歯科医師の年収の差はどう生まれる？職種や医院規模、年代や地域などを軸に年収をランキング形式で解説！
歯科医師の年収は他の職業と比べてどれくらい？
歯科医師は一般に「高収入な職業」というイメージがありますが、実際に他の職業と比べてどの程度の位置にいるのでしょうか。厚生労働省の「賃金構造基本統計調査」（令和4年・2022年調査）によれば、職種別の平均年収ランキングで歯科医師は第7位となっており、平均年収は約800万円と報告されています。これはパイロット（約1,576万円）や医師（約1,279万円）には及ばないものの、公認会計士・税理士（約683万円）などより高く、全職種の中でも上位に位置しています。つまり歯科医師は他業種と比べても平均年収がかなり高い部類と言えるでしょう。
ただし、この調査は主に会社員など給与所得者を対象としており、歯科医師の場合は病院や診療所に勤務する「勤務歯科医師」の給与が反映されています。自分で歯科医院を開業している歯科医師（開業医）はこの統計に含まれていない点に注意が必要です。勤務歯科医師としての平均年収が約800万円前後である一方、後述するように開業歯科医師は平均で1,200万～1,400万円程度稼いでいるとのデータもあります。したがって、「歯科医師の平均年収」が統計上は800万円程度でも、それは勤務医ベースの数字であり、開業医まで含めれば歯科医師全体としての稼ぎは更に高水準となる可能性があります。
開業歯科医と勤務歯科医では年収にどんな差がある？
同じ歯科医師でも、自ら医院を経営する開業歯科医と病院や他院に雇用される勤務歯科医では収入構造が大きく異なります。それぞれどのくらいの年収になるのか、公式統計や調査結果をもとに見てみましょう。
勤務歯科医の平均年収の目安
勤務歯科医（雇われて働く歯科医師）の年収は、勤務先やキャリアによって幅がありますが、厚生労働省の調査では500万～800万円台が一つの目安となっています。例えば「第22回医療経済実態調査」（2019年実施）の結果によれば、歯科診療所（医療法人）に勤務する歯科医師の平均年収は2018年度で約564万円というデータがあります。一方、近年の「賃金構造基本統計調査」（令和4年度）では勤務歯科医師の平均年収が800万円前後まで上昇しており、一般のサラリーマン平均（約443万円）を大きく上回っています。これは勤務形態が常勤中心である場合や経験年数が増えた場合の数値で、若手のうちは500万円前後からスタートし、経験を積むにつれて年収レンジの上限に近づいていくケースが多いようです。
また、勤務先の種類による違いも見逃せません。勤務歯科医でも、大学病院や総合病院の歯科口腔外科などで勤務する場合と、個人経営の歯科医院に勤務する場合とでは給与水準が異なります。ある調査では「一般病院に勤める歯科医師」の平均年収は約1,210万円と報告されており、これは歯科診療所に勤める歯科医師（約560万円台）の2倍以上という大きな開きがありました。大規模病院の歯科医師は勤務医といっても役職者や高度な専門資格を持つケースが多く、高い報酬が得られていると考えられます。一方、一般的な歯科クリニック勤務ではここまで高額になることは少なく、勤務先によって勤務歯科医の年収には大きな差が出ることがわかります。
開業歯科医の平均年収の目安
一方で開業歯科医（自ら歯科医院を経営して院長として勤務する歯科医師）の年収は、勤務医よりさらに高水準になります。厚生労働省の調査によると、個人で開業している歯科医院の院長の平均年収は約1,201万円で、法人（医療法人）として歯科医院を経営する院長では平均約1,429万円に達するとのデータがあります。後者の医療法人の院長年収は、勤務医平均と比べると倍以上であり、開業することで大きく収入を伸ばせる傾向が読み取れます。実際、開業歯科医師であれば大学病院に勤務する医師と同等レベルの年収を確保できるケースも多いとされています。
もっとも、開業歯科医の収入は経営状況や地域性による差も大きい点に注意が必要です。上記は平均値ですが、都市部で患者数を多く抱える人気クリニックの院長であれば年収2,000万円以上を稼ぐ例もある一方、競合過多の地域や過疎地で患者が少ないケースでは開業医でも年収500万～600万円台にとどまる例もあります。開業医は収入が診療報酬収入＝医院の売上に直結するため、その差は勤務医以上に大きくなりえます。したがって開業すれば必ず高収入というわけではありませんが、うまく経営を軌道に乗せれば勤務医より高収入を得られる可能性が高いと言えるでしょう。
