歯科医師の年収が低いのはなぜ？開業の難しさや勤務環境、年収を上げるためには何をすればいいか等を解説！
歯科医師の平均年収はどのくらい？本当に低い？
歯科医師の平均年収は公的統計によればおおよそ700万～800万円前後とされています。例えば、厚生労働省が令和4年（2022年）に公表した「賃金構造基本統計調査」における歯科医師の平均給与は約810万円でした。この水準は、日本全体の平均年収（令和5年分民間給与実態調査によると約460万円）と比べれば大きく上回っています。したがって社会全体で見れば歯科医師は高収入の職種と言えます。ただ一方で、医師全体の平均年収（同調査では1,300万円超）や他の専門職と比べると歯科医師の収入は低めであることも事実です。
では「歯科医師の年収は低い」という印象は本当なのでしょうか？確かに、かつて歯科医師は高収入の代表格とみなされていましたが、近年は状況が変化しています。統計データを年代で見ると、1990年代後半以降、歯科医師の平均年収は減少傾向にありました。2010年前後には平均600万円台まで落ち込み、その後やや持ち直しているものの、昔と比べると収入水準が下がっている点は否めません。また、「歯科医師＝開業して高収入」というイメージに反し、若手の勤務歯科医では年収500～600万円台に留まる人も多いため、人によっては「思ったより稼げない」と感じるケースがあります。つまり歯科医師の年収が低いかどうかは比較の対象やキャリアによって異なるのです。
もう一つ押さえておきたいのは、歯科医師の年収には大きなばらつきがあることです。平均値は先述のように高めですが、勤務医としての給与所得だけを見ると中央値は月給50～60万円程度との調査もあります（※厚労省の調査結果より）。一方で、自費診療を多く手掛けたり分院長など管理職となって月収100万円以上を得る歯科医師も存在します。このように歯科医師の収入は個人の立場や業務内容によって大きく異なるため、「平均＝自分の収入」とは限らない点に注意が必要です。
歯科医師の年収が低いと言われるのはなぜ？
一般的に「歯科医師の年収が低い」と言われる背景には、業界全体の構造的な要因があります。最も大きな理由は歯科医師の供給過剰です。日本ではここ数十年で歯科医師の数が大幅に増加しました。1970年代と比較すると歯科医師数は約3倍に増え、人口10万人あたりの歯科医師数は80人以上と医療需要に対して明らかに供給が上回っている状況です。一方、日本の総人口は同じ期間で1.2倍程度しか増えておらず、さらに虫歯予防の普及や口腔ケア意識の向上で患者一人当たりの治療ニーズは以前より減少傾向にあります。その結果、歯科医師間の競争が激化し、一人当たりの患者数・収入が伸び悩むようになりました。事実、「コンビニエンスストアの数より歯科医院の数の方が多い」としばしば言われるほど歯科医院が乱立しており（2025年時点で全国の歯科診療所約6.6万軒、コンビニ約5.6万店）、需要と供給のバランスの崩れが歯科医師の収入低下の大きな要因となっています。
また、歯科医療の収益構造も収入が伸びにくい理由の一つです。日本の歯科診療の多くは健康保険の適用を受けていますが、保険診療の報酬点数（治療単価）は長年大きく上がっていません。1990年代までは患者数や治療単価の上昇で歯科業界全体の収入も増えていましたが、その後は保険点数の伸び悩みと患者数の頭打ちで歯科医院の収入は横ばい傾向になりました。例えば保険適用の虫歯治療や詰め物の治療費は低く抑えられており、多くの患者をこなさなければ収益が上がりにくい仕組みです。新規開業の歯科医院が経営難に陥るケースも見られ、「ワーキングプア」とまで揶揄される歯科医師が出るのは、収入の確保が難しい医療制度上の制約も背景にあります。
