齢者が多いため、訪問歯科診療の需要が都市部以上に高まっています。実際、近年は在宅医療ニーズの高まりで訪問歯科の求人が地方でも増加傾向にあり、新人でも内定を得やすい状況です。訪問診療では移動時間など特殊な勤務形態となるため、基本給のほかに訪問手当が付く場合もあります。このように地域によって求人事情が異なるため、都市部志向か地方志向かによって初任給の捉え方も変わってくるでしょう。将来的に開業を目指すなら地方で経験を積むのも一つの手ですし、最新技術を学びたいなら都市部の専門性の高い医院を選ぶなど、自分のキャリアビジョンに沿って地域も検討してみてください。

新卒歯科医師の求人にはどんな種類がある？

歯科医師の就職先には様々な種類があります。新卒歯科医師向けの求人と一口に言っても、勤務する施設や診療形態によって仕事内容や得られる経験、待遇面の特徴が異なります。ここでは、新卒で応募できる主な求人の種類とその特徴を紹介します。

一般歯科クリニックの求人の特徴

一般歯科のクリニックは、虫歯治療や歯周病治療、予防歯科から入れ歯作製まで幅広く対応する歯科医院です。新卒の多くはまずこの一般歯科で経験を積むケースが多いでしょう。一般歯科の求人では、幅広い診療内容を経験できることが大きな特徴です。子どもから高齢者まで様々な患者と接し、保険診療を一通りこなしながら、希望すれば自費診療（セラミック治療やホワイトニングなど）にも徐々に携われる職場もあります。給与面では、固定給＋α（残業手当や資格手当）のシンプルな体系が多く、新卒向け求人でも「月給○万円（諸手当込み）」といった表示が一般的です。教育体制にも注目で、院長や先輩歯科医師がマンツーマンで指導してくれる職場もあれば、スタッフ任せで自由にやらせる職場もあります。新卒向けの募集では「研修カリキュラムあり」「マニュアル完備」など育成サポートに力を入れている医院も増えています。一般歯科クリニックは患者数が多い分忙しいですが、その分短期間で多くの症例を経験できる環境とも言えます。まずは歯科医師としての基礎力を幅広く身につけたいと考える人には最適なフィールドでしょう。

訪問歯科の求人の特徴

訪問歯科（往診）は、歯科医師が患者さんのご自宅や高齢者施設を訪問して治療を行う形態です。近年、高齢化に伴い訪問歯科のニーズが急増しており、新人歯科医師でも訪問歯科医として就職するケースが増えてきました。訪問歯科の求人の特徴は、外来診療とは異なるやりがいと勤務条件にあります。患者さんは通院困難な高齢者や障がいをお持ちの方が中心で、口腔ケアや義歯調整、簡易な治療が主になります。移動には往診車を使い、歯科衛生士やコーディネーターとチームで訪問するスタイルが一般的です。給与については、基本給に加えて訪問手当や車両手当が支給されることもあります。外来と比べて診療効率は落ちますが、求人条件は必ずしも低くなく、月給○万円以上＋訪問手当といった提示も見られます。むしろ在宅医療の需要増加で求人自体が多く、未経験者歓迎の募集も多いのが特徴です。新人でも先輩と同行しながら少しずつ慣れていけるよう研修プログラムを用意した事業所もあります。訪問歯科の仕事は、地域医療に貢献して感謝される喜びが大きく、コミュニケーション能力も磨かれるでしょう。ただし外来診療と勝手が違うため、将来開業で一般歯科をやりたい人は訪問専門だとスキルが偏る可能性もあります。そのため、訪問歯科を主体としつつ外来も併設するクリニックや、一定期間訪問を経験した後に外来へ移るキャリアパスなど、自身の将来像に合った求人を選ぶことが大切です。