歯科医院の規模によって歯科医師の年収はどう変わる？
歯科医師の収入は、勤務先となる歯科医院や医療機関の規模によっても違いが見られます。通常は「大きな病院ほど給与も高い」イメージがありますが、歯科医師の場合は少し事情が異なるデータが出ています。
厚生労働省の「賃金構造基本統計調査」（令和3年・2021年）による歯科診療所の規模別・勤務歯科医師の年収を見ると、意外なことに従業員数10～99人規模の歯科医院に勤務する歯科医師の平均年収が約814万円で最も高い結果でした。次いで1,000人以上の大規模医療機関（主に大病院）の歯科医師が約760万円、100～999人規模の中規模病院が約733万円と続いています。このランキングをまとめると以下のようになります。
- 従業員10〜99人の歯科医院：約814万円
- 1,000人以上の病院等：約760万円
- 100〜999人の病院：約733万円
一般的には組織規模が大きいほど平均給与も高くなる傾向がありますが、歯科医師に関しては中規模（10～99人規模）の歯科医院勤務医の年収が最も高いという興味深い傾向が示されています。この背景として考えられるのは、10～99人規模の歯科医院というのは街中の大きめの歯科クリニックや、中小規模の歯科医院チェーンなどが該当し、インプラントや審美歯科など自由診療にも力を入れていて歩合給が多いケースや、院長以外の歯科医師にも高めの報酬を出しているケースがある点です。また、歯科医院の多くはこの10～99人規模に収まる（院長以下スタッフ含め数十人規模までの医院が圧倒的多数）ため、この層に勤務する歯科医師が相対的に多く、高年収の人も混ざりやすいという事情もあるでしょう。
一方で最も大きな「1,000人以上」の規模に入っている歯科医師というのは、おそらく大学病院や大規模総合病院の歯科口腔外科などに勤務する歯科医師です。先述のようにそうした職場では高給のケースもありますが、調査全体の平均では中規模クリニック勤務医ほどは高くならなかったとみられます。大病院では歯科も含め給与体系が公的な水準に準拠していたり、若手も多く含まれていたりするため、平均年収は意外に伸びにくいのかもしれません。そのため「歯科医師は大病院より中規模の歯科医院に勤める方が年収が高い傾向がある」というデータ上の結論になりますが、この10～99人規模の数字はやや特殊な例とも言え、参考程度に捉えておくと良いでしょう。
歯科医師の年収は年齢とともにどう変化する？
歯科医師の収入はキャリアの進行につれてどのように変わっていくのでしょうか。一般的な傾向として、若いうちは低めだが年齢とともに上昇し、中堅～ベテランで高年収に達すると考えられますが、実際の統計データを確認します。
厚生労働省の「賃金構造基本統計調査」（2021年）による歯科医師の年代別平均年収では、以下のようなランキング結果が出ています。
- 60～64歳：平均約1,359万円
- 45～49歳：平均約1,174万円
- 55～59歳：平均約1,088万円
- 65～69歳：平均約1,082万円
- 40～44歳：平均約1,059万円 （以下、省略：35～39歳：854万円、30～34歳：665万円、25～29歳：404万円…）
このデータからは、基本的に年齢が上がるほど平均年収も高くなる傾向がはっきりと読み取れます。特に20代後半（25～29歳）の平均約400万円に対し、30代後半～40代以降で1,000万円前後に達しており、若手と中堅以上で大きな開きがあります。歯科医師は資格を取得した直後の新人時代は年収がそれほど高くなくても、30代半ば以降に経験を積んで患者からの信頼や症例実績を重ねることで収入が大きく伸びることが多いようです。実際、35歳前後から平均年収が急増する傾向が見られ、これは勤務医でも役職に就いたり専門性を発揮したりすることで給与が上がるほか、この頃までに独立開業するケースが増えることも一因でしょう。開業すれば収入が大きく跳ね上がるため、結果的にその年代以降の平均値を押し上げていると考えられます。