さらに歯科医師の引退が少ないことも構造的問題です。歯科医師免許には定年がなく、高齢になっても続ける方が多いため、新陳代謝が進まず常に歯科医師数が増え続ける傾向にあります。国はこうした過剰供給を抑えるために2004年頃から歯科医師国家試験の合格者数を絞る政策を取り、近年は合格率を50～60％台に抑えています。それでも既存の歯科医師が減りにくい状況では即効性は限定的で、若手歯科医師は狭いパイを奪い合う厳しい競争にさらされています。このように歯科医師の年収が低くなりがちな背景には、過剰な競争と制度上の制約が複合的に作用しているのです。
歯科医師の年収は年齢や性別でどう変わる？
歯科医師の収入は年齢やキャリアの段階によって大きく変化します。まず若手（20代）の歯科医師は、収入が他の年代に比べて低めです。理由の一つは臨床研修期間の存在です。歯科医師は歯科医師免許取得後、原則として1年間の臨床研修（研修医）を受ける必要があります。この研修医期間中の給与は非常に低く、年収にして200万円台（月給換算で十数万円程度）といったケースも珍しくありません。当然ながら研修医を終えて一般の勤務医になれば収入は上がりますが、それでも20代後半～30代前半までは経験年数が浅く役職も持たないため、年収は500万～600万円台にとどまることが多いです。特に大学病院等に残って研鑽を積む道を選んだ場合、研究や研修が中心で収入より経験優先の傾向が強く、同年代の開業医や企業勤務の医師に比べ収入が少なくなりがちです。
一方で、歯科医師の年収が高くなるのは40代以降である場合が多いです。厚労省の統計でも男性歯科医師は40代後半、女性歯科医師は50代後半で平均年収がピークに達すると報告されています。理由としては、40～50代は開業して自院の経営が軌道に乗る時期や、勤務医でも役職（院長や部長クラス）に就いて待遇が上がる時期にあたるためです。特に開業医で成功している人や、医療法人の理事長・院長職に就いた人はこの世代で年収1,000万円を超えることも珍しくありません。また歯科医師は経験を積むほど治療スキルも向上し患者からの信頼も厚くなるため、中堅・ベテランになるにつれて安定した患者数を確保でき、収入も上昇する傾向があります。ただし50～60代以降になると体力面や勤務形態の変化から収入がやや頭打ちないし減少に転じるケースも見られます（勤務時間を減らす、高額な治療より後進育成に注力する等）。
性別による収入差も徐々に変化しています。従来は男性歯科医師の方が女性より平均年収が高い傾向にありました。実際、過去の統計では男性歯科医師の平均年収が600万円台後半に対し、女性は500万円台と100万～150万円ほど差があった年もあります。この差は、開業率や勤務形態の違いによる部分が大きいと考えられます。男性歯科医師の方が独立開業する割合が高く、開業医の高収入層が平均を押し上げていたことや、女性は結婚・出産で一時離職したりパート勤務となるケースが多かったためです。しかし近年は女性歯科医師が増加し、男女差は縮まりつつあります。厚生労働省の「医師・歯科医師・薬剤師統計」（2022年末時点）によれば、全歯科医師に占める女性の割合は約26％ですが、新卒歯科医師では4割以上が女性となっています。女性歯科医師の活躍推進策や職場環境整備が進んだこともあり、女性がキャリアを継続して開業医や管理職になる例も増え、収入面でも男女差は徐々に小さくなっています。ただし子育て期にいったん離職・復職するといったケースもまだ多く、女性は勤務形態が柔軟になる分、平均年収にはばらつきがある点には留意が必要です。
開業医と勤務医の年収はどう違う？
歯科医師の収入を語る上で、開業医（自ら歯科医院を経営する歯科医師）と勤務医（他の医院や病院に雇用される歯科医師）の違いは重要なポイントです。一般的に、成功した開業医は高収入を得ることができます。例えば厚労省関連の調査（中央社会保険医療協議会の医療経済実態調査など）では、歯科診療所の院長（開業医）の平均年収は1,500万円前後と推計されています。一方、勤務歯科医の平均年収は700万円程度で、開業医との間に約2倍もの開きがあります。この数字だけ見ると「開業したほうが儲かる」と思われがちですが、現実はそれほど単純ではありません。