矯正歯科など専門分野の求人の特徴

矯正歯科やインプラント専門クリニックなど、特定分野に特化した求人も新卒向けに存在します。これら専門歯科の求人では、提供される条件や求められるスキルが一般歯科とは大きく異なることが多いです。例えば矯正歯科医院の求人では、「日本矯正歯科学会の認定医取得を目指せる環境」「矯正治療の研修あり」といったキャリア支援が特徴的ですが、その反面、矯正治療の特化した知識や長期の患者管理能力が求められます。矯正分野では専門資格や大学院での研鑽が給与やキャリアに直接影響するため、本格的に矯正医を志す人向けの職場と言えるでしょう。新卒でいきなり矯正専門に進むケースは多くありませんが、大学病院等で矯正科の臨床研修を経て専門クリニックに就職する人もいます。また、インプラントセンターのような高度な外科治療を扱う施設では、新卒でもアシスタントとして手術見学から経験を積み、数年かけて埋入手術を任せてもらえるようになるといった教育プログラムが組まれていることがあります。専門クリニックの給与は高めに見えますが、実際には研修期間中は固定給で抑えられ、一人前になった時点で歩合やインセンティブが付くパターンも多いようです。大手医療法人グループの求人も種類としては注目できます。複数の分院を展開する法人では、新卒研修プログラムが整備されていたり、希望に応じて矯正や訪問部門に異動できる柔軟なキャリアパスが用意されていたりします。大手法人や専門特化型の医院は初任給が比較的高めに設定される傾向があり、求人票にも「高給与スタート」「研修充実」などアピールポイントが記載されています。ただし専門的なスキル習得には時間も努力も必要なため、興味や適性がある分野かどうかをよく考えて応募することが大切です。新卒で専門に飛び込むのはハードルが高い面もありますが、情熱があれば早い段階からその道を極めるチャンスでもあります。

最初の勤務先を選ぶときのポイントは？

新卒歯科医師にとって、初めての勤務先選びは今後のキャリアを左右する重要なステップです。給与や条件ももちろん大事ですが、それ以上に自分が成長できる環境かどうかを見極めることが大切だとされています。厚生労働省の統計データや求人情報を調べるのも有用ですが、最終的には職場ごとの雰囲気や教育体制、診療理念といった特徴を総合的に判断しましょう。まず求人票を見る段階では、募集要項からその医院の方針や特徴を読み取ることを意識します。求人票や就職情報サイトには院長のメッセージや診療方針、力を入れている分野などが書かれていることが多いので、初任給や休日数といった条件面だけでなく「この歯科医院は何を大事にしているのか」をチェックしてみてください。例えば予防歯科重視なのか、自費治療に積極的なのか、地域密着なのか、そういった特色が自分の目指す歯科医師像と合致しているかが重要です。また教育体制の充実度も新人にとって極めて重要なポイントです。最初の就職先は歯科医師としての土台を築く場でもあるため、新人研修や指導体制がしっかりしている職場だと安心です。「○○研修会参加補助あり」「マニュアル完備」「指導医在籍」などの記載があれば、教育に力を入れていると考えられます。なお、求人票に記載の労働条件については2024年4月の法改正により、職務内容や就業場所の変更範囲、有期雇用の場合の更新条件なども明示が義務付けられました。不明瞭な点があれば面接前までに確認できるよう、最新ルールに則った求人票かどうかもチェックしておきましょう。

次に、興味を持った歯科医院があれば積極的に医院見学や面接で現地を訪問することをおすすめします。実際の診療の様子や院内の雰囲気、スタッフの表情などは、自分に合った職場かを判断する重要な材料です。見学の際には、院長先生と直接話す機会を作ってもらいましょう。その医院の理念や治療方針を直接伺うことで、求人票だけでは分からなかった考え方を知ることができます。新人の自分にどんなことを期待しているのか、どのように育ててくれるのか、といった点も質問してみると良いでしょう。「この人のもとで働きたい」と思える院長や指導医との出会いは、何にも代えがたい財産になります。またスタッフ同士の人間関係も重要です。院内を見渡して、アシスタントや歯科衛生士との連携がスムーズか、皆がいきいき働いているか、といった点も観察ポイントです。先輩歯科医師が在籍している場合は、研修医時代の先輩や大学のOBなどに職場の実情を率直に聞いてみるのも良いでしょう。最後に、自分自身のキャリアプランを明確にしておくことも大切です。5年後・10年後にどんな歯科医師になりたいかを考え、その目標に近づける職場かどうかを基準に選ぶと後悔が少なくなります。例えば「将来は開業したい」「専門医を取得したい」「地域医療に貢献したい」など目標があれば、それを実現するために適した環境かを判断しましょう。初めての就職先選びは悩むことも多いですが、焦らずじっくり情報収集し、自分にとってベストなスタートを切れる職場を見つけてください。待遇だけでなく人との縁や学べる内容にも目を向けて選んだ職場であれば、きっと歯科医師人生の大きな財産となるはずです。