興味深い点として、歯科医師の年収は60代前半でピークを迎えていますが、その後70歳以降で平均年収が大きく下がる点が挙げられます。調査では70歳以上の歯科医師の平均年収は約315万円と突出して低くなっており、定年のない歯科医師とはいえ高齢になると第一線を退いて週数日だけ診療するなど勤務量を減らすケースが多いことを反映していると考えられます。つまり歯科医師は年齢とともに概ね収入が上がっていくが、超高齢になると勤務形態の変化で収入が頭打ち・減少するという流れになります。
地域によって歯科医師の年収に差はある？
日本全国で見たとき、どの地域の歯科医師が最も高収入になる傾向があるのかも興味深いポイントです。一般には都市部のほうが所得水準が高いイメージですが、歯科医師の年収データを見ると少し意外な結果が出ています。
厚生労働省の「賃金構造基本統計調査」（2020年）の都道府県別・歯科医師の平均年収ランキングでは、上位に挙がったのは都市部ではなく地方の県でした。トップ5を抜粋すると以下の通りです。
- 富山県：約1,825万円
- 長野県：約1,777万円
- 大分県：約1,503万円
- 千葉県：約1,453万円
- 群馬県：約1,442万円
このように1位富山県、2位長野県と、中部地方の比較的地方圏が上位を占め、3位には九州の大分県が入っています。一方で東京や大阪など大都市圏は上位に入っておらず、例えば東京都の歯科医師平均年収は約626万円でランキング34位と下位の方に位置していました。神奈川県（約549万円）や北海道（約565万円）なども下位グループにあり、都市部ほど平均が低く、地方県で高額になるという逆転現象が見られます。
ただし、この都道府県別データはあくまで参考値と考えるべきです。というのも、地方県のデータは回答サンプル数が少なく一部の高収入事例に左右されやすいからです。実際、富山県や長野県で1,700万～1,800万円という数字は他地域に比べて突出していますが、「その地域の歯科医師全員が非常に高収入」というよりはたまたま調査対象となった勤務歯科医師に高額所得者が含まれた可能性があります。厚生労働省も「一部地域で平均よりかなり高い数値が出ているが、これはサンプル数の少なさの影響と考えられる」と注意喚起しています。したがって地域別の年収データは鵜呑みにせず参考程度に留めることが賢明です。
とはいえ、傾向として読み取れることもあります。上記ランキングでは都市部の歯科医師年収が低めですが、これは都市部では歯科医院の競争が激しく、勤務医の求人も多くの人材が集まるため比較的低めの給与水準で安定している一方、地方では歯科医師の数が限られ人材確保が難しいため高めの給与オファーを出す傾向があるとも考えられます。また地方勤務の場合、自治体や病院が地域医療確保のために高待遇で招聘しているケースもあるでしょう。そのため、「都市と地方でどちらが歯科医師は稼ぎやすいか」一概には言えませんが、求人条件や患者需要によっては地方勤務のほうが高年収になり得ることは頭に入れておいても良いかもしれません。ただ最終的には個々の医院の経営状況や待遇によるため、地域よりも勤務先の条件を個別に吟味することが大切です。
男性歯科医師と女性歯科医師で年収に違いはある？
昨今は歯科医師の男女比も年々変化していますが、性別による年収の差は存在するのでしょうか。結論から言うと、統計上は男性歯科医師のほうが女性歯科医師より高年収という結果が出ています。ただしその背景には働き方の違いがあることに留意が必要です。
女性歯科医師の平均年収と男性との差
厚生労働省の令和5年（2023年）「賃金構造基本統計調査」のデータでは、女性歯科医師の平均年収は約677万円、男性歯科医師は約1,020万円となっており、女性の年収は男性より約30%少ない水準でした。月給ベースでは女性が約53万円、男性が約76万円、賞与（ボーナス）では女性年間約41万円に対し男性約108万円という内訳で、収入全体において男性歯科医師のほうが高い傾向が見られます。この差は他業種の男女差と比べても大きめですが、その要因は性別そのものというより働き方の違いにあると考えられています。