まず、開業歯科医の収入には大きなリスクとコストが伴います。先述の1,500万円というのは収入ベースの数字であって、開業医はそこから人件費や設備費、テナント料など経営費用を差し引く必要があります。規模の小さい個人開業では、利益（手元に残る所得）が年500～600万円程度に留まるケースもあり、必ずしも勤務医より裕福とは限りません。一方、法人化して複数の分院を経営するような大規模な開業医になれば年収数千万円規模も可能ですが、そうしたケースは一部です。開業医の収入は「経営者」として医院を成長させられるかに左右されるため、得られる報酬は高リスク・高リターン型と言えるでしょう。
対して勤務医の収入は雇用先の給与体系によって決まります。一般に、勤務先の規模や経営状況が給与に影響し、大学病院や総合病院など大きな組織の歯科医師は比較的安定した高めの給与が得られる傾向にあります。一例を挙げると、厚労省の統計では一般病院に勤務する歯科医師の平均年収は1,200万円以上とされています。これは病院勤務の歯科医師が外来のみならず入院患者の診療や口腔外科業務を担うケースが多く、組織内での処遇も医科の医師に準じている場合があるためです。一方、個人経営の歯科医院に勤務する歯科医師の平均年収は700万円前後で、病院勤務に比べると低くなりがちです。個人医院では院長（経営者）が収益の多くを得る構造のため、雇われ側には高い給与を支払えない事情もあります。また勤務医の場合、収入は固定給＋歩合給の仕組みになっていることが多く、自院の患者数や売上に応じて年収が増減します。そのため勤務先の繁盛度合いや院長との歩合割合の取り決めによっても実際の年収には差が出ます。
まとめると、開業医と勤務医では収入のレンジや決まり方が大きく異なるのです。開業すれば高収入の可能性がありますが、同時に経営リスクも背負います。勤務医は安定した給与が期待できますが、働く場所によって上限が決まる面があります。それぞれのメリット・デメリットを理解した上でキャリアプランを考えることが大切です。
歯科医院を開業する難しさとは？
歯科医院の開業には夢がある一方で、現実的には多大な労力と資金を必要とします。まず開業資金のハードルですが、一般に歯科医院をゼロから開業するには最低でも5,000万円前後の資金が必要と言われます。テナントを借りる場合でも、内装工事に約1,000～1,500万円、歯科用ユニットやレントゲン機器など医療機器に1,500～3,000万円、物件取得や保証金に数百万円、さらに広告宣伝費や開業後しばらくの運転資金も含めると、トータルで5,000万～7,000万円の初期投資がかかる計算です。多くの歯科医師にとって個人資金だけで賄える額ではなく、金融機関からの融資が不可欠となります。若手のうちは返済能力の実績もないため、親族の支援や保証人を得て融資を受けるケースも少なくありません。つまり開業には経営者として背負う大きな借金とプレッシャーが伴うのです。
開業後の経営リスクも見逃せません。開業すれば自動的に成功するわけではなく、立地や競合状況、経営手腕によっては数年で廃業に追い込まれるケースもあります。特に都市部では近隣に多数の歯科医院が存在するため、差別化した診療や効果的な集患（患者を集めるマーケティング）ができなければ、患者さんが十分集まらず経営が成り立たない恐れがあります。逆に地方で競合が少ない地域に開業したとしても、人口自体が少なければ需要も限られるため、大きな利益を出すのは容易ではありません。さらに歯科医院の場合、設備投資や人件費など固定費が高額なため、患者数が目標を下回るとすぐに収支が悪化します。借入金の返済も重荷となり、開業したものの院長自身の手取りは勤務医時代より減ってしまったという話も珍しくありません。