女性歯科医師の働き方が収入に与える影響
一般に女性歯科医師は、結婚・出産や育児などライフイベントに合わせて勤務形態を柔軟に変える割合が高い傾向があります。厚生労働省の調査によれば、女性歯科医師の約37%が非常勤（パートタイム）として勤務しているというデータもあります。育児や家事との両立のため、勤務日数や勤務時間を減らして働くケースが多くなることが、結果的に女性歯科医師の平均年収を押し下げている要因と考えられます。一方で男性歯科医師は開業医としてフルタイムで長期にわたりキャリアを継続する割合が高いため、そのぶん収入も伸びやすい背景があります。
近年では女性歯科医師の割合も増え、キャリアを中断せず続ける方も徐々に増加しています。その影響か、ある年の統計では女性歯科医師の平均年収が一時的に男性を上回る結果も見られるなど、男女間の収入格差は次第に縮小しつつあるとの指摘もあります。実際には依然として平均値では男性優位ですが、将来的には女性歯科医師が開業や専門分野で活躍し、男女で同程度の収入を得られる環境が整っていくことが期待されます。
歯科医師が高い年収を得るためのポイントは？
ここまで見てきたように、歯科医師の年収は勤務形態や年齢、専門分野、地域など様々な要因で大きく異なります。では、歯科医師として収入を上げるためには具体的にどのような点に注目すべきか、いくつかポイントを解説します。
専門性を高めて収入アップを目指す
歯科医師として専門スキルや希少な技術を身につけることは、収入アップの有力な手段です。例えば勤務歯科医師であれば、インプラント治療や高度な矯正歯科治療など難易度が高く希少性のある技術を習得すれば、そのスキルを求める歯科医院から高待遇で迎えられる可能性が高まります。実際、矯正歯科や口腔外科など専門性の高い分野の歯科医師は一般歯科医より20～40%ほど収入が高い傾向があるとの指摘もあり、得意分野を持つことで市場価値が上がると考えられます。また開業歯科医師の場合でも、ホワイトニングや審美歯科、インプラント、訪問歯科など自院の強みとなる専門分野を磨くことで患者に選ばれる医院となり、結果的に収益増＝院長の年収増につながる効果が期待できます。歯科医療は技術職でもあるため、研鑽を積んで他にはない専門性を持つことが高収入への近道と言えるでしょう。
開業形態や勤務条件を工夫して年収を伸ばす
収入面を考える際、開業するか勤務医を続けるかといったキャリア選択も重要です。上で述べた通り、開業して院長になれば平均的には年収1,000万円超えも十分狙える反面、開業には初期投資や経営のリスクも伴います。もし開業を目指すなら、医療法人としての開業も検討すると良いでしょう。実際、医療法人の歯科院長の平均年収は個人開業の院長より数百万円高い（約1,429万円と1,201万円）というデータがあり、法人化することで税制面のメリットを活かしつつ収入を効果的に蓄積できる可能性があります。開業後に軌道に乗せるまで経営努力は必要ですが、長期的には経営者として成功すれば大幅な収入アップが見込めるでしょう。
一方、勤務医としてキャリアを積む場合でも勤務条件の工夫で年収を上げる余地があります。例えば、より給与水準の高い病院やクリニックに転職したり、複数の勤務先で非常勤として働いて収入源を増やす方法もあります（副業の可否は就業先の規定によりますが、条件が許せば週数日別の医院で働くことで収入を補う勤務医もいます）。また、地域医療を担う公的病院や離島・過疎地の歯科診療所では、人材確保のため都市部より高めの年収を提示している求人もあります。こうしたチャンスを捉えれば、勤務医でもかなりの高収入を得ることが可能です。
さらに、歯科医師としての収入を長期的に維持・向上させるにはキャリアプランを明確にし、自分の価値を高め続けることが不可欠です。専門医や認定医などの資格取得、学会発表や症例研究によるステータス向上、人脈作りによる良質な求人情報の入手など、地道な努力が将来の収入アップに繋がります。結局のところ、歯科医師の年収の差は様々な要因で生まれますが、自ら選択できる要素も多いと言えます。自分の志向に合った働き方で専門性を発揮しつつ、需要の高い分野や地域で活躍することで、歯科医師として高い年収を得られる可能性は十分にあるでしょう。