また、経営者としての覚悟も問われます。歯科医療の腕があっても経営スキルが不足していれば、スタッフ管理や経理、集患策でつまずく可能性があります。実際、「歯科医院が儲からない理由」として、歯科医師過剰と並んで経営の難しさがよく挙げられます。最新の機器導入やスタッフ教育に投資し続ける資金力がないと競争に負けやすく、かといって投資しすぎても借入過多で経営を圧迫するというジレンマがあります。このように開業には高い初期ハードルと経営上のリスクがあり、それを乗り越えて初めて高収入につながるという厳しい現実があります。したがって、単に収入面だけでなく資金計画や経営戦略をしっかり立てた上で開業に踏み切ることが重要です。
歯科医師の収入は勤務先や地域でどう変わる？
歯科医師の収入は、その勤務先の種類や所在地（地域）によっても差異があります。まず勤務先に関しては、大学病院の歯科医師と民間の歯科医院勤務医では給与水準が異なる傾向があります。一般に大学病院で働く歯科医師の年収はそれほど高くありません。大学病院は教育・研究機関の色彩が強く、収益を追求する場ではないため、同じ勤務医でも民間医院より低めの給与体系になりがちです。さらに大学病院には歯科医師の卵である研修医や大学院生など低報酬の立場の人も多く含まれるため、統計上の平均年収を押し下げています。一部の調査では、大学病院等を運営する学校法人病院では勤務医の約5％が年収300万円未満だったというデータもあります。こうした背景から「大学病院の歯科医師は給料が安い」と言われるのです。ただし大学病院の歯科医師でも、キャリアを積んで教授や医局長といった高い役職に就けば年収が上がる場合がありますし、専門医資格を持つことで手当が付くケースもあります。
一方で民間の歯科医院や病院に勤務する歯科医師の収入は、その組織の規模や所在地域に影響されます。総合病院の歯科口腔外科など、大きな病院の一部署として勤務する場合は、前述のように比較的高い給与レンジ（1,000万円前後も含む）が期待できます。これに対し、町の歯科クリニックに勤務する場合は年収500～800万円程度がボリュームゾーンとなります。もちろんクリニックによって待遇は様々ですが、一般的に大規模な医療機関ほど給与水準が高く、小規模な個人医院だと低めになりやすいと言えます。福利厚生の面でも差があり、都市部の歯科医院では社会保険完備率が高い一方、地方の小規模医院では国保・国民年金のみという場合もあります。勤務先を選ぶ際には給与だけでなく福利厚生や勤務条件も含めて検討することが重要です。
次に地域による収入傾向です。日本全国で見ると、首都圏など都市部と地方都市、過疎地域とでは歯科医師の給与相場に違いがあります。求人データの統計では、首都圏勤務の常勤歯科医師の平均月給は約65万円、一方で地方では約55万円とされ、地方は都市部より平均で1～2割ほど給与水準が低いとの報告があります。ただし一概に地方が低収入とも言い切れません。興味深いデータでは、過疎地域（歯科医師が少ない地域）ではむしろ歯科医師の年収がやや高めになる傾向も示されています。20代・30代では都市部より地方のほうが低いケースが多いものの、40代以上では地方や過疎地の開業医が都市部より高収入を得ている例もあります。これは地方では競合が少ない分、一人の歯科医師に患者が集中しやすいことや、人材難の地域では高い給与提示で歯科医師を募集する傾向があるためです。実際、過疎地域では常勤医師の求人に年収1,000万円以上の条件を掲げるケースもあり、都市部では考えにくい好条件が提示される場合があります。
とはいえ、地域による違いは一長一短です。都市部は患者数が多く先進的な医療にも触れられる反面、競争が激しく給与水準は頭打ちになりやすいです。地方は競合が少なく地域医療に貢献できるやりがいがあるものの、患者母数の少なさや生活環境の問題から常に高収入を維持できるとは限りません。総じて、勤務先の種類や地域によって歯科医師の収入はある程度左右されるため、自身の望む働き方に合った環境を選ぶことが大切です。都市部でスキルを磨いた後に地方で開業したり、逆に地方で経験を積んでから都市部の大型病院で専門職に就くなど、キャリアの段階に応じて環境を変えることで収入アップにつながるケースもあります。
歯科医師の年収を上げるにはどうすればいい？
現在の環境で「思ったほど収入が伸びない」と感じている歯科医師が年収を上げるためには、いくつかの戦略や工夫が考えられます。以下では収入アップにつなげる具体的な方法を解説します。
スキルや専門性を高めて収入アップを目指す
歯科医師としての技術力向上や専門性の習得は、収入アップの基本と言えます。高度な治療スキルや専門資格を身につければ、患者から選ばれる歯科医師になることができ、結果として収入増加に直結します。例えばインプラント治療や矯正歯科などの自費診療スキルを磨けば、歩合給の割合が高まったり自院で高額治療を提供できるようになります。実際、インプラントの経験豊富な勤務医は給与にプラスαの手当（歩合率アップ）が付く傾向がありますし、矯正や審美など人気分野の専門医資格を取得すれば求人条件で月給が数万円上乗せされる例も報告されています。また学会認定医や専門医の肩書きは患者さんにも安心感を与えるため、患者数の増加や自費治療の契約率向上につながるでしょう。
収入を上げたい歯科医師は、日々の診療に追われる中でも自己研鑽の時間を確保することが重要です。研修セミナーに参加したり、大学院で専門分野を研究するのも一つの方法です。特に若手のうちは新しい知識や技術を習得しやすいので、将来への投資と考えてスキルアップに取り組む価値があります。スキル向上は短期的に大幅な収入アップと直結しない場合もありますが、長期的には歯科医師としての市場価値を高め、結果的に高収入を実現する土台となります。
患者とのコミュニケーションで信頼関係を築く
意外に思われるかもしれませんが、コミュニケーション能力の向上も歯科医師の収入アップに寄与します。患者さんとの信頼関係を築くことでリピート患者や紹介が増え、来院数が安定するからです。具体的には、治療前の十分な説明や丁寧なカウンセリング、治療中の声かけや痛みに配慮した処置など、患者満足度を高める工夫が重要になります。患者が安心して通院を続けてくれれば、結果として歯科医院全体の売上が上がり、自身の評価（歩合給）も上昇するでしょう。反対にコミュニケーション不足は患者の不信感につながり、途中で来院しなくなる、他院へ流れるといった事態を招きかねません。そうなると売上減はもちろん、クレームや訴訟リスクの増大といった悪影響も出てきます。
スタッフとのコミュニケーションも大切です。職場のチームワークが良好だと診療の効率が上がり、患者対応もスムーズになります。スタッフから信頼される歯科医師は、治療の補助や医院運営にも協力を得やすくなり、結果として患者さんへのサービス向上につながります。特に開業医であれば院長としてスタッフをまとめる力量が問われますし、勤務医でも良い職場環境を築ければ長く働けて経験を積めるメリットがあります。患者・スタッフ双方との円滑なコミュニケーションを心がけることが、巡り巡って自分の収入を押し上げる要因になるのです。
マーケティングや自費診療の活用で収益向上
マーケティング戦略の強化も歯科医師の収入アップに有効です。特に開業医の場合、自院の集患や収益拡大のために積極的な情報発信やサービス展開が欠かせません。具体的には、ホームページやSNSで医院の特徴をアピールしたり、地域のニーズに合わせた診療メニューを導入することが考えられます。例えばホワイトニングやインプラント、矯正治療などの自費診療メニューを充実させれば、保険診療だけではカバーしきれない収入源を得ることができます。自費診療は保険診療に比べて患者一人当たりの単価が高いため、自費比率を上げることが医院全体の収益性改善につながるのです。ただし自費診療を成功させるには、患者にその価値を理解してもらう説明力や信頼構築が必要であり、前述のコミュニケーション力とも関わってきます。
勤務医の場合でも、働き方を工夫することで収入を増やすことができます。一つは副業・アルバイトで収入源を増やす方法です。多くの勤務歯科医が、週1回別の医院で非常勤として働いたり、休日に訪問歯科のアルバイトをするなどして年収アップを図っています。例えば週1日スポット勤務（日給5～6万円程度）を年間通じて行えば、それだけでプラス数百万円の収入を上乗せすることも可能です。現在は医療機関側も人手不足から非常勤医師の募集が多く、条件の良いバイト先を見つけやすい環境にあります。副業が院内規則で許されているか確認は必要ですが、時間の許す範囲で複数の職場を掛け持ちするのも有効な戦略です。
もう一つは転職や交渉によって待遇を改善することです。勤務先によって給与水準が大きく異なるのは既に述べた通りです。現在の職場で昇給の見込みが薄い場合、思い切って高待遇の求人に応募するのも選択肢です。特に臨床経験が5年以上になれば即戦力として評価されやすく、都市部の大型クリニックや専門性の高い病院では年収1,000万円以上のオファーも見込めます。転職エージェントなどを活用すれば非公開の好条件求人にアクセスでき、自分では言い出しにくい給与交渉も代行してもらえます。現在の職場に留まる場合でも、歩合給の比率を上げてもらう交渉や待遇改善の要望を出すことで収入が上がる余地はあります。いずれにせよ、自分の市場価値を高めつつ柔軟にキャリア選択をすることが、歯科医師が収入を上げる近道と言えるでしょう。
歯科医師の年収は今後どう変わっていく？
最後に、今後の歯科医師の年収がどうなっていくかについて展望します。結論から言えば、劇的に状況が好転して誰もが大幅な収入増を得られる時代が来る可能性は低いと考えられています。ただし、業界構造の変化や国の施策によって、徐々に環境が変わる可能性はあります。
まず、歯科医師の過剰供給是正に向けた動きは今後も続く見込みです。国は既に国家試験の合格者数抑制や歯学部定員の調整を行っており、新規歯科医師の増加ペースは過去に比べ緩やかになっています。加えて、高齢の歯科医師の引退も今後進む可能性があります。現在70代以上でも現役を続ける歯科医師が少なくありませんが、団塊の世代以降が医業を引き継ぐ人なくリタイアすれば、歯科医師総数は将来的に頭打ち、あるいは減少に転じるシナリオも考えられます。実際、一部では地域偏在が問題となっており、都市部では余剰でも地方では歯科医師不足というケースも出始めています。国や自治体は奨学金返済支援などで過疎地で働く歯科医師を増やす政策を打ち出しており、こうした施策が進めば将来的に地域差を是正しつつ需給バランスが調整されるかもしれません。需給が改善されれば、一人当たりの患者数増加や収入向上につながる可能性があります。
また、歯科医療ニーズの変化も今後の収入に影響を与えるでしょう。日本は超高齢社会となり、高齢者の歯科ケアや全身との関連を重視した予防歯科・訪問歯科の需要が高まっています。新たなニーズに対応できる歯科医師や、医科との連携を深めた歯科診療を提供できる人材は貴重となり、その対価も上がっていく可能性があります。さらにデジタル技術の進歩により、CAD/CAM冠やマウスピース矯正など最新技術を導入する歯科医院が他との差別化を図ることで成功する例も増えています。こうした変化に対応し、時代に合った歯科医療サービスを提供できれば、個々の歯科医師にとっては収入を伸ばすチャンスと言えるでしょう。
しかしながら、短期的には歯科医師全体の平均年収が大きく上昇する要因は見当たりません。公的医療保険の財政制約から歯科の診療報酬が急激に引き上げられる可能性は低く、患者数も人口減少で先細る懸念があります。したがって、今後も歯科医師同士の生存競争は続き、収入格差も存在し続けると予想されます。その中で自分の年収を伸ばしていくには、上述したようなスキルアップや経営力向上、柔軟な働き方がますます重要になるでしょう。業界全体のパイが限られる中でも、努力と工夫で高収入を実現している歯科医師は確かに存在します。歯科医師一人ひとりが時代の動向を踏まえて自らの価値を高めていくことで、厳しい環境下でも安定した収入とやりがいを得られる未来を切り拓いていけるのではないでしょうか。